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大企業からスタートアップ企業に転職してきた方とお会いすると、よく見かけるシチュエーションがあります。その人のキャリアからすれば、英語が堪能なはずなのに、英語力をひた隠しにするというような場面です。それ...
2024/04/19
ここ数ヵ月、労働時間に関するニュースが目立っています。たとえば、大手回転寿司店で「労働時間を切り捨てていた」として労働基準監督署から是正勧告を受けたり、地方裁判所の判決ではありますが、「制服に着替える...
2024/04/18
ビジネスシーンで用いられる「アジリティ」とは、組織の運営において状況変化に応じてスピーディーに対応できる機敏性を指す。変動性や不確実性が増すVUCAの時代において、重要視されるキーワードの一つだ。そこ...
2024/04/17
2024年の雇用関係の法改正や政策の傾向は、全体を見ると、変化する社会の中での個々の企業や個人の持続性を増大させ、多様化する社会的なニーズに応えられる状態を目指すものであると言えます。特に、「人的資本...
2024/04/16
人間というのは、仕事でもプライベートでも、何か良からぬ事が起こったとき、自分に問題があったとは考えられない性癖があるようだ。どうするかと言えば、他人のせいにしたり、周りの環境のせいにする。これをどう理...
2024/04/11
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる考え方である「人的資本経営」が注目されています。しかし、人材の中でも「障がい者」は別枠として捉えられることも...
2024/04/11
昨年(2023年)9月27日、厚生労働省から「年収の壁・支援強化パッケージ」が発表された。これは「年収の壁を意識せずに働ける環境づくりの後押し」を目的とした施策で、同年10月から4つの取り組みが開始さ...
2024/04/09
高齢社員が社会保険に加入中の場合に、年金の支払いを減額する「在職老齢年金制度」。2024年度の同制度では、減額の有無や程度の決定基準となる金額が、「48万円」から「50万円」に変更された。そこで今回は...
2024/04/04
不妊治療/産後うつ/乳がんなど、女性特有の健康課題は数多くあります。女性の職業生活を支え続けるために、このような健康課題に対して会社がどのように向き合っていくかが大切です。2022(令和4)年3月に実...
2024/04/02
「ステークホルダー」とは、企業に関わるすべての利害関係者のことを言う。「ステークホルダー」はどこからどこまでを指すのか。「ステークホルダー」と連携をとる重要性とは何か。採用や労務を担当する人事担当者も...
2024/04/02
『ChatGPTの法律』(中央経済社、2023年)の執筆陣である弁護士が、企業の人事担当者が押さえておきたい「ChatGPT」にまつわる法的リスクやリスク回避策などについて、3回に分けて解説します。最...
2024/04/01
ProFuture代表の寺澤です。 2月にマイナビが面白い調査結果を発表していますので、ご紹介します。大学4年/大学院2年以上で今年就職活動を終えた、もしくは現在活動中の子どもを持つ保護者1000名を...
2024/03/29
「組織改善の難しさ」は、大企業・中堅企業・成長ベンチャー企業が共通して直面する悩みだろう。 著者の一人宮本氏は、エンゲージメント日本一を決める「ベストモチベーションカンパニーアワード」で3年連続1位を...
2024/03/28
政府が産業界に賃上げを働きかけている効果もあってか、2024年の春闘では多くの企業が賃金水準を一律で引き上げる、いわゆるベースアップに踏み切る企業が目立った。このベースアップとはほとんどのケースが、「...
2024/03/28
年次有給休暇(以下、「年休」という)の取得に関して、「年5日の取得義務」と「5日を超える分の計画的付与」という2つの異なる概念・制度が存在します。先日、私がある労務担当者から年休について相談を受けたの...
2024/03/28
間もなく令和6年度が始まります。新年度は障がい者に関する法律や制度などの変更が多くあります。その中の大きな一つが障害者法定雇用率2.5%の引き上げです。令和5年「障害者雇用状況の集計結果」を見ると、多...
2024/03/28
労働基準監督署は、毎年任意に対象企業を選び、労務管理が法令に基づき適正になされているかどうかを調査しています。また、調査は労働者などからの通報で行われることも。抜き打ちの場合もあるため、「何を見られる...
2024/03/26
『ChatGPTの法律』(中央経済社、2023年)の執筆陣である弁護士が、企業の人事担当者が押さえておきたいChatGPTにまつわる法的リスクやリスク回避策などについて、3回に分けて解説します。第2回...
2024/03/25
日本では、大地震をはじめ、集中豪雨や大型台風など、自然災害が多く発生しています。特に東日本大震災を機に、災害時の対応について改めて考えた方も多いと思います。個人の備えだけでなく、自社の備えを見直した企...
2024/03/21
2024年4月から2025年4月にかけて、「労働基準法に関する法律」や「労働契約に関する法律」など、人事労務業務にかかわる法改正が多数施行されます。法改正の内容を押さえ、実務対応のポイントを確認するこ...
2024/03/19