HRプロとはProFuture代表の寺澤です。
2026年4月6日、パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、「2026年 新卒の給与に関する意識調査」（調査期間：2026年3月18〜23日、有効回答数：302人）の結果を発表しました。近年、新卒採用の競争激化を背景に、新卒初任給の引き上げ合戦の様相を呈していますが、既存社員との給与逆転現象が生じているケースもあります。同調査では、新卒初任給の引き上げの必要性について、「人材確保」「物価上昇」などを理由に、「必要だと思う派」が78.2%と8割近くに達したものの、いざ新卒者の初任給が自分の給与を上回った場合には、「不公平を感じる派」が87.5%と9割近くを占めるとともに、転職を「検討する派」が72.2%と7割を超える結果となりました。このことから、給与逆転現象が生じると、既存社員のモチベーション低下は避けられないといえます。新しい社員を採用できても、戦力となっている既存社員を失っては本末転倒です。新卒初任給の引き上げ額を検討するに当たっては、既存社員が納得できる給与バランスを考慮することが必要不可欠であることを改めて示した調査結果だといえます。
2026年4月6日、パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、「2026年 新卒の給与に関する意識調査」（調査期間：2026年3月18〜23日、有効回答数：302人）の結果を発表しました。近年、新卒採用の競争激化を背景に、新卒初任給の引き上げ合戦の様相を呈していますが、既存社員との給与逆転現象が生じているケースもあります。同調査では、新卒初任給の引き上げの必要性について、「人材確保」「物価上昇」などを理由に、「必要だと思う派」が78.2%と8割近くに達したものの、いざ新卒者の初任給が自分の給与を上回った場合には、「不公平を感じる派」が87.5%と9割近くを占めるとともに、転職を「検討する派」が72.2%と7割を超える結果となりました。このことから、給与逆転現象が生じると、既存社員のモチベーション低下は避けられないといえます。新しい社員を採用できても、戦力となっている既存社員を失っては本末転倒です。新卒初任給の引き上げ額を検討するに当たっては、既存社員が納得できる給与バランスを考慮することが必要不可欠であることを改めて示した調査結果だといえます。
8割の学生が初任給額を重視
今回は、HR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2027年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2027年新卒学生の就職活動動向調査（3月）」（調査期間：2026年3月5～16日）の結果から、2026年3月初旬時点の就職意識とインターンシップへの応募状況について取り上げます。※以下、同調査結果の割合（％）は、小数点以下を四捨五入して整数で表示しています。
そのため、合計が100％にならない場合があります。
まずは、冒頭でも取り上げた新卒採用者の初任給引き上げに関連して、就活生は企業選択をする上で初任給額をどの程度重視しているのかを確認します。文系では「少し重視している」が最多で44％と4割を超え、「とても重視している」も41％と4割程度あり、これらを合計した“重視する派”は85％と大半を占めます［図表1］。
一方の理系では「少し重視している」が50％と半数を占め、「とても重視している」も29％と3割程度あり、“重視する派”は79％と文系よりは少ないものの、ほぼ8割に達しています。「あまり重視していない」と「まったく重視していない」を合わせた“重視しない派”は、文系・理系ともに6％にすぎません。企業が初任給の引き上げに注力するのも当然といえます。
では、就職活動している大学生が初任給額として望ましいと考える金額はいくらなのでしょうか。大学区分別に比較してみると、「旧帝大クラス」「早慶大クラス」「上位国公立大」では「20万円以上」「22万円以上」との回答はゼロで、最低が「25万円以上」となっています［図表2］。その他の大学区分では「20万円以上」と「22万円以上」のどちらも選択されており、「その他私立大」では「20万円以上」が13％と1割を超え、「22万円以上」と合わせると3割を超えています。上位の3区分の大学層とは明らかな差異が見られます。
「20万円以上」～「25万円以上」を合計した“控えめ派”の割合が最も高いのは「その他私立大」の57％で6割近くに及ぶのに対して、最も低い「旧帝大クラス」では10％にとどまり、その差は47ポイントにもなります。逆に「30万円以上」～「40万円以上」を合計した“高額派”の割合が最も高いのは「旧帝大クラス」で、50％とちょうど半数を占めるのに対し、最も低いのは「中堅私立大」の20％、次いで「その他国公立大」の21％と2割程度となっており、約30ポイントの開きがあります。「40万円以上」を選択した学生は「旧帝大クラス」～「上位私立大」には数％いたものの、残りの大学区分では一人もいませんでした。大学区分によって志望する企業群の業種や企業規模に違いがあり、それにより初任給の希望額にもこれだけの開きが生じているものと推測されます。
「20万円以上」～「25万円以上」を合計した“控えめ派”の割合が最も高いのは「その他私立大」の57％で6割近くに及ぶのに対して、最も低い「旧帝大クラス」では10％にとどまり、その差は47ポイントにもなります。逆に「30万円以上」～「40万円以上」を合計した“高額派”の割合が最も高いのは「旧帝大クラス」で、50％とちょうど半数を占めるのに対し、最も低いのは「中堅私立大」の20％、次いで「その他国公立大」の21％と2割程度となっており、約30ポイントの開きがあります。「40万円以上」を選択した学生は「旧帝大クラス」～「上位私立大」には数％いたものの、残りの大学区分では一人もいませんでした。大学区分によって志望する企業群の業種や企業規模に違いがあり、それにより初任給の希望額にもこれだけの開きが生じているものと推測されます。
