HRプロとは株式会社Fleekdriveは2026年4月21日、「オンボーディングのDX実態に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2026年3月25日～27日で、企業のオンボーディング担当者332人から回答を得ている。調査結果から、DX化の状況や業務負担、課題など、企業のオンボーディングの実態が明らかになった。
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約4割が「オンボーディングはDX化されていない」と回答
新入社員の早期戦力化と定着は、多くの企業にとって採用後の重要課題となっている。人材獲得競争が続くなか、採用した人材をいかに早く立ち上げ、組織に定着させるかは、採用活動全体の成果を左右する論点になりつつある。一方でオンボーディングの現場では、教育負担の偏在や情報共有の属人化、対応品質のばらつきといった課題も指摘される。企業のオンボーディング業務におけるDXや標準化の実態は、どのようになっているのだろうか。まず、自社のオンボーディングがどの程度DX化されているかを尋ねたところ、「ある程度DX化されている」が44％で最多となった。一方で、「あまりDX化されていない」が25.3％、「全くDX化されていない」が13％となり、合計で38.3％が“十分にDX化されていない”状況が明らかになった。
一定程度デジタル化が進んでいる企業がある一方で、なお約4割がオンボーディングのDXに課題を抱えている実態のようだ。
ナレッジ共有は「共有フォルダ」が最多。紙運用も3割超
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オンボーディング業務のナレッジや手順の共有方法については、「共有フォルダやファイルサーバに蓄積している」が48.8％で最多となった。以下、「デジタルツールで一元管理・共有している」が38.9％、「紙の資料・マニュアルを配布している」が35.2％で続いている。
共有フォルダやファイルサーバを活用する企業が多い一方で、紙の資料運用もなお一定数残っており、情報管理手法の分散がうかがえる結果となった。
問い合わせ最多は「業務手順」。現場業務のキャッチアップに負荷
オンボーディング期間中、新入社員から寄せられる問い合わせ内容として最も多かったのは「業務の具体的な手順や進め方」（53.3％）だった。以下、「ツールやシステムの操作方法」（42.8％）、「社内ルールや規定」（40.1％）が続いている。業務の進め方そのものに関する問い合わせが最も多いことから、新入社員が日常業務に必要な実務情報へ円滑にアクセスできていない可能性がうかがえる結果だ。
4人に3人が受け入れ体制に課題…業務効率面の負担感が顕在化
「業務効率」や「受け入れ体制」について課題を感じているかを尋ねたところ、「やや課題を感じている」が53.3％、「非常に課題を感じている」が22.6％となり、計75.9％が何らかの課題を感じていると回答した。オンボーディング業務において、担当者の多くが現行の受け入れ体制や運用フローに改善余地を感じているようだ。
主な課題は「教育担当者の負担」と「習熟度のばらつき」
「オンボーディングに課題がある」と回答した担当者に具体的な課題を尋ねたところ、「教育担当者の工数や業務負担が大きい」が42.8％で最多となった。以下、「新入社員の習熟度にバラつきが出る」が37.5％、「必要な情報や資料を探すのに時間がかかる」が34.9％となった。教育担当者への負荷集中に加え、新入社員ごとの理解度の差や情報探索の非効率が、オンボーディング運用のボトルネックになっていることが読み取れる。
7割超が「DX化・標準化は早期離職防止に影響」と認識
オンボーディング業務のデジタル化や標準化が早期離職防止にどの程度影響するかを尋ねたところ、「ある程度影響すると思う」が52.7％、「非常に影響すると思う」が19.9％となり、計72.6％が影響すると回答した。オンボーディング担当者の多くが、受け入れ業務の整備は単なる業務効率化にとどまらず、新入社員の定着にも関わる重要な取り組みと捉えていることが明らかになった。
本調査から、オンボーディング業務におけるDXの進展が一部で進む一方、現場ではなお情報管理の分散や教育負荷の偏りといった課題が残っている実態が浮かび上がった。特に、業務手順に関する問い合わせの多さや教育担当者への負担集中は、受け入れ体制の属人化が解消しきれていないことを示している。一方で、オンボーディング担当者の7割超が、デジタル化や標準化は早期離職防止に影響すると認識しており、オンボーディングの整備は単なる業務効率化ではなく、定着支援の基盤として位置付けられていることがわかる。新入社員の早期活躍と定着を両立するうえでは、必要な情報へ迷わずアクセスできる環境整備と、属人化しにくい受け入れプロセスの構築が今後の重要なテーマとなりそうだ。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000053.000050710.html
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000053.000050710.html
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