調査レポート

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調査レポート結果 一覧

HR総研:「働き方改革」実施状況調査【2】労働時間

労働時間削減の先にある「新たな課題」とは?

「働き方改革」実施状況調査の第2回目は、「労働時間」についてレポートする。
労働時間短縮のため、何らかの取り組みを行っている企業は8割だった。また、各企業の所定労働時間の月平均は、161〜170時間(36%)が最多であり、実労働時間の月平均は、171〜180時間(31%)が最多であることも判明した。
各企業は具体的にどのような施策を行い、その効果はどうだったのか。そこから新たに生じた課題は何なのか。現場の「生の声」に迫ってみたい。

HR総研:「働き方改革」実施状況調査【1】全般:取り組みと効果・課題

取り組み企業の6割は効果が出ていると回答

経団連は1月16日、2018年版の経営労働政策特別委員会報告を発表した。「働き方改革の推進と労働生産性のさらなる向上」を第1章に設け、労働時間や「同一労働同一賃金」の是正に本腰を入れて取り組む姿勢を明確に打ち出している。安倍内閣の提言から1年半が経過した今、「働き方改革」はどれだけ日本の企業に浸透したのだろうか。
HR総研では、「働き方改革」の実施状況についてアンケート調査を実施した。
その結果、93%の企業がなんらかの改革に取り組み中、または検討中であることが分かった。これは、1年前の調査を20ポイントも上回る数字である。

本調査ではまず、「働き方改革全般」「労働時間」「休暇取得」の3つについて質問した。今回は、「働き方改革全般」についての調査結果を報告する。

HR総研:「2018年&2019年新卒採用動向調査」結果報告 vol.2

1Dayインターンシップは採用セミナーと大差なし

前回は、2018年卒採用の現状を報告したが、今回は2019年卒採用、特にインターンシップにスポットをあててみたい。昨年の夏から経団連が「5日間以上」の制約をなくし「1日タイプ」のインターンシップを容認したことから、企業規模を問わず1Dayインターンシップが花盛りとなっている。果たしてその内容はどうなっているのだろうか。

HR総研:「2018年&2019年新卒採用動向調査」結果報告 vol.1

3割近くが2018年新卒採用をまだ継続中

サマーインターンシップから実質的に始まっている2019年新卒採用。ただ、売り手市場の中、2018年新卒採用もまだ終わってはいない。
今回から2回にわたって、新卒採用に関する最新の調査結果を報告したい。まず1回目は、2018年卒採用の現状と、採用担当者の反省の弁をお届けする。

HR総研:「キャリア採用とアルバイト採用に関する調査」結果報告 vol.2

〜「時給の高騰」に苦しむ企業も。「アルバイト・パート採用」最前線!

必要な時間帯のみ、必要な労働力を提供してくれる「アルバイト・パート」は、雇用主にとって非常に都合の良い存在だった。しかし近年は、アルバイト・パートの採用も「売り手市場」である。前回の「キャリア採用」に引き続き、今回は「アルバイト・パート採用」について報告する。

HR総研:「キャリア採用とアルバイト採用に関する調査」結果報告 vol.1

〜「キャリア採用」で最も利用されているWEBサービスは!?

キャリア採用求人が活況だ。HR総研では、キャリア採用とアルバイト採用の動向調査を行なった。「売り手市場」と呼ばれて久しい採用現場で、企業はどのような計画を立て、どのような取り組みを行なっているのか? 年間計画、利用しているサービス、どこに課題を感じるかまで、現場の「生の声」をレポートする。

HR総研:「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告

「管理職」に更なるコミュニケーション力を求める企業が5割強

HR総研では2016年に引き続き、社内コミュニケーションに関する調査を実施した。社内コミュニケーションは、社員の満足度や会社への帰属意識を高め、早期離職の防止やチームワークの強化につながるなど、その重要性は高い。
今回の調査では、前回を上回る312件の回答結果が得られた。社内コミュニケーションに対する課題意識と要因、その防止・抑制に関する取り組みについて報告する。

HR総研:NEXT HR 〜次世代の人事について考える〜vol.2

AI、ビッグデータ分析などのHRテクノロジーは人事に影響を及ぼす

次世代の人事について考える「NEXT HR」に関する調査の第2弾を報告する。
AIやビッグデータ分析といったHRテクノロジーは、人事に影響を及ぼすと考える人が4割以上に上った。その影響として、定形業務や単純作業はHRテクノロジーが行うようになり、人事は今以上に戦略性や人間力が求められるところでの活躍が期待されるだろうとのコメントが数多く記載された。
一方、そうした変化に対して自社の人事は準備ができているかというと、6割以上が準備ができていないと回答した。では、どんな準備をするべきなのか、また人事のキャリアとしてどのようなスキルが必要なのか。

詳しい調査結果や人事の皆様のコメントを、ぜひご覧ください。

HR総研:働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.3

テレワーク実施は大手では4割。高齢者継続雇用は8割。

働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.3では、テレワーク、高齢者雇用、外国人雇用、障害者雇用についての調査結果を報告する。

テレワークは全体の22%が実施しており、1001名以上の大規模企業では4割以上で導入が進んでいることがわかった。
テレワークの目的としては、「生産性向上/業務効率向上」が71%、「仕事と育児の両立」が69%と多くの企業がこれらを目的としている。テレワーク実施の効果としては、「仕事と育児の両立」がトップで43%の企業が効果ありと回答した。
「生産性向上/業務効率向上」についても31%が効果ありと回答している。

高齢者雇用では、「65歳までの継続雇用制度を導入」した企業が約8割だが、定年廃止などの取り組みは少なく、全体として消極性は否めない。

外国人雇用に関しては、全体で6割弱、大手では8割以上が外国人雇用を行っていて、外国人雇用自体は特別なことではなく普通のことになってきている。

障害者については、法定遵守のためというところが一般的であるが、人事の意識としては「ニーズに合致すれば障害の有無に関わらず採用したい」が46%にのぼった。

HR総研:働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.2

仕事と育児の両立支援は実施4割、退職率低減に寄与

働き方改革における「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」のうち、今回は主に、仕事と子育ての両立支援、女性活躍推進、および副業・兼業について報告する。

仕事と子育ての両立支援を行っているのは全体では40%で、女性活躍推進に取り組んでいるのは47%である。両立支援を行っている企業のうち「退職率低減」は約50%、「モチベーション向上」は約30%が効果がでている、という結果が判明した。

HR総研:NEXT HR 〜次世代の人事について考える〜vol.1

55%が「日本の人事はガラパゴス」と回答。10年以内に対応すべきは「若年層減少」

労働人口の減少やグローバル化の加速、またAIやテクノロジーの進化など、企業を取り巻く環境は著しく変化している。そうしたなか、人事の役割りやあり方も大きく変化している。

HR総研では、これからの人事がどうなっていくべきなのか、あるべき姿を考えるために、次世代の人事について考える「NEXT HR」に関する調査を実施し、313名もの回答を得た。

その結果、「日本企業の人事はガラパゴスだと思う」という人は過半数の55%、「日本企業の人事は、今後大きく変化する必要がある」に対して「そう思う」と回答した人は57%と約6割に上った。
「人事が今後10年の間に対応しなければならない重要項目」のトップは「少子化による若年層の減少」となった。

詳しい調査結果や人事の皆様のコメントを、ぜひご覧ください。

HR総研:働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.1

「時間外労働の削減」に取り組むのは86%

安倍内閣では2016年6月に「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定され、1年をかけて「働き方改革」が推進されてきた。
HR総研では、その実態がどうなってきているのかについて、本年5月に「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」を行い、212件の回答を得た。多様な働き方に関しては、「時間外労働の削減」に取り組んでいる企業は86%、「有給休暇取得推進」を行っている企業は58%となった。
2016年10月に実施したHR総研調査では、労働時間の短縮に取り組んでいる企業は57%だったので29ポイント増加しており、この半年間で、長時間労働や時間労働の削減に取り組み始めた企業が増えていることがわかる。
今回は、「時間外労働の削減」について、平均残業時間、時間外労働が発生する理由、効果があった施策などについて、具体的な調査結果ご報告する。

「学歴フィルター」をせざるを得ない採用の実情

企業はターゲット大学へのアプローチに地道な努力

新卒採用で、企業が学歴フィルターを行う理由はいくつかある。まず応募者の数だ。人気の高い大企業の場合は万単位の学生がエントリーする。ところが対応する人事の数は限られている。
 そこでなんらかのフィルターをかけて学生数を絞り、まともに選考できる数にする必要がある。いちばんわかりやすいフィルターが学歴である。
 では学生は、学歴フィルターの存在を感じているのだろうか。HR総研が今年6月に楽天「みんなの就職活動日記」と共同で行ったアンケート調査がある。2018年卒業予定の就活生に対して、「企業の学歴フィルターを感じたことがあるか」を聞いた。その結果は・・・

HR総研:ワークスタイル変革(働き方改革)への取り組み体制

専門チーム・担当者を決めて取り組み中なのは、48%と約半数

6月26日〜6月30日に実施した「ワークスタイル変革(働き方改革)」に関するアンケート調査の結果を報告する。
今回は社内体制や連携部署、また必要な情報などについて、皆様の状況やご意見をお聞きした。

「専門のプロジェクト/チームが立ち上がり、取り組んでいる(取り組んだ)」のは19%、「既存の部門部署が適宜担当する形で取り組んでいる(取り組んだ)」が29%で、合わせて48%となった。
約半数の企業が専門のチームまたは担当者を決め、体制を整えてすでに取り組みを始めていることがわかった。

ではワークスタイル変革(働き方改革)への取り組み課題として、人事の皆様が重要だと考えているのは何だろうか。
第1位は、「残業時間、総労働時間の抑制・上限設定」で61%。
第2位は「雇用形態の多様化(多様な人材維持・確保)」で53%。
第3位は、政府が掲げる働き方改革のテーマには入っていないものの、いつも人事が気にかけている○○。51%が課題としてあげているものとは?

◆気になる詳細は、ログインしてご覧ください。

2018卒就活生が選んだ「社員の印象が良い企業」ランキング

学生に選んでもらうカギは社員に対する好印象

今回紹介する「社員の印象がよい企業 ランキング」はHR総研が楽天「みんなの就職活動日記」と共同で、6月下旬に就活生を対象に行った「印象のよい社員・リクルーターがいた会社」についてのアンケート調査結果だ。設問は「OB・OG訪問の有無をかぎらず、あなたが就職活動中に対応してもらった社員・リクルーターの方のなかで、印象が良かった企業を1社挙げてください」というものだ。文理に分けて上位企業を紹介しよう。
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