HRプロとはProFuture代表の寺澤です。
2026年6月９日の朝日新聞で、全国初の「女子大の理工学部」が人気になっているとの記事が掲載されました。この大学は広島市の安田女子大学で、2025年4月に生物科学、情報科学、建築の3学科（入学定員は各60人）から成る理工学部を開設したところ、合計180人の定員に対して、初年度入試には延べ884人、次年度も延べ789人と、定員の4倍を超える出願があったといいます。近年、受験生の減少が多くの大学で重要課題とされる中でも、特に「地方私立大」や「女子大」の学生集めは厳しいとされています。その中で、なぜ安田女子大学はこれほどまでに受験生を集めることができたのでしょうか。
それは、「理工＝男性」という先入観や、理工系分野で就職した場合の職場環境に対する不安を解消すべく、数多くの高校を訪問して理系の学びについて説いて回るとともに、高校生や保護者を対象とした、理系職場で働く女性との交流見学ツアーや科学体験イベントの開催など、地道な活動を根気強く続けた結果だとされています。さらに、受験教科においても理数系科目を必須とすることなく選択科目にとどめたことで、高校時代に文系だった学生にも大きく門戸を開いたことが功を奏したようです。こうした取り組みの実施に当たっては、高校生や保護者への事前の入念なヒアリングが大いに参考になったといいます。
これは、大学の受験生集めの一つの好事例というだけではなく、企業の採用活動における選考応募者集めにも応用できる事例ではないかと思います。新卒採用においても、まさに“マーケティング力”が問われる時代が来ています。既成概念にとらわれることなく、新しい発想に基づく果敢な取り組みを期待しています。
2026年6月９日の朝日新聞で、全国初の「女子大の理工学部」が人気になっているとの記事が掲載されました。この大学は広島市の安田女子大学で、2025年4月に生物科学、情報科学、建築の3学科（入学定員は各60人）から成る理工学部を開設したところ、合計180人の定員に対して、初年度入試には延べ884人、次年度も延べ789人と、定員の4倍を超える出願があったといいます。近年、受験生の減少が多くの大学で重要課題とされる中でも、特に「地方私立大」や「女子大」の学生集めは厳しいとされています。その中で、なぜ安田女子大学はこれほどまでに受験生を集めることができたのでしょうか。
それは、「理工＝男性」という先入観や、理工系分野で就職した場合の職場環境に対する不安を解消すべく、数多くの高校を訪問して理系の学びについて説いて回るとともに、高校生や保護者を対象とした、理系職場で働く女性との交流見学ツアーや科学体験イベントの開催など、地道な活動を根気強く続けた結果だとされています。さらに、受験教科においても理数系科目を必須とすることなく選択科目にとどめたことで、高校時代に文系だった学生にも大きく門戸を開いたことが功を奏したようです。こうした取り組みの実施に当たっては、高校生や保護者への事前の入念なヒアリングが大いに参考になったといいます。
これは、大学の受験生集めの一つの好事例というだけではなく、企業の採用活動における選考応募者集めにも応用できる事例ではないかと思います。新卒採用においても、まさに“マーケティング力”が問われる時代が来ています。既成概念にとらわれることなく、新しい発想に基づく果敢な取り組みを期待しています。
理系でジョブ型採用支持が急拡大
今回は、前回に引き続き、HR総研が就活口コミサイト「就活会議」と共同で、2027年卒業予定の同サイト会員学生を対象に実施した「2027年新卒学生の就職活動動向調査（3月）」（調査期間：2026年3月5～16日）の結果の分析について紹介した後、HR総研が採用担当者を対象に実施した「2027年＆2028年新卒採用動向調査（6月）」（調査期間：2026年6月1～9日）の結果をいち早く紹介します。※以下、同調査結果の割合（％）は、小数点以下を四捨五入して整数で表示しています。
そのため、合計が100％にならない場合があります。
まずは、「2027年新卒学生の就職活動動向調査（3月）」の結果から、「ジョブ型（職種別）採用への賛否」について、過去3年間の調査結果を踏まえた経年変化を見てみましょう。
文系では、「賛成」が2025年卒58％、2026年卒56％、2027年卒55％と、3年間を通じて5割台半ばで推移しています［図表1］。一方、理系では、「賛成」が2025年卒56％、2026年卒66％、2027年卒74％と右肩上がりで増加しており、ジョブ型採用への支持が急速に高まっていることが分かります。また、「どちらとも言えない」は文系では2025年卒から2027年卒にかけて4割前後で推移しているのに対して、理系では39％から23％まで低下しており、「反対」は文系・理系ともにわずか5％以下にとどまっています。このように、文系では慎重姿勢も一定程度残る一方、理系ではジョブ型採用を前向きに捉える傾向が年々強まっている傾向がうかがえます。
ここで、2026年3月初旬の段階で内定承諾した学生について、「総合職採用（特定の職種に限定されていない従来型採用）」と「ジョブ型採用（職種別またはコース別採用）」のいずれであったのかを文理別に見てみると、文系では「総合職採用」の割合が71％と圧倒的に高くなっています［図表2］。これに対して、理系では「ジョブ型採用」の割合が64％と高くなっており、両極端な結果となっています。［図表1］で見た「ジョブ型採用への賛否」の違いが、実際の内定承諾先の採用形式に明確に反映されていることが分かります。
近年は、IT系企業を中心に、新入社員全員を横並びで同一初任給とするのではなく、能力やスキルが著しく高いと認められる場合に、他の新入社員とは異なる初任給で処遇する動きが少しずつ広がっています。これを踏まえて「能力・スキルに応じた特別処遇の導入への賛否」について、過去3年間の経年変化を見てみましょう。
「賛成」の割合は、文系では2025年卒63％、2026年卒59％、2027年卒63％となっており、6割前後で推移しています［図表3］。一方、理系では2025年卒54％、2026年卒61％、2027年卒67％と、2025年卒では文系を下回っていたにもかかわらず、年々増加しており、2027年卒では7割近くにまで増加しています。理系のほうが、能力・スキルに応じた処遇差を前向きに受け止める傾向が強まっていることがうかがえます。
また、「どちらとも言えない」は、文系では3割程度を維持しているのに対して、理系では2025年卒39％から2027年卒29％へと10ポイント減少しています。
「賛成」の割合は、文系では2025年卒63％、2026年卒59％、2027年卒63％となっており、6割前後で推移しています［図表3］。一方、理系では2025年卒54％、2026年卒61％、2027年卒67％と、2025年卒では文系を下回っていたにもかかわらず、年々増加しており、2027年卒では7割近くにまで増加しています。理系のほうが、能力・スキルに応じた処遇差を前向きに受け止める傾向が強まっていることがうかがえます。
また、「どちらとも言えない」は、文系では3割程度を維持しているのに対して、理系では2025年卒39％から2027年卒29％へと10ポイント減少しています。
このように、文系・理系ともに能力やスキルに応じた特別処遇には比較的肯定的である一方、特に理系ではその支持が年々強まっている結果となっています。この背景として、ジョブ型採用への賛成派が増加していることにも関連して、仕事に自身の専門性を生かすことを望む理系学生が多いため、そのような専門的な能力・スキルを高く評価されることへの期待が反映されていることのほか、文系学生では学生時代に培った専門的な能力やスキルが極めて限定的であり、自分自身は“特別処遇を受けられる側”になることはない「他人事」として受け止められているのではないかと推察されます。
