施策は増えた。それでも、数字は動かない。
相談窓口、研修、ストレスチェック。メンタルヘルス対策を整えても、
休職者が減らず、現場の生産性も戻らない。そんな悩みはありませんか。
メンタルケアは、すでに不調が表に出た方への1対1の対応が中心です。
まだ不調が表に出ていない大多数の従業員には、なかなか届きません。
また「心のケアを受けましょう」という呼びかけは、従業員にとって参加のハードルが高く、
不調の状態も外から見えにくいのが実情です。
そこで注目したいのが「身体」という入口です。
肩こりや腰痛などのフィジカル不調による生産性の損失は、メンタル不調の約2.5倍。
従業員1,000名の企業なら、年間およそ1.1億円規模の"見えない損失"にあたります。
身体の不調は、従業員が自分ごととして受け止めやすく、
AIを使えば状態を目に見える形で示すこともできます。
＼こんな方におすすめ／
・メンタルケアは実施しているが、すでに不調が表に出た層にしか届いていないと感じている方
・相談窓口を増やしても、不調や離職が減らず、次の打ち手を探している方
・肩こり・腰痛などの課題は認識しているが、具体策が決まっていない方
・施策の効果を数値で経営・人事に説明したい方
・健康意識の高い層しか参加せず、施策が続かないことに悩んでいる方
【フィジカルケア for BUSINESS（法人向けサービス）】
従業員がスマートフォンで全身を撮影するだけで、AIが姿勢や動きのクセをチェックします。
チェック結果に合わせて、肩こり・腰痛などの予防につながる運動を一人ひとりに提案します。
さらに、理学療法士がオンラインセミナーと継続サポートを担当し、運動の習慣化を後押しします。
大人数への一斉展開と、一人ひとりに合わせたケアを両立できる法人向けサービスです。
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