HRプロとは経営や社会環境が急速に変化している現代において、優秀な次世代リーダーの育成は持続的成長戦略の核心課題である。HR総研による最新アンケート調査レポート（2025年10月22日公開）では、現場リーダー層の強化が加速する一方、中小企業には依然として課題が残る。本記事では「ターゲットポジション」「選抜手法」「育成施策」「成果と挑戦機会」について、4つの注目ポイントをダイジェストで説明する。
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【HR総研】「次世代リーダーの育成」に関するアンケート 結果報告
【HR総研】「次世代リーダーの育成」に関するアンケート 結果報告
育成ターゲットは“現場リーダー”。部門長が最多
HR総研によると、次世代リーダー育成のターゲットポジションとして「部門長」を挙げる企業が最も多く、69％に達する。次いで事業責任者（42％）、主要支社長・支店長（19％）が続き、社長や経営トップ層をターゲットとする割合は1割未満だ。多くの企業は現場に近いラインマネジメント層の強化に注力し、実戦型リーダーシップの底上げを図っている。抜粋【図表：2-1 次世代リーダー育成のターゲットにしているポジション】
選抜は「上司推薦」が7割。観察型・日常評価が主流
次世代リーダー候補の選び方としては、「上司・部門長推薦」が68%と最多。「人事評価結果」（業績・能力）は45％、「経営層による指名」は33％。一方、「アセスメントテスト」や「360度評価」の利用は2割以下にとどまる。企業は実務・現場での振る舞いを重視し、直接的な観察や長期の業務評価を軸にした選抜を優先していることがわかる。抜粋【図表：3-3 次世代リーダー候補者選抜の方法】
育成施策は「体系型研修×挑戦プロジェクト」
施策面では「体系的な研修プログラム導入」が30％とトップ。続いて「キャリア支援施策」「挑戦的なPJへのアサイン」に力を入れる企業も多い。「部門横断プロジェクトへの参画」（42％）や「重要顧客担当」「変革PJ」など、実践機会の提供も重視される。「座学×実践」の両輪により、現場での即戦力化が追求されている。抜粋【図表：4-2 経験を積ませるために意図的に行っているアサインメント】
成果企業の6割が「リスクを取っても挑戦機会」を用意
育成施策の有効性として、成果が出ている企業は「短期業績悪化リスクを許容しても、挑戦機会を提供」する割合が60%と高い。成果が出ていない企業は同32％。加えて「個人計画型の研修」「具体的期待の明言」「競争環境の意図的付与」も成果企業で顕著だった。これは従来型「安全配属」から脱却し、戦略的なリスクテイクによる人材育成への転換が進んでいることを示している。抜粋【図表：6-5 「期待ポストへの就任」に関する成果別 短期業績悪化リスクの許容】
現場リーダーの育成手法や成功事例、アンケートの詳細データは会員限定で公開されている。自社の人材パイプライン強化・育成戦略の見直しに活用したい情報である。
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