アフターコロナの働き方は「テレワーク」が減少傾向か。オフィスと同環境の整備を求める声が多数に

テレワークの実施率は減少した一方で、不満を抱える人は増加傾向に

新型コロナの感染拡大を契機の一つとして、テレワークが新たな働き方として定着しつつあるが、企業での実施割合は前年と比べ変化はあるのだろうか。

ソウルウェアははじめに、「現在、テレワークをしているか」を尋ねた。すると、「テレワークしている」が28％で、前年調査の同結果（32.8％）から、4.8ポイント減少した。また、「以前テレワークしていたが今はしていない」が17％で、前年調査と比べ4ポイント上昇したことからも、テレワークの実施率が減少傾向にあることがうかがえる。

続いて、同社は「テレワークをしている」と回答した人に、「テレワークに対する不満はあるか」を尋ねた。その結果、「かなり不満がある」が25％、「やや不満がある」が41％で、合わせて66％が不満を感じていることがわかった。前回調査の同回答（59％）と比べて7ポイント増えたことから、テレワークの実施率は減少する一方で、不満を抱える人は増加傾向にあると推測できる。

課題は“テレワーク環境”にあり。精神的要因は減少し、快適性を求める声も

次に、同社は「自身が感じるテレワークの課題」について尋ねた。その結果、1位が「通信環境が不安定で仕事がしづらい」（35.5％）、2位が「社内の評価制度が整っていない」（32.9％）、4位が「自宅に仕事をする場所がない」（28.4％）で、“自宅で業務を行う際の環境”に関する項目が上位を占めた。他方で、3位に「勤務とプライベートの線引きがあいまいになる」（30.3％）が入ったものの、その他の精神的な要因は下位にまとまった。

前回調査では、「やりがいを感じづらい」、「孤独を感じる」など精神的な要因が上位を占めた一方で、今回はテレワークでもオフィスと同様の「快適に働ける環境」を求める声が多くなったという。

また、「会社から指定されているツールがテレワークに対応できていない」との回答が、前年の12％から28％に増加しており、同社は「テレワークの不満解消には、働き方に見合ったツール選定が必要なのではないか」と推測している。

「勤怠管理」はテレワークの有無を問わずITツールへシフトか

続いて同社は、テレワーク実施の有無に関わらず「勤怠の記録方法」について尋ねた。すると、1位が「タイムカード」（24.9％）、2位が「クラウドツール」（20％）となったほか、3位は前回調査の「パソコンの起動時刻」から変わり「自社ツール」（17％）となった。

前年調査時は、「紙管理」や「メール報告」などアナログな管理方法が全体の約6割を占めていたものの、2022年の調査ではITツール類が全体の約6割にのぼった。直近1年で、ITツールへの移行が進んだと推測できる。

テレワーク下では「勤怠管理」を課題視する人の割合が高い結果に

次に、先の質問で「現在、テレワークをしていない」と回答した人に、「テレワークを実施する場合、課題となりそうなこと」を同社が尋ねた。その結果、「業務進捗や情報共有」（24.6％）や「勤怠管理」（21％）が上位となった。

また、現在テレワークをしている人のうち「社内のITツールがテレワークに適していない」と答えた人に対し、「テレワーク下でのITツール利用について、どの業務に課題を感じるか」を複数回答で尋ねた。すると、上位は「交通費や経費の精算」（62％）、「社外との書類のやりとり」（58％）、「社内での書類のやり取り」（50％）で、4位に「勤怠管理」（36％）が入った。

これら2つの結果から、テレワークの有無に関わらずITツールの利用について、「勤怠管理」を課題に感じている人の割合が高いと考えられる。

本調査から、前年よりもテレワーク実施率が下がった一方で、「自社のツールがテレワークに適していない」といった不満を抱える人は増えていることがわかった。自社の働き方に合ったツールの導入や選択が、テレワーク不満解消につながる有効手段の一つとなるかもしれない。