申込み1件につきHRポイント100P進呈!

無料

【アーカイブ配信】どうすれば年上部下・年下上司の"わかりあえなさ"を解消することができるのか?

~「組織全体のパフォーマンス向上」につながる!年下上司のキャリア開発支援力を向上させるソリューションをご紹介~

【アーカイブ配信】どうすれば年上部下・年下上司の"わかりあえなさ"を解消することができるのか?
費用: 無料
開催形式: オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
視聴URL連絡方法: ・HRプロマイページ上でご案内
提供会社: マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部

このセミナーの主な対象者

企業の人事ご担当者様・責任者様・経営者様

対象職種: すべて 人事・労務
対象階層: すべて

日程・申込

2024/02/19(月) 12:00 〜 2024/09/30(月) 23:59

Googleカレンダーに登録
  • 申込締切:2024/09/30(月) 23:59
  • キャンセル不可(主催企業へ個別にお問い合わせください)
  • 定員:100名
申込む

セミナー概要

このセミナーのポイント!

年上部下・年下上司における現状の問題点、そのために必要なアプローチ手法の一つしとしてキャリア開発の視点をどのように活用していけば良いのかを解説いたします!

ジョブ型人事制度の推進により従来の年功序列的な昇格は維持することが難しくなり、
今後は年上部下・年下上司を前提とした組織運営が増加することが予測されます。

また、定年延長の導入により企業の人員構成はシニア社員の占める割合が大きくなり、
その点でも年上部下・年下上司における問題は、今後、解消しなければならないテーマであると考えます。

従来より年上部下に関する課題感はありましたが、
全社的な課題というよりは一部のマネージャーの問題として捉えられるケースが多かったのではないでしょうか。

しかしながら、事業変革・企業変革で年上部下と年下上司が増加してく中で、上司・部下間による
"わかりあえなさ"が、シニア社員のモチベーション・パフォーマンスダウン、
さらには組織全体に対する悪影響へとつながることも考えられます。

その課題解決のためには全社的な施策が求められます。
そこで注目したいのが、キャリア開発の視点を持ったアプローチ手法です。

たとえば、上司部下間の役割認識のギャップ(Must)、中期的視点でどのような能力を身に着けるべきかの視点
(Can)、本人も気づいていないモチベーションリソースの深堀(Will)などは、
その溝を埋めるための一つのヒントになると思われます。

本セミナーでは、年上部下・年下上司における現状の問題点、そのために必要なアプローチ手法の一つしとして
キャリア開発の視点をどのように活用していけば良いのかを解説します。

また、具体的なソリューションとして開発した「年上部下へのキャリア開発支援eラーニング」をご紹介いたします。

<注意事項>
・本セミナーは60分動画です。
・同業企業からのお申し込みはご遠慮いただいております。
・貴社の情報セキュリティポリシー等により利用できない場合があります。予めご了承ください。
・撮影、録音、講演コンテンツの再利用はご遠慮ください。

プログラム

・年上部下・年下上司の現状とこれから
・年上部下・年上上司における課題とその背景
・課題解決のためのアプローチ手法が身につく「年上部下へのキャリア開発支援eラーニング」の紹介

登壇講師

  • 淺原 亮一

    淺原 亮一氏

    マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部 シニアコンサルタント

    大学卒業後、大手金融機関に入社。同社にて新規コールセンターの立ち上げのプロジェクトに携わるとともに、主に教育・研修等の企画、推進を10年あまり手がける。その後、株式会社ライトマネジメントジャパン(現マンパワーグループ株式会社)に入社。
    人事制度の構築といったハード的な側面のコンサルテーションに加えて年代別のキャリアデザイン研修や上司向け部下のキャリア開発支援セミナー、新入社員研修、チェンジマネジメント研修、評価者研修といったソフト面の施策企画や実施にも幅広く携わる。大手から中小企業まで幅広いクライアントに対するコンサルティング実績を持つ。豊富な経験にもとづいた制度面、運用面、トレーニング面からの体系的なアプローチには定評がある。

会社情報

社名 マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部
住所 〒108-0023 
東京都港区芝浦3-1-1 
田町ステーションタワーN 30階
代表者 池田 匡弥
資本金 40億円
売上高 連結決算のため非公開
従業員数 3,100人 ※子会社含む(2023年4月現在)

  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー