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育成手法として「OJT重視」が約半数。企業規模が小さいほど傾向強く
新入社員の早期戦力化やリスキリング、管理職育成など、人材育成の重要性が高まる中、企業では「集合研修」と「OJT」をどのように組み合わせ、学びを現場の成果につなげるかが大きな課題となっている。実務で成果を生み出す育成とはどのようなものなのか。また、OJTが重視される一方で、現場にはどのような課題が存在しているのだろうか。まず、勤務先で重視されている育成手法を尋ねたところ、「OJT寄り」と回答した割合は48%となり、「集合研修寄り」の25%を上回った。


“成果につながる育成手法”はOJTが約6割。集合研修は1割にとどまる
実務への定着やパフォーマンス向上といった“成果につながる育成手法”については、「OJTのほう」もしくは「どちらかといえばOJT」と回答した割合が計58%となり、過半数を占めた。一方、「集合研修」を選択した割合は11%にとどまり、33%は「ケースバイケース」と回答している。現場での実践を通じた学習が成果につながりやすいと認識されている一方、育成内容や目的によって手法を使い分ける必要性も一定程度認識されているようだ。

集合研修は「横のつながり」が強み。一方で「実務への定着」が課題か
集合研修のメリットとして最も多かったのは、「同期や他部署との横のつながりができる」(58.2%)だった。以下、「体系的な知識やスキルを効率よく習得できる」(46.8%)、「社員間で共通の知識・スキルを身に付けられる」(38%)が続いている。

OJTは「即戦力化」を評価。指導品質のばらつきや負担増が課題に
OJTのメリットでは、「実際の業務に直結し、定着・即戦力化しやすい」が74.8%で最多となった。続いて、「個人の習熟度に合わせて指導できる」(50.7%)、「現場の進め方や人間関係に早くなじめる」(34%)などが挙がっている。


AI活用には「指導品質の平準化」や「負担軽減」への期待
自由回答では、OJTへのAI活用について、「指導者による品質の差を減らせる」、「何度でも気兼ねなく質問できる」、「感情に左右されず客観的な支援を受けられる」といった期待が寄せられた。また、管理職層からは、AIを現場指導者の負担軽減や業務効率化につながる手段として評価する声も目立った。さらに、「定型的な学習や復習はAI、人にしかできない信頼関係構築や企業文化の伝達は人が担う」といった、人とAIを役割分担して活用する考え方も示されている。
出典:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000152474.html
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