働き方改革における「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」のうち、今回は主に、仕事と子育ての両立支援、女性活躍推進、および副業・兼業について報告する。

仕事と子育ての両立支援を行っているのは全体では40％で、女性活躍推進に取り組んでいるのは47％である。両立支援を行っている企業のうち「退職率低減」は約50％、「モチベーション向上」は約30％が効果がでている、という結果が判明した。

労働人口の減少やグローバル化の加速、またAIやテクノロジーの進化など、企業を取り巻く環境は著しく変化している。そうしたなか、人事の役割りやあり方も大きく変化している。

HR総研では、これからの人事がどうなっていくべきなのか、あるべき姿を考えるために、次世代の人事について考える「NEXT HR」に関する調査を実施し、313名もの回答を得た。

その結果、「日本企業の人事はガラパゴスだと思う」という人は過半数の55％、「日本企業の人事は、今後大きく変化する必要がある」に対して「そう思う」と回答した人は57％と約6割に上った。
「人事が今後10年の間に対応しなければならない重要項目」のトップは「少子化による若年層の減少」となった。

詳しい調査結果や人事の皆様のコメントを、ぜひご覧ください。

安倍内閣では2016年6月に「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定され、1年をかけて「働き方改革」が推進されてきた。
HR総研では、その実態がどうなってきているのかについて、本年5月に「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」を行い、212件の回答を得た。多様な働き方に関しては、「時間外労働の削減」に取り組んでいる企業は86％、「有給休暇取得推進」を行っている企業は58％となった。
2016年10月に実施したHR総研調査では、労働時間の短縮に取り組んでいる企業は57％だったので29ポイント増加しており、この半年間で、長時間労働や時間労働の削減に取り組み始めた企業が増えていることがわかる。
今回は、「時間外労働の削減」について、平均残業時間、時間外労働が発生する理由、効果があった施策などについて、具体的な調査結果ご報告する。

新卒採用で、企業が学歴フィルターを行う理由はいくつかある。まず応募者の数だ。人気の高い大企業の場合は万単位の学生がエントリーする。ところが対応する人事の数は限られている。
　そこでなんらかのフィルターをかけて学生数を絞り、まともに選考できる数にする必要がある。いちばんわかりやすいフィルターが学歴である。
　では学生は、学歴フィルターの存在を感じているのだろうか。HR総研が今年6月に楽天「みんなの就職活動日記」と共同で行ったアンケート調査がある。2018年卒業予定の就活生に対して、「企業の学歴フィルターを感じたことがあるか」を聞いた。その結果は・・・

6月26日〜6月30日に実施した「ワークスタイル変革（働き方改革）」に関するアンケート調査の結果を報告する。
今回は社内体制や連携部署、また必要な情報などについて、皆様の状況やご意見をお聞きした。

「専門のプロジェクト／チームが立ち上がり、取り組んでいる（取り組んだ）」のは19％、「既存の部門部署が適宜担当する形で取り組んでいる（取り組んだ）」が29％で、合わせて48％となった。
約半数の企業が専門のチームまたは担当者を決め、体制を整えてすでに取り組みを始めていることがわかった。

ではワークスタイル変革（働き方改革）への取り組み課題として、人事の皆様が重要だと考えているのは何だろうか。
第1位は、「残業時間、総労働時間の抑制・上限設定」で61％。
第2位は「雇用形態の多様化（多様な人材維持・確保）」で53％。
第3位は、政府が掲げる働き方改革のテーマには入っていないものの、いつも人事が気にかけている○○。51％が課題としてあげているものとは？

◆気になる詳細は、ログインしてご覧ください。

今回紹介する「社員の印象がよい企業 ランキング」はHR総研が楽天「みんなの就職活動日記」と共同で、6月下旬に就活生を対象に行った「印象のよい社員・リクルーターがいた会社」についてのアンケート調査結果だ。設問は「OB・OG訪問の有無をかぎらず、あなたが就職活動中に対応してもらった社員・リクルーターの方のなかで、印象が良かった企業を1社挙げてください」というものだ。文理に分けて上位企業を紹介しよう。

「テーマ別研修」第2弾は、「キャリア研修」「メンタルヘルス研修」「ハラスメント研修」に関する調査結果のご報告です。
「キャリア研修」は企業規模により実施率が異なっており、大規模企業ほど実施率が高い状況です。若手向けの内容では「キャリアの考え方」や「強み・弱みの把握」が半数以上であり、シニア向けでは「ライフプラン」がメインとなっています。

日本企業の研修は、新入社員から始まる階層別研修と、テーマごとに設定される研修の大きく２本柱にわけられる。
　テーマ別研修には、コミュニケーションやモチベーションをテーマにするもの、営業力強化や各種のスキルを向上を目的とするもの、そして会社としてのあり方やモラルを向上させるためのコンプライアンスやメンタルヘルスなどの研修がある。
　近年はこうした社員の意識向上を目指す研修が増加していることが、今回の調査から判明した。

6月19日〜26日に、『楽天みん就』会員を対象に実施した就職活動動向調査の結果を報告する。
インターンシップと応募・内定の関係、内定社数、内定企業規模、内定辞退報告、今後の活動継続意向などを見ていく。今回新たに聞いた設問からは、驚くべき事実が炙り出されることとなった。

昨年よりも早いペースで内定出しが進んでいる2018年新卒採用戦線。6月1日の面接選考解禁から1カ月近く経過したところで実施した企業の採用動向調査の結果を報告する。
面接選考の時期、内定出しの時期、内定者充足率、内定辞退、今後の活動等の状況にスポットをあててみる。

政府主導で始まった日本企業の「働き方改革」。今、皆様の企業ではどのように取り組んでいるのか、また、働き方改革の取り組みが経営や仕事の成果にどのようにつながっているか。そうした実態と、今後のあるべき「働き方改革」の方向性を明らかにすべく、産業能率大学総合研究所とHR総研が共同でアンケート調査を実施した。まずは、残業にかかわる項目について、速報として報告する。

HR総研のアンケート調査「人材育成」集計結果のうち、今回は、「管理職研修」について報告する。

「管理職研修」の実施率は、全体では69％であり、約7割だ。1001名以上の大規模企業では80％が実施しているが、300名以下の小規模企業では58％しか実施していない。小規模企業では管理職の育成まで手が回っていない様子が見受けられる。

　研修の実施方法は、最多が「外部の研修会社を利用」で38%、「内製と外部の研修会社の組み合わせ」が29%で、「自社（グループ会社）で実施（内製）」は28%となっている。管理職研修で養成したい能力はリーダーシップ、マネジメント力なので、外部の専門企業への依頼が多いものの、内製化への方向性も見られる。

では管理職研修に関して、人事の皆様が課題だと感じていることは何か。詳細ログインしてぜひご覧ください。

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日〜4月18日に実施した。前回は「人事の課題」について確認したので、今回は「人事のキャリア」について確認してみたい。「組織の現状」と「個人」の両側面から見てみよう。

選考解禁日の6月1日から1週間が過ぎた。もっとも5月以前に選考は始まっていたから、多くの学生が面接を受け、合否を判定されたはずだ。人事は合格者に当然連絡をする。不合格者にも「今後のご健闘をお祈り申し上げます」という「お祈りメール」を出す。この「お祈りメール」は学生に不評だ。ところがその「お祈りメール」を出さない企業が増えている。連絡が無いので、学生は不合格かどうかがわからない。これを「サイレントお祈り」、あるいは「サイレント」と言う。その実態を紹介しよう。

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日〜4月18日に実施した。この調査の特徴は、人事課題を俯瞰するために、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ」という人的資源管理の軸と、「組織・制度・仕組み・システム」という組織管理の軸という2つ軸を設け、それぞれの「現状」と「将来（3〜5年後）」を問うていることである。