申込後すぐ、いつでも視聴可能！動画セミナー
多くの企業が人的資本経営の1つの要素として掲げている「従業員エンゲージメント」。
各種動画セミナーでは、「ウェルビーイングとエンゲージメントの関係」「人的資本経営の重要な指標の一つであるエンゲージメントとは」「若手人材の離職に関する最新の企業動向」といったテーマを取り上げています。
また、無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」に関する動画や、「タレントマネジメントシステムを活用したエンゲージメント向上の具体例」に関する動画もありますので、ぜひお役立てください。
とりあえずのエンゲージメント調査に陥るのはなぜか？
最新調査の結果を踏まえて、各企業のエンゲージメント向上施策の取り組みの状況と今後の課題を共有いたします。
☆このような方におすすめ☆
・「エンゲージメント」という概念について詳しく理解できていない
・エンゲージメント向上に向けた取り組みを検討しているが、どのように取り組めばいいかが不明確
・エンゲージメント向上に向けた取り組みを実行しているが、効果性について疑問を感じている
「若手人材の離職防止」に効果的なマネジメントのポイントとは
～HR総研による最新調査の結果から探る～
若手人材は昨今の採用市場において売り手市場である上、キャリア自律の意識が高まる中、
現代社会において、若手社員のリテンションを課題とする企業が多くなっています。
若手人材の早期離職を防止し、自社で活躍人材となってもらうために、
人事はどのような対策をして、どのような取り組みに効果が出ているのでしょうか。
若手人材の早期離職への取組み状況について、HR総研が企業の最新動向を調査しました。
本セミナーでは、国内企業の若手人材の早期離職に関する取組状況や、
若手人材の離職…
エンゲージメントの高い企業が実践する「ウェルビーイング」への取り組み方とは？
～HR総研による最新調査の分析結果から探る～
近年、企業の経営方針の中で「ウェルビーイング」という言葉を聞く機会が増えています。
そして、コロナ禍を経て人々の価値観が大きく変化したことで、
今まさに「ウェルビーイング」は多くの企業から注目を集めています。
ウェルビーイングとは、肉体的、精神的、そして社会的に良好な状態を指し、
主に「幸福」や「健康」と訳されることが多いです。
このような概念的なウェルビーイングに、なぜ、多くの企業が関心を示しているのでしょうか。
社員の幸福度、エンゲージメント、…
人的資本経営の必要性が説かれる中、社員の働きがいやパフォーマンスの最大化や、それらにつながる「エンゲージメントの向上」について、多くの企業の関心が集まっています。
また、その第一歩として、サーベイによる現状把握に取り組む企業も増えています。
そのような中で、
「サーベイを実施しても、やりっぱなしで活用できていない」
「そもそもどのようなサーベイが自社に適しているのかわからない」
といった人事の方のお悩みをよく耳にします。
エンゲージメント向上など、サーベイで手にしたデータを組織の目標達成に役立てるためには、目的に沿った適切な設問設計と分析手法についての理解が欠かせません。
…
人的資本経営を進める中でも、重要な指標といわれているエンゲージメント。
しかし、従業員のエンゲージメントをサーベイで測定するといっても、客観的に見てそのスコアが
日本企業の平均値と比べて高いのか低いのか、そのエンゲージメント状態の原因は何なのか、
また、そのエンゲージメントがどのような従業員の行動を生み出すのか、対策をどうすればよいのか、
などといった点はよくわからないという企業の声をよく聞きます。
そこで、学習院大学 経済学部経営学科 教授／一橋大学 名誉教授の守島基博氏に
「人的資本経営の重要な指標の一つであるエンゲージメントとは」について
オンライン講演でお話しいただく…
現在、「人的資本経営・開示の現状」はどのようになっているでしょうか－－－
今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっています。
また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化されました。
このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握する調査を実施しました。
本セミナーでは、現在の日本企業における「人的資本経営・開示の現状」を、HR総研の最新調査を…
人事施策や組織マネジメントの意思決定は、経験や主観だけに頼ると、現場の納得感を得にくくなることがあります。本講座では、博報堂DYホールディングスの二階氏が、広告会社でのマーケティング経験を経て人事領域で感じた違和感をもとに、「なぜ組織マネジメントにデータが必要なのか」を解説します。
新しい施策や組織変革を進めるうえで、データが意思決定の根拠や説明責任を支える役割を果たすこと、さらにAI時代において自社固有のデータを蓄積・活用する重要性について掘り下げます。
データを現場に渡しても活用されない、「またアンケート？」という不満でデータが集まらなくなる——こうした課題を抱える企業は少なくありません。本講座では、博報堂DYホールディングスが実践する社員データの集約・可視化ダッシュボードの運用の実態を掘り下げます。さらに、システム導入にとどまらず、人事が各部門の固有課題に対して1年を通してハンズオンで伴走する取り組みを詳しく解説します。現場の納得と信頼を積み重ねることで生まれる「三方よし」のHRデータ活用に迫ります。
■セミナー内容
若手社員の育成において、このようなお悩みはございませんか？
「若手社員が指示があるまで動かない」
「自ら一歩を踏み出せない」
「日々の業務が“自分ごと”にならない」
これらの課題の根底には、個人の「主体性」の不足や、
仕事の目的・価値を自分ごととして捉えられていないという要因が考えられます。
本セミナーでは、全世界で4,000万部以上発行されているベストセラー『7つの習慣』の中から、「第一の習慣：主体的である」に着目し、若手社員が自ら考え、行動する力をどのように育成できるかを原理原則に基づいてお届けします。
講師は、採用支援や新人研修など幅広い現…
「研修を実施しても、なかなか成果に結びつかない…」
・研修後に学びが現場に活かされず、“形だけ”で終わってしまう
・参加者は受講後のやる気を口にするものの、実際の行動が変わらない
・自社研修に投資しているにもかかわらず、KPIや売上へのインパクトが見えにくい
こんな課題で頭を抱えていませんか？
人材育成や営業推進を担う皆さんにとって、本当に必要なのは「研修をしただけ」で終わらせず、学びを確実に行動に結びつける“しくみ”づくりです。
本講演では、4つの学習サイクルの原理原則を踏まえた、再現性の高い研修設計の全体像やリアルな事例から学ぶ“実践的なしかけ”をご紹介します。
「エンゲージメント（engagement）」とは、従業員の会社に対する愛着心や思い入れといった意味です。このような感情は多くの場合、会社側の努力もあって初めて従業員側に生じるものです。そのため、最近では「個人と組織が対等の関係で、互いの成長に貢献し合う関係」のことを指すとされています。
我が国の人事制度は、長い間、終身雇用・年功序列を基本としてきました。しかし、ここ20年ほどの間に大きな変化が起き、成果主義的な要素が強くなってきました。人材育成においても、長期的な能力開発よりも、すぐに業績成果に結びつくようなものが重視されるようになっています。
このような変化は働く人の会社に対する意識も変えることになりました。より良い待遇や環境を求めて転職することに、以前のような抵抗感がなくなったのです。特に優秀な人材ほどその傾向が強いとされています。優秀な人材ほど、上昇志向が強く、キャリアアップやスキルアップに関心を持っていることが多いからです。
その結果、多くの企業が人材の流出に悩むようになりました。一方、少子高齢化の進展と人口減少社会の到来で、採用の難しさは増し、人材確保を最優先課題とする企業が増えています。
以上のような環境変化から、エンゲージメントへの関心が高まっています。「個人の成長や働きがいを高めることが組織の価値を高める」「組織の成長が個人の成長や働きがいを高める」という関係が構築できれば、人材の流出を最小限に抑え、業績の向上も期待できます。
個々の従業員のエンゲージメントの状態を把握し、高めていくためのツールとして「エンゲージメント指標」というのもあります。コンサルティングファームなどが提供しているもので、従業員がどの程度、「この会社にいれば自分のありたい姿に向かって成長できる」「自己実現のための努力が会社のビジョンにも貢献できる」と考えているかを測定するというものです。こういったもので現状を把握することが、エンゲージメント向上施策の第一歩となります。
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