調査レポート

HR総合調査研究所

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調査レポート結果 一覧

HR総研:「キャリア採用とアルバイト採用に関する調査」結果報告 vol.1

〜「キャリア採用」で最も利用されているWEBサービスは!?

キャリア採用求人が活況だ。HR総研では、キャリア採用とアルバイト採用の動向調査を行なった。「売り手市場」と呼ばれて久しい採用現場で、企業はどのような計画を立て、どのような取り組みを行なっているのか? 年間計画、利用しているサービス、どこに課題を感じるかまで、現場の「生の声」をレポートする。

HR総研:「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告

「管理職」に更なるコミュニケーション力を求める企業が5割強

HR総研では2016年に引き続き、社内コミュニケーションに関する調査を実施した。社内コミュニケーションは、社員の満足度や会社への帰属意識を高め、早期離職の防止やチームワークの強化につながるなど、その重要性は高い。
今回の調査では、前回を上回る312件の回答結果が得られた。社内コミュニケーションに対する課題意識と要因、その防止・抑制に関する取り組みについて報告する。

HR総研:NEXT HR 〜次世代の人事について考える〜vol.2

AI、ビッグデータ分析などのHRテクノロジーは人事に影響を及ぼす

次世代の人事について考える「NEXT HR」に関する調査の第2弾を報告する。
AIやビッグデータ分析といったHRテクノロジーは、人事に影響を及ぼすと考える人が4割以上に上った。その影響として、定形業務や単純作業はHRテクノロジーが行うようになり、人事は今以上に戦略性や人間力が求められるところでの活躍が期待されるだろうとのコメントが数多く記載された。
一方、そうした変化に対して自社の人事は準備ができているかというと、6割以上が準備ができていないと回答した。では、どんな準備をするべきなのか、また人事のキャリアとしてどのようなスキルが必要なのか。

詳しい調査結果や人事の皆様のコメントを、ぜひご覧ください。

HR総研:働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.3

テレワーク実施は大手では4割。高齢者継続雇用は8割。

働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.3では、テレワーク、高齢者雇用、外国人雇用、障害者雇用についての調査結果を報告する。

テレワークは全体の22%が実施しており、1001名以上の大規模企業では4割以上で導入が進んでいることがわかった。
テレワークの目的としては、「生産性向上/業務効率向上」が71%、「仕事と育児の両立」が69%と多くの企業がこれらを目的としている。テレワーク実施の効果としては、「仕事と育児の両立」がトップで43%の企業が効果ありと回答した。
「生産性向上/業務効率向上」についても31%が効果ありと回答している。

高齢者雇用では、「65歳までの継続雇用制度を導入」した企業が約8割だが、定年廃止などの取り組みは少なく、全体として消極性は否めない。

外国人雇用に関しては、全体で6割弱、大手では8割以上が外国人雇用を行っていて、外国人雇用自体は特別なことではなく普通のことになってきている。

障害者については、法定遵守のためというところが一般的であるが、人事の意識としては「ニーズに合致すれば障害の有無に関わらず採用したい」が46%にのぼった。

HR総研:働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.2

仕事と育児の両立支援は実施4割、退職率低減に寄与

働き方改革における「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」のうち、今回は主に、仕事と子育ての両立支援、女性活躍推進、および副業・兼業について報告する。

仕事と子育ての両立支援を行っているのは全体では40%で、女性活躍推進に取り組んでいるのは47%である。両立支援を行っている企業のうち「退職率低減」は約50%、「モチベーション向上」は約30%が効果がでている、という結果が判明した。

HR総研:NEXT HR 〜次世代の人事について考える〜vol.1

55%が「日本の人事はガラパゴス」と回答。10年以内に対応すべきは「若年層減少」

労働人口の減少やグローバル化の加速、またAIやテクノロジーの進化など、企業を取り巻く環境は著しく変化している。そうしたなか、人事の役割りやあり方も大きく変化している。

HR総研では、これからの人事がどうなっていくべきなのか、あるべき姿を考えるために、次世代の人事について考える「NEXT HR」に関する調査を実施し、313名もの回答を得た。

その結果、「日本企業の人事はガラパゴスだと思う」という人は過半数の55%、「日本企業の人事は、今後大きく変化する必要がある」に対して「そう思う」と回答した人は57%と約6割に上った。
「人事が今後10年の間に対応しなければならない重要項目」のトップは「少子化による若年層の減少」となった。

詳しい調査結果や人事の皆様のコメントを、ぜひご覧ください。

HR総研:働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.1

「時間外労働の削減」に取り組むのは86%

安倍内閣では2016年6月に「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定され、1年をかけて「働き方改革」が推進されてきた。
HR総研では、その実態がどうなってきているのかについて、本年5月に「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」を行い、212件の回答を得た。多様な働き方に関しては、「時間外労働の削減」に取り組んでいる企業は86%、「有給休暇取得推進」を行っている企業は58%となった。
2016年10月に実施したHR総研調査では、労働時間の短縮に取り組んでいる企業は57%だったので29ポイント増加しており、この半年間で、長時間労働や時間労働の削減に取り組み始めた企業が増えていることがわかる。
今回は、「時間外労働の削減」について、平均残業時間、時間外労働が発生する理由、効果があった施策などについて、具体的な調査結果ご報告する。

「学歴フィルター」をせざるを得ない採用の実情

企業はターゲット大学へのアプローチに地道な努力

新卒採用で、企業が学歴フィルターを行う理由はいくつかある。まず応募者の数だ。人気の高い大企業の場合は万単位の学生がエントリーする。ところが対応する人事の数は限られている。
 そこでなんらかのフィルターをかけて学生数を絞り、まともに選考できる数にする必要がある。いちばんわかりやすいフィルターが学歴である。
 では学生は、学歴フィルターの存在を感じているのだろうか。HR総研が今年6月に楽天「みんなの就職活動日記」と共同で行ったアンケート調査がある。2018年卒業予定の就活生に対して、「企業の学歴フィルターを感じたことがあるか」を聞いた。その結果は・・・

HR総研:ワークスタイル変革(働き方改革)への取り組み体制

専門チーム・担当者を決めて取り組み中なのは、48%と約半数

6月26日〜6月30日に実施した「ワークスタイル変革(働き方改革)」に関するアンケート調査の結果を報告する。
今回は社内体制や連携部署、また必要な情報などについて、皆様の状況やご意見をお聞きした。

「専門のプロジェクト/チームが立ち上がり、取り組んでいる(取り組んだ)」のは19%、「既存の部門部署が適宜担当する形で取り組んでいる(取り組んだ)」が29%で、合わせて48%となった。
約半数の企業が専門のチームまたは担当者を決め、体制を整えてすでに取り組みを始めていることがわかった。

ではワークスタイル変革(働き方改革)への取り組み課題として、人事の皆様が重要だと考えているのは何だろうか。
第1位は、「残業時間、総労働時間の抑制・上限設定」で61%。
第2位は「雇用形態の多様化(多様な人材維持・確保)」で53%。
第3位は、政府が掲げる働き方改革のテーマには入っていないものの、いつも人事が気にかけている○○。51%が課題としてあげているものとは?

◆気になる詳細は、ログインしてご覧ください。

2018卒就活生が選んだ「社員の印象が良い企業」ランキング

学生に選んでもらうカギは社員に対する好印象

今回紹介する「社員の印象がよい企業 ランキング」はHR総研が楽天「みんなの就職活動日記」と共同で、6月下旬に就活生を対象に行った「印象のよい社員・リクルーターがいた会社」についてのアンケート調査結果だ。設問は「OB・OG訪問の有無をかぎらず、あなたが就職活動中に対応してもらった社員・リクルーターの方のなかで、印象が良かった企業を1社挙げてください」というものだ。文理に分けて上位企業を紹介しよう。

HR総研:人材育成「テーマ別研修」に関する調査報告2

「ハラスメント研修」の内容第2位は「セクハラへの認識」。 第1位はやはり…?!

「テーマ別研修」第2弾は、「キャリア研修」「メンタルヘルス研修」「ハラスメント研修」に関する調査結果のご報告です。
「キャリア研修」は企業規模により実施率が異なっており、大規模企業ほど実施率が高い状況です。若手向けの内容では「キャリアの考え方」や「強み・弱みの把握」が半数以上であり、シニア向けでは「ライフプラン」がメインとなっています。

HR総研:人材育成「テーマ別研修」に関する調査報告1

増加が目立つのはコンプライアンス、メンタルヘルス、ハラスメント、リーダーシップ

日本企業の研修は、新入社員から始まる階層別研修と、テーマごとに設定される研修の大きく2本柱にわけられる。
 テーマ別研修には、コミュニケーションやモチベーションをテーマにするもの、営業力強化や各種のスキルを向上を目的とするもの、そして会社としてのあり方やモラルを向上させるためのコンプライアンスやメンタルヘルスなどの研修がある。
 近年はこうした社員の意識向上を目指す研修が増加していることが、今回の調査から判明した。

HR総研:2018年新卒就職活動動向調査 結果報告(6月下旬調査)

採用活動の落とし穴、今一度見直すべきインターンシップ落選者のケア

6月19日〜26日に、『楽天みん就』会員を対象に実施した就職活動動向調査の結果を報告する。
インターンシップと応募・内定の関係、内定社数、内定企業規模、内定辞退報告、今後の活動継続意向などを見ていく。今回新たに聞いた設問からは、驚くべき事実が炙り出されることとなった。

HR総研:2018年新卒採用活動動向調査 結果報告(6月下旬調査)

企業規模によって大きく異なる内定充足率

昨年よりも早いペースで内定出しが進んでいる2018年新卒採用戦線。6月1日の面接選考解禁から1カ月近く経過したところで実施した企業の採用動向調査の結果を報告する。
面接選考の時期、内定出しの時期、内定者充足率、内定辞退、今後の活動等の状況にスポットをあててみる。

産業能率大学&HR総研: 日本企業における社員の働き方に関する実態調査 速報

「長時間労働」企業は、社内調整重視・場当たり的活動・帰りにくい/休みを取りにくい雰囲気

政府主導で始まった日本企業の「働き方改革」。今、皆様の企業ではどのように取り組んでいるのか、また、働き方改革の取り組みが経営や仕事の成果にどのようにつながっているか。そうした実態と、今後のあるべき「働き方改革」の方向性を明らかにすべく、産業能率大学総合研究所とHR総研が共同でアンケート調査を実施した。まずは、残業にかかわる項目について、速報として報告する。
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