新入社員がなかなか職場に馴染めず、数年で辞めてしまう。労働環境の改善に力を入れてきたはずなのに、なぜ若手の早期離職は後を絶たないのか。多くの人事担当者や現場マネージャーが、この問いに頭を悩ませている。背景には、今の環境に満足していても転職の可能性を常に視野に入れている――そんなシビアなキャリア観を持つ若手社員が増えている現状がありそうだ。

本記事では、HRプロ編集部が、HR総研が実施した「2025年度新入社員のエンゲージメント合同調査」（入社約1年が経過した新入社員844名対象）の結果から、若手社員のリアルな心理と「この会社で働き続けたい」と思える組織の条件をダイジェストでまとめた。企業規模別・業種別の詳細データや、残留意図をキャリア段階別に分析した考察など、より深い洞察はHRプロ本編レポートで公開中だ。
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「Z世代」の心をつなぎ止める“信頼と互恵（助け合い）”とは？【HR総研調査・ダイジェスト版】

従業員が自走する！部長職60名から始まったオリエンタルランドの働きがい改革

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性差・年代別で変わる相談しづらい悩み～企業に求められる新しい相談体制とは～

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ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医

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「優秀層の離職と伸び悩み」を解決！～若手が辞めない育成とは～　

ジャンル：［人材育成・研修全般］人材育成・研修その他

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満足度と定着意欲は比例しない？ ドライなキャリア観【図表3-1】

調査結果の中でまず注目すべきは、会社や仕事に対する「満足度」と、「この会社に留まりたい」という「残留意図」の間に見られるギャップである。

データを見ると、「結果変数」6項目の中で最も高いのは「満足度」（3.85）。会社や上司、仕事全般に対する満足度は高い水準にある。一方で、最もスコアが低かったのは「残留意図（定着意欲）」（3.29）だった。今の環境や仕事には満足しているが、将来的な転職の可能性は常に視野に入れている。そんな姿が浮かび上がる。「不満がないから定着するだろう」という従来の考え方は、もはや通用しない。

なお本編では、この「残留意図」の個人差が他項目より大きいことや、企業規模・業種別の詳しい比較データも公開されている。自社の立ち位置を数値で確認したい方は、ぜひ本編を参照してほしい。

【図表3-1：「結果変数」項目別スコアの平均値】

「Z世代」の心をつなぎ止める“信頼と互恵（助け合い）”とは？【HR総研調査・ダイジェスト版】

定着のエンジンとネック、両者を分けるもの【図表6-2】

では、どうすれば彼らの定着意欲を高められるのか。データ分析から、会社全体への愛着（組織エンゲージメント）を後押しする要因と、逆に足を引っ張る要因の両方が明らかになった。

エンジンとなっているのが「会社からの支援」と、職場内の「信頼・互恵」である。「信頼・互恵」とは、要するに困ったときにはお互いに助け合える（互恵）、自分の貢献が周囲から認められ、安心して背中を預けられる（信頼）という、血の通った関係性を指す。今の若手はドライだから人間関係もあっさりしている方がいいのでは、と思うかもしれないが、データが示す現実は逆だ。将来のキャリアにシビアな目線を持つZ世代だからこそ、いざという時に自分を守ってくれる「会社からの配慮」や「職場での助け合い」を、組織に留まるための重要な拠り所として評価しているのだ。

一方、足かせ（ネック）となっているのが「処遇（給与や待遇）」への納得感の低さだ。しかし、上司による日常的な対話を通じた「仕事の意義付け」がこのネックを補う鍵になることも分かっている。処遇への不満があっても、自分の仕事の社会的意義や会社への貢献度を深く理解できている層は、エンゲージメントの低下が抑えられる傾向が見て取れるのだ。予算や大掛かりな制度改革がなくても、日々の声かけや助け合えるチームづくりから、定着の好循環は生み出せる。

【図表6-2：組織エンゲージメント向上へのエンジンとネック】

「Z世代」の心をつなぎ止める“信頼と互恵（助け合い）”とは？【HR総研調査・ダイジェスト版】

自社のマネジメントを点検するためのヒントに

各要因が組織エンゲージメントにどれほど影響するのか、その優先順位や重回帰分析の詳細は本編レポートで確認できる。
本調査は、若手育成に熱心な企業35社のデータを基にしている。そのため、他社との数値の比較に一喜一憂するのではなく、「自社の現場マネージャーは『仕事の意義』を語れているか」「若手は互いに助け合える関係性を築けているか」といった、自社の現在地を点検するための鏡として活用していただきたい。

ここで紹介したのは調査結果のほんの一部だ。本編レポートでは、企業規模別・業種別の詳細な傾向、残留意図とキャリア年数の関係、重回帰分析による各要因の影響度など、自社の若手定着施策に直結する分析が満載されている。特に、規定要因からエンゲージメント、残留意図へとつながる相関関係を可視化した図解や、企業規模・業種ごとの数値比較は、自社の現状を客観的に把握するうえで参考になるはずだ。若手定着施策のアップデートを検討している人事担当者は、ぜひ本編で全データを確認してほしい。
▶ 調査レポートの全文を閲覧したい方はこちら（本編記事リンク）

【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】2025年度新入社員のエンゲージメント合同調査
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2026年2月3日～27日
調査方法：参加申込した企業の新入社員が、各企業専用URLから『エンゲージメントコンパス』にアクセスして回答
調査対象：参加申込した企業に2025年4月より新卒入社された新入社員の方

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