日時:
2026/10/21(水) 14:00 〜 17:00(受付開始:13:30)開催形式:
オフラインジャンル:
[人材育成・研修全般]研修コンサルティング提供:
株式会社ファーストキャリア
[人材育成・研修全般]人材育成・研修その他
HRプロスクール(ProFuture株式会社)
[テーマ別研修]資格取得
株式会社Every
【雑談や進捗確認で終わる1on1に、価値はありますか?】
人的資本経営の時代だからこそ求められる、部下を依存させない「勇気づけ」のマネジメント手法を解説。
形骸化した1on1を「若手が自ら考え、行動する時間」へと生まれ変わらせる、企業人事必見のショートセミナーです。
本動画視聴版ウェビナーでは、宿泊業向けに自社予約率を40%から60%以上に引き上げた弊社の支援事例をもとに、自社予約率向上による収益力改善のノウハウを講義しております。
●本ウェビナーのポイント
・旅行業における宿泊予約経路の現状
・自社予約が増えない要因
・自社予約率向上の事例とポイント
・外部コンサル依存が生む組織課題とその限界を整理
・組織変革を内製化する「社内ファシリテーター」の役割を理解
・主体性と当事者意識を育て、変革を回し続ける具体策を解説
リーダーシップとチームワーク研究の第一人者である、早稲田大学商学学術院商学部准教授・村瀬俊朗氏をゲストに迎えています。
エイミー・C・エドモンドソンの著書『恐れのない組織』の解説文を執筆する村瀬氏と、「リーダーシップは育てられるものなのか」といった、人事の現場であまり語られることのない前提から掘り下げていきます。
●アジェンダ
1.観光・宿泊業界における広報PRの基礎と重要性
2.広報PRのKPI設定
3.「取材される」ための切り口づくり
4.メディアアプローチの実践手法(プレスリリース・記者対応・プレスツアーなど)
5.観光・宿泊の広報PR成功事例の紹介
・2026年度新入社員の特徴と傾向※6月発行の新入社員レポートの内容から抜粋してお伝えします
・新入社員の特徴と傾向を踏まえた効果的な育成のポイントと取り組み事例
このような方におすすめです
・人事担当に着任したばかりの方
・2026年改正ガイドライン・派遣法改正への対応を確認したい方
・非正規社員・定年再雇用者・派遣労働者の処遇や説明対応を見直したい方
●ウェビナー内容
・事業承継・M&A市場の現在地…「検討するなら今」と言えるワケ
・最新M&Aトレンド…売り手市場は?どんな会社が注目されている?
・プロが助言!あなたの会社の「本当の価値」の見つけ方
―あなたの会社の「企業価値」
ー複雑に思える会社の株価算定ロジックを分かりやすく解説
・承継パターン別メリット・デメリット
・「自分には関係ない」「いまはまだ大丈夫」の思考が危険なこれだけの理由
・事業承継・M&Aを経験した経営者のリアルストーリー:ここでしか話せない成功事例・失敗事例を紹介
・中堅社員の育成を考えるうえでの基本的な考え方
・中堅社員1人ひとりの意識転換を支援するシェイクの強み、行動変容アプローチ
・「職場での行動変容」につなげる全体設計、職場との連携施策のポイント
・企業が教育研修を行う意義
・教育研修担当者の役割
・教育研修を企画する際の考え方、ポイント
・教育研修担当者としての上司や現場の巻き込み方
・研修効果測定の方法
問題意識
・役職がついてからリーダーシップ開発をするのは遅いと思っている
・若手に早期からリーダーシップを発揮してもらうための具体的なステップアッププログラムが少ない
・若手に小さくても成功体験を積ませ、自信を持たせ、意欲を引き出したい
・研修で若手の意識は変わるが、職場での実践は本人達に任せてしまっている
問題意識
・役職がついてからリーダーシップ開発をするのは遅いと思っている
・若手に早期からリーダーシップを発揮してもらうための具体的なステップアッププログラムが少ない
・若手に小さくても成功体験を積ませ、自信を持たせ、意欲を引き出したい
・研修で若手の意識は変わるが、職場での実践は本人達に任せてしまっている
・キャリア自律とは何か -キャリア自律に取り組む目的と、目指す姿とは-
・キャリア自律施策の立上げステップの全体像。立上げ時に失敗する&押さえるべきポイント
・キャリア研修にとどまらない、社員のキャリア可能性を広げる仕組みづくりの具体例
・改善活動と組織変革の決定的な違いを理解
・従来の変革プロセスが機能しない理由を解説
・組織変革を導く7つの実践ステップを紹介
●ウェビナーのポイント
1.“口だけ人材”が生まれる根本原因
2.ハイパフォーマー人材の共通要素
3.現場で成果につながる人材育成モデル
●こんな方におすすめします
・M&Aに興味はあるが、具体的な進め方が分からない方
・売却後に後悔しないためのポイントを知りたい方
・M&Aにかかる費用や税務処理について理解を深めたい方
●本ウェビナーのポイント
1.一過性ではなく、持続的に成長する企業の条件
2.社員が自ら創意工夫し、自律的に働く会社とは
3.経営に変革を起こすためにすべきことは
●本ウェビナーのポイント
1.役員・事業部長育成において、“管理者”ではなく“先導者”が求められる背景を整理できる
2.戦略リーダーに必要な「3つの戦略力」を押さえ、育成の方向性を明確にできる
3.自社の幹部育成を見直し、実践につなげるための具体的なヒントが得られる
●こんな方におすすめします
・ホールディングス化やグループ経営の深化に伴い、間接部門の重複や非効率を解消したい経営者・経営企画・管理本部の責任者様
・子会社ごとに経理・人事・総務・ITの業務フローやルールがばらついており、ガバナンス強化と業務標準化を進めたい企業グループのご担当者様
・人手不足や管理人材不足を背景に、限られた人材でグループ全体を運営できる体制を構築したい中堅・中規模企業オーナー、グループ会社統括責任者様
-行動変容に特化した「自走型トレーニングフレームワーク」
研修・サーベイ後の「やりっぱなし」「行動が変わらない」課題を解決する実践・習慣化の仕組みを公開。
-最行動変容の鍵となる「心理的資本」を用いたアプローチ
行動変容のエンジンとなる「心理的資本」の理論と、対話型AI(HEROMe)・システム(Habi*do)による習慣化アプローチを解説。
-具体事例「人材活性化プログラム」
ミドル層や伸び悩み社員の活性化など、人事・人材育成の現場で最も効果が出る適用シナリオを紹介。