ProFuture代表の寺澤です。
2025年4月24日、リクルートワークス研究所は、「第42回 ワークス大卒求人倍率調査(2026年卒)」の結果を発表しました。それによると、2026年3月卒業予定の大学生・大学院生対象の大学卒求人倍率は1.66倍となり、2025年卒の1.75倍より0.09ポイント低下しています。2023年卒以降、連続して上昇していましたが、3年ぶりに低下したことになります。ただし、1.66倍という数字は、依然として堅調な企業の採用意欲を反映した数字と言えます。従業員規模別に見ると、300人未満の企業で大学卒求人倍率が8.98倍と、2025年卒の6.50倍よりも2.48ポイントも上昇しており、これはコロナ禍前のピークであった2019年卒の9.91倍に次ぐ高い水準であるとのことです。300~999人の企業と1000~4999人の企業ではそれぞれ1.60倍から1.43倍、1.14倍から1.05倍へと低下し、5000人以上企業では0.34倍で横ばいになっています。中小企業の新卒採用は、前年以上に厳しい環境になりそうです。
第170回 26卒生の就活意識―内定獲得すすみ“楽観派”多数に。企業選択時の価値観や「初任給」の重視度は

“楽観派”の理由は「既に内定が出ている」から

今回は、HR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2026年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2026年新卒学生の就職活動動向調査(3月)」(調査期間:2025年3月6~8日)の結果から、学生の就活意識を中心に紹介します。ぜひ参考にしてください。

※以下、同調査結果の割合(%)は、少数点以下を四捨五入し整数で表示しています。

まずは、2025年3月上旬現在での就職活動に対する所感です。2024年12月に実施した調査(以下、12月調査)でも同一の質問をしていますので、3カ月経過しての意識の変化を見てみましょう。文系では、「楽観している」が12月の9%から22%へ、「やや楽観している」も21%から32%へとどちらも10ポイント以上の増加を見せ、両者を合わせた“楽観派”は54%と半数を超えています[図表1]。理系においては、「楽観している」が15%から35%へと20ポイント増加するなど、“楽観派”は37%から65%へと30ポイント近く増加し、6割を大きく超えています。一方、「やや不安である」と「不安である」を合計した“不安派”は、過半数を占めていた52%から半減以下の24%にまで減少しています。この3カ月間で就職活動が大きく前進したことをうかがわせます。
[図表1]就職活動に対する所感(2024年12月、2025年3月)
“楽観派”の理由(複数回答)を確認したところ、最も多かったのは文系・理系ともに「既に志望する企業から内定(内々定)が出ている」で、文系では81%と8割を超え、理系に至っては89%とほぼ9割に及びます[図表2]。12月調査で「既に志望する企業から内定(内々定)が出ている」を理由として選択したのは、文系で29%、理系で38%でしたので、内定を獲得した学生が大きく増えたことが分かります。12月調査で最も多かったのは「インターンシップへの参加で有利になっている」で、文系39%、理系で47%でしたが、今回調査ではそれぞれ21%、17%にとどまります。それよりも、「志望する企業の選考が順調に進んでいる」(文系28%、理系20%)のほうが多くなっており、「有利」という曖昧なレベルではなく、「内定が出ている」など、「企業の選考が順調に進んでいる」ことを理由に挙げる学生が顕著に増えています。
[図表2]“楽観派”の理由(複数回答)
“楽観派”との割合が逆転し、少数派となった“不安派”の理由(複数回答)も確認してみたところ、文系では「志望する企業からまだ内定が得られていないから」が最も多く53%、次いで「面接が苦手だから」と「内定を得られるか不安で多くの企業にエントリーする必要がある」がともに40%で続きます[図表3]。「面接が苦手だから」は、12月調査の58%から大きく減少したものの、いまだに不安理由の上位となっています。

一方、理系の不安理由のトップは12月調査と変わらず「面接が苦手だから」で、その割合も62%でさほど変化していません。次いで、「志望する企業からまだ内定が得られていないから」が47%で多く、「自己分析ができていないから」と「エントリーシートが大変そう」がともに32%で続きます。「エントリーシートが大変そう」は、12月調査の17%から大きく増えており、実際に何社かのエントリーシートを作成してみて、改めてその大変さに気付いたようです。インターンシップに参加した学生はエントリーシートを免除されることもよくありますが、就職活動が進んでいくとインターンシップに参加していない企業への応募も増え、エントリーシートの提出を求められる機会が増えているものと思われます。
[図表3]“不安派”の理由(複数回答)

「2024年5月」までに半数が就職活動を開始

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