「寛大化傾向」とは、人事評価の際に実態よりも評価が甘くなることをいう心理学用語です。反対に実態よりも厳しくなることを「厳格化傾向」といいます。

「寛大化傾向」の原因は様々あり、代表的なものが「被評価者に嫌われたくない、よく思われたい」、「フィードバックで悪印象になることを伝えたくない」という心理的な要因によるものです。また、被評価者の業務を把握しておらず判断材料が少なかったり、評価基準を理解していなかったりする場合にも起きる傾向にあります。

「寛大化傾向」が改善されないままだと、被評価者にやってはいけないことを明確に注意することができないため、けじめがなく自己判断で行動する従業員が増えるリスクがあります。

「寛大化傾向」を避けるためには、評価の目的が人材育成であることを理解し、人材育成のためには能力と成果に即した正しい評価が大切であると認識することが必要です。また組織としても評価基準を整理し、「甘い評価を良しとない」空気を作ることを心掛けるといいでしょう。