HRプロとは「うちの部門、他部署と全然連携できていない気がする」──そんなモヤモヤを感じたことはないだろうか。
HR総研（ProFuture株式会社）が2026年1〜2月に実施した「社内コミュニケーションに関するアンケート」（有効回答239件）によると、自社において「コミュニケーションの課題がある」と答えた企業は大企業で64％、中小企業でも58％に上る。過半数の人事担当者が、自社のコミュニケーションに問題を感じているのが現実だ。本記事は、調査結果をダイジェストで紹介する。詳細データと考察はHRプロ本編レポートにて公開中、無料会員登録で全文閲覧が可能だ。
HR総研（ProFuture株式会社）が2026年1〜2月に実施した「社内コミュニケーションに関するアンケート」（有効回答239件）によると、自社において「コミュニケーションの課題がある」と答えた企業は大企業で64％、中小企業でも58％に上る。過半数の人事担当者が、自社のコミュニケーションに問題を感じているのが現実だ。本記事は、調査結果をダイジェストで紹介する。詳細データと考察はHRプロ本編レポートにて公開中、無料会員登録で全文閲覧が可能だ。
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HR総研：社内コミュニケーションに関するアンケート2026 結果レポート
HR総研：社内コミュニケーションに関するアンケート2026 結果レポート
最大の課題は「部門間」のコミュニケーション【図表3-2】
課題を感じる関係性として最も多く挙がったのが「部門間」だ。大企業69％、中堅企業71％、中小企業62％と、規模を問わず6〜7割の企業が部門間コミュニケーションを最大の課題と認識している。この傾向は2025年の同調査でも同様で、「構造的な課題」として毎年上位に挙がり続けている。本記事では、図表は割愛するがコミュニケーション不全が引き起こす業務障害としては「情報共有の迅速化」と「部門間・事業所間の連携」が上位に並んだ（詳細は本調査を参照）。
チームの動きが遅れるだけにとどまらず、モチベーション低下や離職リスクにまで波及する可能性も示されている。
【図表3-2：企業規模別／社内コミュニケーションに課題がある関係性】
コミュニケーションが「活発」な企業とそうでない企業は何が違うのか？【図表1-2】
社内コミュニケーションが「活発」と答えた企業では、従業員エンゲージメントが「高い」と答えた割合が49％。一方、「活発でない」企業ではわずか9％にとどまり、実に58ポイントの差がある。コミュニケーションの質がエンゲージメントに直結することを、数字がはっきり示している。活発な企業群のもう一つの特徴が「継続性」だ。活性化に向けた取り組みを5年以上続けている企業が43％に上るのに対し、活発でない企業群では「1年未満」が47％と半数近くを占める（図表などの詳細は本調査で確認できる）。社内コミュニケーションの改善は短期の施策で劇的に変わるものではなく、地道に積み上げていくものだとわかる。
【図表1-2：コミュニケーション状態別／エンゲージメントの高さ（58ポイント差）】
コミュニケーションが活発な企業は「部門の壁」も薄い【図表4-1】
社内コミュニケーションの状態は、部署横断のコラボレーションにも直接影響する。コミュニケーションが「活発」な企業群では、部署横断コラボレーションが「活発」（「非常に活発」＋「ある程度は活発」の合計）と答えた割合が61％に上る。一方、「活発でない」企業群ではコラボレーションも「活発でない」が88％と約9割に達する。「部門の壁を壊す施策」より先に「社内全体のコミュニケーションの土台を整えること」が、根本的な解決に近い可能性がある。個別施策の前に、文化・習慣づくりを優先すべきだというメッセージが、データから静かに伝わってくる。
【図表4-1：社内コミュニケーション状態別／部署横断のコラボレーションの活発度】
ツールの「組み合わせ方」が鍵を握る【図表2-2】
コミュニケーション手段の使い方にも、活発な企業とそうでない企業の間には明確な差が出ている。活発な企業群では「対面」75％、「対面会議」74％に加え、「オンライン会議」67％、「チャットツール」66％と、複数の手段を組み合わせて日常的なやり取りを支えている。一方、活発でない企業群では同項目がいずれも4割台にとどまり、手段の活用自体が限定的だ。注目すべきはチャットとメールの逆転現象。活発な企業ではチャット（66％）がメール（59％）を上回るのに対し、そうでない企業ではメールが優位だ。リアルタイムな情報共有を支えるインフラの差が、コミュニケーション文化そのものを分けていると言えそうだ。
【図表2-2：コミュニケーション状態別／頻度の高いコミュニケーション手段】
1on1・部門連携、成功のカギとは。リモートワークと対面での出社で状況は変わるのか？
本調査の続きでは、部門連携や1on1施策の具体的な成功要因についても詳細なデータが公開されている。「何から手をつければいいか」「どの施策が実際に効いているのか」を探りたい人事担当者にとって、そのまま使える示唆が詰まっている。部門連携と1on1、それぞれの成功のカギをぜひ確かめてほしい。会員登録（無料）により全文レポートの閲覧が可能だ。自社のコミュニケーション施策の振り返りと、次の一手を考える際にぜひ活用してほしい。
