-
ジャンル:
[人事制度]その他人事制度
-
提供:
株式会社新経営サービス 人事戦略研究所
-
日時
2026/12/03(木) 13:30 〜 16:00
(受付開始:13:30) -
開催形式
オフライン
| フリーワード | 指定なし |
|---|---|
| ジャンル | 指定なし |
| その他の検索条件 |
【解決できる課題】人的資本経営・人的資本開示を推進したい,【開催日】2026年11月6日〜
|
[人事制度]その他人事制度
株式会社新経営サービス 人事戦略研究所
〇2025年 熱中症対策が義務化!体制整備・手順書作成など、実務ポイントを総点検できる
○屋外勤務だけでなく、屋内勤務での熱中症リスクに備えられる基礎知識と予防策を専門家が解説
<スペシャルセミナー>
〇従業員一人ひとりが自ら考え、協働しながら成果を生み出す自走型組織のつくり方を学ぶ
○組織のV字回復期を支えた人事経験をもとに、組織変革の起点として重要な″管理職“の支援方法を紹介
\ この動画で分かること! /
💭計画が現場で動かない「4つの形骸化パターン」と、やりがちな間違った対処法
💭現場が自然と入力したくなる予実管理の仕組み構築4ステップ
💭人事情報を「収集→整理→活用」につなげる人事管理アプリ「ジンジログ」のイメージ
●アジェンダ
1.近年の法改正・労務課題の押さえるべきポイント
2.制度改定だけでは解決しない“現場運用リスク”
3.管理職が押さえるべき労務マネジメントの要点
4.規程・運用・教育を連動させる実務設計
本セミナーのHRproでの新規受付は休止中です。
最新の開催情報や関連セミナーについては、当社Webサイトをご覧ください。
このような課題をお持ちの方におすすめです
・正社員採用だけでは必要な人材を確保できない
・人材戦略を見直したい
・雇用形態の使い分けを整理したい
・最適な人員配置を検討したい
・法的リスクを理解したい
・人的資本経営・戦略人事を推進したい
●本ウェビナーのポイント
1.なぜ今、DE&Iが経営課題なのか
2.“施策”で終わらせないダイバーシティ経営の進め方
3.現場に定着させるダイバーシティ経営実装のポイント
●アジェンダ
1.なぜ今HRBP機能が求められているのか
2.制度屋で終わる人事と戦略人事の違い
3.HRBPの役割設計と事業部連携の具体像
4.人事部門再編・KPI設計・人材要件の考え方
■令和8年度健康経営度調査票の主要な変更点を分かりやすく解説
■ 派遣社員・家族支援、睡眠施策、PHR活用など注目テーマを理解できる
■ 健康投資額の新設設問への対応ポイントを確認できる
■ 調査票の記述欄作成や社内連携など、記入時の実務ノウハウを学べる
■ 申請直前の最終チェックとして活用できる内容を紹介
従業員の「ホンネ」を経営の力に変える「戦略的人事改革」とは
1,800万件超のクチコミデータを「セカンドオピニオン」として活用し、本質的な組織課題を発見・解決する具体的な事例と考え方をご紹介します。
こんなお悩みありませんか?
・人的資本経営を進めたいが、経営戦略と人事がうまく連動していない。
・社内サーベイを実施しているが、従業員の「本音」を捉えきれていないと感じる。
・経営と現場の認識にギャップがあり、組織課題の本質が掴めない。
1.CHROは「人事の責任者」ではなく「経営の設計者」
経営戦略・事業戦略・人事戦略を一体で考え、企業価値向上を担う存在。
事業経験や財務・マーケティングの理解が不可欠。
2.人事は現場を知らなければならない
営業や工場など現場に足を運び、事業の痛みや価値創出の実態を理解することが、人事施策の質を高める。
3.AI時代ほどCHROの重要性は増す
AIは人を代替するだけでなく仕事を再設計する。
人とAIの役割分担を考え、必要な組織・スキルを設計することがCHROの役割となる。
1.人的資本経営の次の課題は「人事」ではなく「現場エンゲージメント」
人的資本経営を導入しただけでは成果は出ず、「働きやすくなった」「成長できる」と
実感できるかが企業価値向上の鍵に。
2.AIは人を代替するだけでなく、組織の“縦割り”を壊す
AIの本質的な価値は単なる効率化ではなく「組織のサイロ化を解消し、人と人をつなぐこと」にある。
3.AI時代に価値を持つのは「点と点を結ぶ人」
AIは整理された情報を出すのは得意だが、思いもよらない点と点を結びつけることはできない。
「社員一人ひとりの多様な経験をどう活かすか」が競争優位の源泉になりうる。
●本ウェビナーのポイント
1.「事後対応」から「予兆管理」へ
――退職者を6ヶ月巻き戻すとデータに何が見えていたか。
勘と経験に頼るマネジメントの限界を、離職の経営インパクト(1人あたり約1,000万円の損失試算)とともに解説
2.ダッシュボードモックアップ
――離職予兆ダッシュボードの画面構成、アラート条件の設計方法、活用事例までを具体的に提示
3.成否を分ける運用体制
――「監視にしない」4原則、アラート後48時間の初動ルール、兼任2名・既存データで始める3ヶ月PoCまで実装を成功に導くロードマップを提示
・戦略人事の一歩目となる、人・組織の見える化とは
・客観的に現状を可視化し、可能性を予測するアセスメントツール
・人・組織のデータを活用した人事施策事例
<本セミナーは、総報酬サーベイ(TRS)未導入企業の方を対象としたセミナーです>
過去最大規模となる国内市場データに基づき、自社の給与水準と市場とのズレや効果的な人件費配分の方法を、最新ツールを用いて具体的に学べます。
■このような方におすすめです
・自社の給与水準や報酬制度を見直すにあたり、客観的な市場報酬データの活用を検討している
・2026年以降の賃上げ方針や人件費原資の配分について検討している
・弊社の総報酬サーベイでどのような分析ができるのか知りたい
<スペシャルセミナー>
〇従業員一人ひとりが自ら考え、協働しながら成果を生み出す自走型組織のつくり方を学ぶ
○組織のV字回復期を支えた人事経験をもとに、組織変革の起点として重要な″管理職“の支援方法を紹介
〇2025年 熱中症対策が義務化!体制整備・手順書作成など、実務ポイントを総点検できる
○屋外勤務だけでなく、屋内勤務での熱中症リスクに備えられる基礎知識と予防策を専門家が解説
<本セミナーは、総報酬サーベイ(TRS)未導入企業の方を対象としたセミナーです>
過去最大規模となる国内市場データに基づき、自社の給与水準と市場とのズレや効果的な人件費配分の方法を、最新ツールを用いて具体的に学べます。
■このような方におすすめです
・自社の給与水準や報酬制度を見直すにあたり、客観的な市場報酬データの活用を検討している
・2026年以降の賃上げ方針や人件費原資の配分について検討している
・弊社の総報酬サーベイでどのような分析ができるのか知りたい