組織風土のHR総研調査レポート一覧

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HR総研：働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.1

「時間外労働の削減」に取り組むのは86％

安倍内閣では2016年6月に「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定され、1年をかけて「働き方改革」が推進されてきた。 HR総研では、その実態がどうなってきているのかについて、本年5月に「多様な働き方と...

2017/09/14

HR総研：ワークスタイル変革（働き方改革）への取り組み体制

専門チーム・担当者を決めて取り組み中なのは、48％と約半数

6月26日～6月30日に実施した「ワークスタイル変革（働き方改革）」に関するアンケート調査の結果を報告する。 今回は社内体制や連携部署、また必要な情報などについて、皆様の状況やご意見をお聞きした。 ...

2017/08/31

産業能率大学&HR総研： 日本企業における社員の働き方に関する実態調査　速報

「長時間労働」企業は、社内調整重視・場当たり的活動・帰りにくい/休みを取りにくい雰囲気

政府主導で始まった日本企業の「働き方改革」。今、皆様の企業ではどのように取り組んでいるのか、また、働き方改革の取り組みが経営や仕事の成果にどのようにつながっているか。そうした実態と、今後のあるべき「働...

2017/06/29

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【2】

社外人事ネットワークに課題あり

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日～4月18日に実施した。前回は「人事の課題」について確認したので、今回は「人事のキャリア」について確認してみたい。「組織の現状」と...

2017/06/09

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【1】

最重要課題は「長時間労働への対応」が急伸

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日～4月18日に実施した。この調査の特徴は、人事課題を俯瞰するために、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ」という人的資源管理...

2017/05/25

HR総研：介護休業・休暇（仕事と介護の両立）に関する調査　結果報告

「介護離職者がいる」のは1001名以上規模企業で約7割、5割の企業は「今後、介護を行う従業員が増えるのが心配」

2015年に、日本の高齢者人口の大きな山であるベビーブーム世代が前期高齢者（65～74歳）に到達した。2025年には、高齢者人口は約3,500万人に達すると推計され、「2025年問題」と呼ばれている。...

2017/02/27

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【4】「働き方改革の進め方」と「多様な働き方」

時間や場所にとらわれない働き方の施策第1位は「フレックス制度」　では第2位は？

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第4回は、「働き方改革の進め方」と「多様な働き方」についてレポートする。 　「働き方改革の進め方」では、「働き方改革」に関する方針や目標がどのような状況かを...

2017/02/03

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【3】有給休暇取得

有給休暇取得率40％以下が約4割。課題は「業務量過多・人員不足」

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第3回は、「有給休暇取得」に関して報告する。働き方改革は官民が共同で推進しており、経団連は2016年8月に「年休の取得日数が5日未満の従業員が生じないように...

2017/01/20

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【2】労働時間

労働時間短縮における課題の第1位は「業務量が多く、人員が不足していること」

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第2回は、「労働時間」に関する調査結果を報告する。労働時間に関しては、約7割の企業が何らかの取り組みを行っている。実態としては、1か月の「所定労働時間」は「...

2016/12/15

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【１】全般：取り組みと効果・課題

4社に3社が取り組み中・予定中。75％は効果がでていると回答

安倍内閣では日本企業の課題である長時間労働の是正をはじめとした「働き方改革」に取り組んでいる。効率的で多様な働き方が広がることで働きたい人が働ける社会を実現し、ホワイトカラーの生産性向上と、個々人が仕...

2016/12/01

電通過労死事件－氷山の一角か？　労働時間などの実態調査の結果を発表

～管理上月間80時間以上残業の社員がいる企業が半数以上～

政府が「働き方改革」を推進するなか、大手広告代理店・電通で入社1年目の 女性社員の自殺が過労死と認定された。さらに労基署は立ち入り調査を 行い、会社責任について実態解明を進めていることは新聞やテレビで...

2016/11/16

「HR総研 人事白書2016」企業におけるマタハラ意識調査結果【HR総研×NPO法人マタハラNet共同調査】（２）

企業内教育が進まない「マタハラ」

2016年3月、男女雇用機会均等法が改正されて、2017年1月1日から雇用主にいわゆるマタハラ防止措置が義務付けられた。前回に引き続き、「マタハラ」に関する人事個人の意識と、企業内教育の実態について探...

2016/10/31

「HR総研 人事白書2016」企業におけるマタハラ意識調査結果【HR総研×NPO法人マタハラNet共同調査】（１）

～マタニティハラスメントに関する人事個人の意識を探る～

「ハラスメント」という言葉が日本で使われ始めたのは1980年代末のこと。「セクシュアルハラスメント」は1989年の新語・流行語大賞を受賞し、短縮した「セクハラ」が広まった。そして「セクハラ＝人権侵害」...

2016/10/18

「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告

有効なコミュニケーション促進施策は何か

コミュニケーション不足は組織に種々の機能障害を引き 起こし、逆に社内コミュニケーションが良好であれば、 組織が活性化し、生産性も向上するといわれている。HR総研では、8月に社内コミュニケーションに関す...

2016/10/03

「HR総研 人事白書2016」人材育成に関する調査結果【7】 ハラスメント研修

～実施率は4割以下、中小規模ではたったの2割～

テーマ別研修についてのHR総研のアンケート調査結果のうち、 今回は「ハラスメント研修」についてお伝えする。 パワハラ、セクハラなどを未然に防ぐための「ハラスメント研修」。 実施している企業は、全体で...

2016/09/29

「女性活躍推進・女性登用に関するアンケート」調査結果

「課題は行動計画作成の目標数値をどのくらいにすればよいか」が約4割

「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（以下、女性活躍推進法）」が2015年8月28日に成立した。常時雇用する労働者の数が301人以上の事業主に対しては、①自社の女性の活躍に関する状況把握、課...

2016/03/29

「HR総研 人事白書2015」女性登用・女性活躍推進に関する調査結果

取り組む企業は7割、政府目標「2020年30％」達成見込みは2割

HR総研が、2015年2月18日～3月4日に人事責任者・担当者に対し実施したアンケート調査にて、政府が掲げる指導的地位の女性割合「2020年　30％」目標達成に向けて取り組んでいるかを調査したところ、...

2015/06/08

「企業理念浸透に関するアンケート調査」結果報告

必要性は認識するも進まぬ理念の浸透

HR総合調査研究所が、2013年8月26日～27日にかけて実施した「企業理念浸透に関するアンケート調査」の結果をもとに、各企業の実施状況、浸透を阻害している要因などを報告する。有効回答は117社。

2013/10/15

「グローバル人材育成に関するアンケート調査」結果報告

株式会社ファインド・シー(協力:HR総合調査研究所)は、人材育成担当者を対象として「グローバル人材育成に関するアンケート調査」を実施した。回答を得たのはメーカー79件（78社）、非メーカー84件（82...

2012/09/12

「チームビルディングに関するアンケート調査」結果報告

1990年代には、会社の行事(社員旅行、社内運動会など)参加を敬遠する若者が増え、バブル崩壊後の経済減退期には、予算削減の嵐の中で年々減少傾向であったこれらの行事が、最近は一転して増加傾向にある。 若...

2011/03/25