日時:
2026/08/19(水) 0:00 〜 2026/12/31(木) 12:00開催形式:
オンライン(アーカイブ/オンデマンド)ジャンル:
[人事制度]人事制度設計提供:
グローウィン・パートナーズ株式会社
[組織風土]介護・育児支援
【東京都委託事業】働き方改革パワーアップ応援事業事務局(運営:アデコ株式会社)
[組織風土]人材・組織変革
HRプロスクール(ProFuture株式会社)
〇2025年 熱中症対策が義務化!体制整備・手順書作成など、実務ポイントを総点検できる
○屋外勤務だけでなく、屋内勤務での熱中症リスクに備えられる基礎知識と予防策を専門家が解説
〇働き方改革の推進ロードマップ(現状調査・分析、施策の設計~実行・定着まで)を解説
○人事が抑えておくべき働き方改革の最新トレンド、実践ノウハウ、成功事例を一気に学べる
〇育業取得を推進するため、一歩進んだ仕組みづくりや実践ノウハウを、他社事例から学べる
○柔軟な育業取得パターンの提示など、現場が抱えやすい様々な課題への対応策を解説する
〇なぜリスキリングが進まないのか?経営戦略とリスキリングを連動させる方法が学べる
○学習文化を組織に定着させる4ステップや、自社に適した評価設計の選び方を紹介する
・「管理職になりたくない」若手・中堅社員が増えている背景
・候補者を見つけ、管理職への一歩を後押しするためのポイント
・管理職就任後の不安を軽減し、活躍を支援するための施策
◆本セミナーに参加するメリット
・労基法改正の主要論点と、2026〜2027年に向けたスケジュール見通し
・柔軟な労働時間制度を「制度対応」ではなく「人材戦略」として組み立てる考え方
・働き方の設計が、開示数値および企業価値向上にどう直結するかの筋道
・労基法改正を見据えた働き方の先進的開示事例
※働き方の設計と人材戦略の接続は「人的資本経営検定®BASIC」の中核を為すテーマです。
管理職になりたがらない社員の増加や管理職候補者不足にお悩みはありませんか? 本セミナーは、管理職候補者不足の時代を乗り切る3つのアプローチについてお伝えします。
\本セミナーで得られること/
✅規模を知る:筋骨格系の不調は"見えない経営課題"。損失はメンタル不調の約2.5倍です。
✅仕組みで続ける:「知る→改善する→続ける→効果を測る」の流れで、続かない構造を解消します。
✅成果を語れる:アンケート(主観)とAI身体チェック(客観)を組み合わせ、成果を数値で示します。
・元タカラトミー社長ハロルド氏と元ロート製薬CHROの高倉氏が登壇
・人事同士が交流できるHRラウンドテーブル開催
・制度や施策が現場に根付かない要因を踏まえながら、「越境人事」のあり方を探ります
・採用・育成・評価・組織開発まで、人事戦略を体系的に学べる全4回セミナー
・人材像の設計から採用、育成、評価まで、一貫した仕組みづくりのポイントを解説
・最新の人事トレンド・企業事例も交えながら、現場で活かせる実践知を学べる
・全4テーマを体系的に学ぶことで、自社の人材戦略を総合的に見直せる
●東証プライム市場上場グループ・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベコンサルティングのノウハウ公開!
本相談会では、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」について、貴社の経営戦略に関する様々な課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントからアドバイスをさせていただきます。
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●こんな方におすすめします
・営業責任者・事業責任者として、営業組織の成果向上と人材育成を両立したい方
・1on1を実施しているものの、案件進捗や数字の確認に偏り、営業成果や日々の行動変容への接続に課題を感じている方
・営業マネジャーによる育成・マネジメントの質にばらつきがあり、個人の経験や気づきを組織の成果につなげたい方
・営業組織における1on1やマネジメント施策を企画・推進している人事・HRBPの方
社員・組織の成長の要となる「教育体系」。本セミナーでは求める人材像の明確化から 具体的な育成計画策定・実行方法までを網羅的に徹底解説。累計20,000社以上の人材育成支援実績をもとにしたポイント満載!
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●本相談会のポイント
1.現在の貴社営業部門やマーケティング部門が抱える課題やお悩みについてお伺いいたします。
2.貴社固有のお悩みや課題に対して、営業バリューチェーン改革の観点から専門コンサルタントがその場でアドバイス。
3.営業部門とマーケティング部門の課題をDX/AIで解決する『営業DX/AI構想』の骨子案を他社事例を参考にご提示。
●本ウェビナーのポイント
1.「事後対応」から「予兆管理」へ
――退職者を6ヶ月巻き戻すとデータに何が見えていたか。
勘と経験に頼るマネジメントの限界を、離職の経営インパクト(1人あたり約1,000万円の損失試算)とともに解説
2.ダッシュボードモックアップ
――離職予兆ダッシュボードの画面構成、アラート条件の設計方法、活用事例までを具体的に提示
3.成否を分ける運用体制
――「監視にしない」4原則、アラート後48時間の初動ルール、兼任2名・既存データで始める3ヶ月PoCまで実装を成功に導くロードマップを提示
●本ウェビナーのポイント
1.エンジニアの採用難・属人化など、情報通信業に多い人材課題を踏まえた人事制度設計の着眼点
2.エンジニア・営業職・コンサルタント・管理部門が納得しやすい評価・等級・報酬の考え方
3.人事制度をつくって終わらせない、現場への運用定着のポイント
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