日時:
2026/12/10(木) 10:00 〜 11:00(受付開始:9:30)開催形式:
オンライン(ライブ)ジャンル:
[人事制度]人事制度設計提供:
ALL DIFFERENT株式会社
[人材育成・研修全般]人材育成・研修その他
HRプロスクール(ProFuture株式会社)
[人事・業務システム]その他システム
X Mile株式会社
受講した社員が成果を上げる研修とはどういった研修なのか。成果を上げる研修を設計するポイントを実績多数の研修設計のプロが解説いたします。
💡 こんな方におすすめ
✅ 越境学習や社外派遣などの人材育成施策に携わっている方
✅ 越境施策の効果や、帰任後の成果を把握・説明したい方
✅ 社外での経験を、新規事業創出や組織変革につなげたい方
✅ 人材育成の成果を、個人の成長だけでなく事業・組織への貢献という観点から考えたい方
●東証プライム市場上場グループ・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベコンサルティングのノウハウ公開!
●本相談会のポイント
1.現在の貴社営業部門やマーケティング部門が抱える課題やお悩みについてお伺いいたします。
2.貴社固有のお悩みや課題に対して、営業バリューチェーン改革の観点から専門コンサルタントがその場でアドバイス。
3.営業部門とマーケティング部門の課題をDX/AIで解決する『営業DX/AI構想』の骨子案を他社事例を参考にご提示。
本セミナーでは、2026年7月〜8月に実施された最新の「スナップショットサーベイ」結果に基づき、ジョブ型雇用を超えたスキルベース人材マネジメントの日本企業における現在地と実務上の重要ポイントを詳しく解説します。
■このようなかたにおすすめのセミナーです
・人事制度に関わる責任者の方
・スキルを活用した人材マネジメントに興味のある人事責任者/担当者
●アジェンダ
1.なぜ次世代幹部育成は失敗しやすいのか
2.サクセッションを仕組みにするための設計視点
3.幹部アカデミー・アセスメント・登用基準の考え方
4.経営戦略と連動した幹部育成ロードマップ
・障がい者雇用に関する最新の市場動向がわかる
・700社以上が導入しているノウハウを知る
・農園型の障がい者雇用支援サービスの特徴を知り、新たな選択肢を増やす
2026年10月1日から、カスタマーハラスメント防止対策は事業者の義務となりました。 顧客等からの著しい迷惑行為であるカスタマーハラスメントは、現場担当者の経験や努力だけで対応できる問題ではありません。判断基準や社内の連携体制があいまいなままでは、従業員が一人で抱え込み、心身の不調や離職、職場環境の悪化につながる恐れがあります。また、従業員の対応にばらつきが生じることで、お客様への案内が十分に行き届かず、お客様との関係悪化や企業への信頼低下を招く可能性もあります。 企業には、カスタマーハラスメントへの対応を現場任せにするのではなく、組織として方針や判断基準を定め、従業員を支える体制を整備していくことが求められています。 本セミナーでは、カスタマーハラスメントの基礎知識から、事例をもとにした判断のポイント、事業者に求められる防止措置、現場での未然防止・初期対応・事後対応まで、実務に役立つポイントをわかりやすく解説します。
■2026年どう変わった?「社会保険の壁」「税金の壁」それぞれの最新動向
■2種類の扶養について整理しながら理解できる
■一時的に働く時間が増えたときの「事業主の証明」とは?
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就活中にAIを活用する学生に対して、何を評価し、何を見極めるのか。採用成果を高めるための武器としてAIをどう活用するか。学生の変化と企業の変化、両方の視点から、生成AI時代の新卒採用を考えます。
若手採用の難易度が上がる中、
巷にあふれる「SNS活用」や「キラキラした広報」は本当に必要なのでしょうか?
今回のセミナーのため取った20代100名の転職調査データを一挙公開し、
「今の20代に選ばれるための、最低限外せない情報の出し方」を等身大の視点でお伝えします。
年間育成計画を立てるたびに、「何を、誰に、どの順番で学ばせるべきか」で悩んでいませんか?
階層別の育成方針を整理し、教育設計を進める方法をご紹介します。
2026年10月の「同一労働同一賃金ガイドライン」改正に伴い求められる、正社員と非正規社員の待遇差の点検ポイントや、雇用区分・評価・報酬制度の具体的な見直し手法をわかりやすく解説します。
<このようなお悩みの方にお勧めのセミナーです>
✓ 正社員と契約社員・パート社員等の待遇差について、その理由を十分に説明できるか不安がある
✓ 賞与・退職金・各種手当など、非正規社員の処遇を長年見直していない
✓ 正社員と非正規社員の仕事内容や役割の違いが曖昧になっている
✓ 法改正への対応にとどまらず、雇用区分・役割・評価・報酬制度まで含めて見直したい