![「再雇用(アルムナイ採用)」を実施する企業は約7割に。“即戦力人材”や“採用コスト削減”などのメリットを実感か](https://img.hrpro.co.jp/images/hrnews/hr_news_photo_2182_3PR3K2.jpg?w=750)
7割弱が「再雇用の実施経験あり」と回答。未実施の企業でも7割以上が関心か
昨今、人材不足の解消や企業の活性化を目的に、「再雇用(アルムナイ採用)」を実施する企業もあるが、その割合はどの程度なのだろうか。はじめにプロフェッショナルバンクは、「再雇用を実施したことはあるか」を尋ねた。すると、「実施したことがある」が67%と、7割弱が再雇用を行った経験があるとわかった。一方で、同社によると「再雇用したことがない」(33%)とした企業においても、「再雇用する可能性がある」との回答は7割にのぼったという。調査時点では未実施の企業でも、再雇用は前向きに捉えていることがうかがえる。
![再雇用を実施したことがあるか](https://img.hrpro.co.jp/images/hrnews/hr_news_photo_kiji_2182_0_O19Z5N.jpg)
再雇用に至ったのは「過去在籍社員からの自己応募」が7割
次に同社が、「再雇用するに至った経緯で、最も多いものは何か」を尋ねたところ、「過去在籍社員からの自己応募」が70%だった。退職や転職をしたものの、出戻りを希望する人材は7割と多く存在しているようだ。![再雇用するに至った経緯で最も多いもの](https://img.hrpro.co.jp/images/hrnews/hr_news_photo_kiji_2182_1_5P79NA.jpg)
約7割が「再雇用の選考方法は通常と異なる」と回答
続いて同社は、「再雇用する際の選考方法」を尋ねた。すると、「選考しない」が10%、「簡易選考」が58%と、合わせて約7割が通常とは異なる採用方法で選考を進めていることがわかった。また、「再雇用における採用率」を尋ねたところ、「採用率50%以上」が約5割、「採用率100%」が3割以上にのぼったという。これを受け、同社は「応募以降の展開率は高く、互いを知っていることから、選考前から合否が決まっているケースも多いと考えられる」との見解を示している。
![再雇用する際の選考方法](https://img.hrpro.co.jp/images/hrnews/hr_news_photo_kiji_2182_2_JO4P13.jpg)
再雇用後の職種は「技術職」が最多。「営業職」や「専門職」も上位に
次に同社が、「再雇用した社員は以前と同職種だったか」を尋ねたところ、「同職種」の割合は9割以上を占めたという。そこで、「再雇用後の職種は何か」を尋ねると、「技術職」(50%)が最も多かった。以降、「営業職」(31%)、「専門職」(27%)と続いた。
![再雇用後の職種](https://img.hrpro.co.jp/images/hrnews/hr_news_photo_kiji_2182_3_70NFJ5.jpg)
再雇用のメリットは「現場や採用における課題解決」が上位を占める
続いて同社は、「再雇用をしてよかった点」を尋ねた。すると、「即戦力として活躍してくれた」(35%)が最も多く、以下、「採用コスト・教育コストを抑えられた」、「人材不足を迅速に解消できた」(いずれも16%)、「新たに身に付けたスキルを還元してくれた」(11%)と続いた。再雇用により、現場や採用における課題の解決に効果を感じる企業が多いようだ。![再雇用をしてよかった点](https://img.hrpro.co.jp/images/hrnews/hr_news_photo_kiji_2182_4_97Z4CP.jpg)
再雇用の課題は「既存社員との処遇差・不満の発生」がトップに
さらに同社が、「再雇用に問題点や課題があると思うか」を尋ねたところ、「ある」との回答は約半数におよんだという。そこで、「再雇用における具体的な問題点や課題点」を尋ねた。すると、「既存社員との処遇差、不満の発生」(23%)が最も多く、ほかにも「再退職のリスク」や「再雇用の制度の未整備」(いずれも19%)、「既存社員への悪影響」(11%)が上位を占めた。
自由回答には、「自社で継続して勤務している従業員との賃金・役職等のバランスへの配慮が必要」や、「現状、明確な制度やフローがないため、社内認知含め整備していく必要がある」などの声が寄せられたという。
![再雇用における問題点や課題](https://img.hrpro.co.jp/images/hrnews/hr_news_photo_kiji_2182_5_I76OM2.jpg)