HRプロとはProFuture代表の寺澤です。
2026年3月10日、パナソニックグループ（パナソニック ホールディングス株式会社、パナソニック株式会社、パナソニック HVAC & CC株式会社、パナソニック エレクトリックワークス株式会社、パナソニック ハウジングソリューションズ株式会社、パナソニック コネクト株式会社、パナソニック インダストリー株式会社、パナソニック エナジー株式会社、パナソニック オペレーショナルエクセレンス株式会社）は、2027年度の新卒採用計画において、採用予定数が前年の約1300人から約1100人に減少することを発表しました。その中で、2027年度新卒採用より、従来実施してきた大学・大学院技術系採用における「学校推薦制度」を廃止し、事務系と同様にすべての応募を自由応募化するとしています。同グループでは、専門分野・バックグラウンド・文化の異なる学生がより広く挑戦できる機会を提供し、変革を支える多様な人材の獲得につなげていく計画です。また、学生の価値観も多様化する中で、学校推薦枠にとらわれず、自らのキャリアを主体的に選択・決定できる環境を整えることも狙いだとしています。
大学・大学院技術系の新卒採用で「学校推薦制度」の廃止を先んじて発表したのはトヨタ自動車株式会社で、2020年11月20日、2022年度の新卒採用から同制度を廃止することを発表しました。それから5年以上経過し、パナソニックグループ以外にも株式会社日立製作所、富士通株式会社なども「学校推薦制度」を廃止しています。
HR総研が実施した「2026年新卒学生の就職活動動向調査（6月）」でも、推薦制度を利用する理系学生の割合は14％にとどまり、そのうち自由応募と併用した学生が大半の12％を占め、推薦応募のみで就職活動をした学生はわずか2％でした。推薦制度は、多様な人材を求める企業にとっても、幅広い企業に目を向けて自由な企業選びを志向する学生にとっても、もはやその存在意義がなくなってきているといえそうです。今後、「学校推薦制度」を廃止する企業はさらに増えてくることは間違いないでしょう。
2026年3月10日、パナソニックグループ（パナソニック ホールディングス株式会社、パナソニック株式会社、パナソニック HVAC & CC株式会社、パナソニック エレクトリックワークス株式会社、パナソニック ハウジングソリューションズ株式会社、パナソニック コネクト株式会社、パナソニック インダストリー株式会社、パナソニック エナジー株式会社、パナソニック オペレーショナルエクセレンス株式会社）は、2027年度の新卒採用計画において、採用予定数が前年の約1300人から約1100人に減少することを発表しました。その中で、2027年度新卒採用より、従来実施してきた大学・大学院技術系採用における「学校推薦制度」を廃止し、事務系と同様にすべての応募を自由応募化するとしています。同グループでは、専門分野・バックグラウンド・文化の異なる学生がより広く挑戦できる機会を提供し、変革を支える多様な人材の獲得につなげていく計画です。また、学生の価値観も多様化する中で、学校推薦枠にとらわれず、自らのキャリアを主体的に選択・決定できる環境を整えることも狙いだとしています。
大学・大学院技術系の新卒採用で「学校推薦制度」の廃止を先んじて発表したのはトヨタ自動車株式会社で、2020年11月20日、2022年度の新卒採用から同制度を廃止することを発表しました。それから5年以上経過し、パナソニックグループ以外にも株式会社日立製作所、富士通株式会社なども「学校推薦制度」を廃止しています。
HR総研が実施した「2026年新卒学生の就職活動動向調査（6月）」でも、推薦制度を利用する理系学生の割合は14％にとどまり、そのうち自由応募と併用した学生が大半の12％を占め、推薦応募のみで就職活動をした学生はわずか2％でした。推薦制度は、多様な人材を求める企業にとっても、幅広い企業に目を向けて自由な企業選びを志向する学生にとっても、もはやその存在意義がなくなってきているといえそうです。今後、「学校推薦制度」を廃止する企業はさらに増えてくることは間違いないでしょう。
11月時点で既に7割の学生が本選考の面接を経験
今回も、前回に続きHR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2027年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2027年新卒学生の就職活動動向調査（11月）」（調査期間：2025年11月18～28日）の結果から、面接や内々定の取得状況などを紹介します。※以下、同調査結果の割合（％）は、小数点以下を四捨五入して整数で表示しています。
そのため、合計が100％にならない場合があります。
まずは、2025年11月時点で既に本選考に向けたプレエントリーをした社数を見ると、文系・理系ともに「1～20社」が最多であり、文系で52％、理系で53％といずれも半数を上回っています［図表1］。なお、就職ナビでは2027年卒を対象とした本選考のプレエントリーの受付はまだ始まっていないこともあり、プレエントリーは各社のホームページ経由で個別に行う必要があります。
「0社」は、文系12％、理系15％ですので、それ以外の9割近くは既にプレエントリーを開始していることになります。文系・理系で傾向が異なる点としては、「21～40社」では、文系の15％を理系が20％と上回る一方で、極めて積極的にプレエントリーした層に当たる「101社以上」が、文系は6％に対し、理系は1％にとどまっています。また、“41社以上”（「41～60社」～「101社以上」の合計）の割合においても、理系の12％に対して文系は21％と高く、文系のほうがより多くの企業に網を広げて選択肢を確保しようとする傾向があることがうかがえます。
次に、2025年11月時点で採用選考の面接（インターン選考を除く）を受けた社数について見てみると、「0社」とする割合は、文系で31％、理系で33％と、ともに3割を超えて最多となっています［図表2］。ただ、逆に言えば、11月という早期段階でありながら、約7割の学生が既に実質的な本選考の面接を1社以上経験していることになります。
既に面接を受けた学生の社数を見てみると、文系・理系ともに「1社」が最多で、それぞれ17％、24％となっており、理系が文系を上回っています。理系が文系を上回っているのは「2社」までで、それ以上の割合では「11～15社」を除いて文系が理系を上回り、“3社以上”（「3社」～「21社以上」の合計）の割合では、文系38％、理系26％と10ポイント以上の差がついています。ただ、“11社以上”（「11～15社」～「21社以上」の合計）の割合を見ると、文系5％に対して、理系もほぼ同程度の4％も存在することに驚かされます。
既に面接を受けた学生の社数を見てみると、文系・理系ともに「1社」が最多で、それぞれ17％、24％となっており、理系が文系を上回っています。理系が文系を上回っているのは「2社」までで、それ以上の割合では「11～15社」を除いて文系が理系を上回り、“3社以上”（「3社」～「21社以上」の合計）の割合では、文系38％、理系26％と10ポイント以上の差がついています。ただ、“11社以上”（「11～15社」～「21社以上」の合計）の割合を見ると、文系5％に対して、理系もほぼ同程度の4％も存在することに驚かされます。
では、受けた面接のうち、インターンシップへの参加がきっかけで面接に進んだ割合はどの程度なのでしょうか。インターンシップ経由での面接が「0社」と回答したのは、文系で14％、理系で18％といずれも1割台で、残り8割以上はインターンシップ経由の企業の面接を受けていることが分かります［図表3］。
文系で最も多かったのは「1社」で27％、次いで割合の高い順に「3社」22％、「2社」19％と続きます。一方、理系では「2社」が最多で29％、ほぼ同程度で「1社」が28％で続きます。“3社以上”の割合では、文系は40％と4割に達するのに対して、理系は25％と15ポイントもの差があります。もう一つ注目すべきは、“11社以上”の割合が文系・理系ともにわずか1％で、しかもいずれも「11～15社」のみで、それを超える回答はありません。早期の面接はインターンシップ参加者を対象としたものが多いことは否めませんが、インターンシップを経由しないで面接に進んでいるケースも決して少なくないことがうかがえます。
文系で最も多かったのは「1社」で27％、次いで割合の高い順に「3社」22％、「2社」19％と続きます。一方、理系では「2社」が最多で29％、ほぼ同程度で「1社」が28％で続きます。“3社以上”の割合では、文系は40％と4割に達するのに対して、理系は25％と15ポイントもの差があります。もう一つ注目すべきは、“11社以上”の割合が文系・理系ともにわずか1％で、しかもいずれも「11～15社」のみで、それを超える回答はありません。早期の面接はインターンシップ参加者を対象としたものが多いことは否めませんが、インターンシップを経由しないで面接に進んでいるケースも決して少なくないことがうかがえます。
