組織風土のHR総研調査レポート一覧

「HR総研」の詳細はこちら

HR総研：「働き方改革」実施状況調査【2】労働時間

労働時間削減の先にある「新たな課題」とは？

「働き方改革」実施状況調査の第2回目は、「労働時間」についてレポートする。 労働時間短縮のため、何らかの取り組みを行っている企業は8割だった。また、各企業の所定労働時間の月平均は、161～170時間（...

2018/02/23

HR総研：「働き方改革」実施状況調査【1】全般：取り組みと効果・課題

取り組み企業の6割は効果が出ていると回答

経団連は1月16日、2018年版の経営労働政策特別委員会報告を発表した。「働き方改革の推進と労働生産性のさらなる向上」を第1章に設け、労働時間や「同一労働同一賃金」の是正に本腰を入れて取り組む姿勢を明...

2018/02/09

HR総研：「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告

「管理職」に更なるコミュニケーション力を求める企業が5割強

HR総研では2016年に引き続き、社内コミュニケーションに関する調査を実施した。社内コミュニケーションは、社員の満足度や会社への帰属意識を高め、早期離職の防止やチームワークの強化につながるなど、その重...

2017/11/20

HR総研：働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.3

テレワーク実施は大手では4割。高齢者継続雇用は8割。

働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.3では、テレワーク、高齢者雇用、外国人雇用、障害者雇用についての調査結果を報告する。 テレワークは全体の22％が実施しており、...

2017/10/26

HR総研：働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.2

仕事と育児の両立支援は実施4割、退職率低減に寄与

働き方改革における「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」のうち、今回は主に、仕事と子育ての両立支援、女性活躍推進、および副業・兼業について報告する。 仕事と子育ての両立支援を行ってい...

2017/10/12

HR総研：働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.1

「時間外労働の削減」に取り組むのは86％

安倍内閣では2016年6月に「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定され、1年をかけて「働き方改革」が推進されてきた。 HR総研では、その実態がどうなってきているのかについて、本年5月に「多様な働き方と...

2017/09/14

HR総研：ワークスタイル変革（働き方改革）への取り組み体制

専門チーム・担当者を決めて取り組み中なのは、48％と約半数

6月26日～6月30日に実施した「ワークスタイル変革（働き方改革）」に関するアンケート調査の結果を報告する。 今回は社内体制や連携部署、また必要な情報などについて、皆様の状況やご意見をお聞きした。 ...

2017/08/31

産業能率大学&HR総研： 日本企業における社員の働き方に関する実態調査　速報

「長時間労働」企業は、社内調整重視・場当たり的活動・帰りにくい/休みを取りにくい雰囲気

政府主導で始まった日本企業の「働き方改革」。今、皆様の企業ではどのように取り組んでいるのか、また、働き方改革の取り組みが経営や仕事の成果にどのようにつながっているか。そうした実態と、今後のあるべき「働...

2017/06/29

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【2】

社外人事ネットワークに課題あり

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日～4月18日に実施した。前回は「人事の課題」について確認したので、今回は「人事のキャリア」について確認してみたい。「組織の現状」と...

2017/06/09

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【1】

最重要課題は「長時間労働への対応」が急伸

HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を2017年4月5日～4月18日に実施した。この調査の特徴は、人事課題を俯瞰するために、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ」という人的資源管理...

2017/05/25

HR総研：介護休業・休暇（仕事と介護の両立）に関する調査　結果報告

「介護離職者がいる」のは1001名以上規模企業で約7割、5割の企業は「今後、介護を行う従業員が増えるのが心配」

2015年に、日本の高齢者人口の大きな山であるベビーブーム世代が前期高齢者（65～74歳）に到達した。2025年には、高齢者人口は約3,500万人に達すると推計され、「2025年問題」と呼ばれている。...

2017/02/27

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【4】「働き方改革の進め方」と「多様な働き方」

時間や場所にとらわれない働き方の施策第1位は「フレックス制度」　では第2位は？

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第4回は、「働き方改革の進め方」と「多様な働き方」についてレポートする。 　「働き方改革の進め方」では、「働き方改革」に関する方針や目標がどのような状況かを...

2017/02/03

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【3】有給休暇取得

有給休暇取得率40％以下が約4割。課題は「業務量過多・人員不足」

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第3回は、「有給休暇取得」に関して報告する。働き方改革は官民が共同で推進しており、経団連は2016年8月に「年休の取得日数が5日未満の従業員が生じないように...

2017/01/20

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【2】労働時間

労働時間短縮における課題の第1位は「業務量が多く、人員が不足していること」

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第2回は、「労働時間」に関する調査結果を報告する。労働時間に関しては、約7割の企業が何らかの取り組みを行っている。実態としては、1か月の「所定労働時間」は「...

2016/12/15

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【１】全般：取り組みと効果・課題

4社に3社が取り組み中・予定中。75％は効果がでていると回答

安倍内閣では日本企業の課題である長時間労働の是正をはじめとした「働き方改革」に取り組んでいる。効率的で多様な働き方が広がることで働きたい人が働ける社会を実現し、ホワイトカラーの生産性向上と、個々人が仕...

2016/12/01

電通過労死事件－氷山の一角か？　労働時間などの実態調査の結果を発表

～管理上月間80時間以上残業の社員がいる企業が半数以上～

政府が「働き方改革」を推進するなか、大手広告代理店・電通で入社1年目の 女性社員の自殺が過労死と認定された。さらに労基署は立ち入り調査を 行い、会社責任について実態解明を進めていることは新聞やテレビで...

2016/11/16

「HR総研 人事白書2016」企業におけるマタハラ意識調査結果【HR総研×NPO法人マタハラNet共同調査】（２）

企業内教育が進まない「マタハラ」

2016年3月、男女雇用機会均等法が改正されて、2017年1月1日から雇用主にいわゆるマタハラ防止措置が義務付けられた。前回に引き続き、「マタハラ」に関する人事個人の意識と、企業内教育の実態について探...

2016/10/31

「HR総研 人事白書2016」企業におけるマタハラ意識調査結果【HR総研×NPO法人マタハラNet共同調査】（１）

～マタニティハラスメントに関する人事個人の意識を探る～

「ハラスメント」という言葉が日本で使われ始めたのは1980年代末のこと。「セクシュアルハラスメント」は1989年の新語・流行語大賞を受賞し、短縮した「セクハラ」が広まった。そして「セクハラ＝人権侵害」...

2016/10/18

「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告

有効なコミュニケーション促進施策は何か

コミュニケーション不足は組織に種々の機能障害を引き 起こし、逆に社内コミュニケーションが良好であれば、 組織が活性化し、生産性も向上するといわれている。HR総研では、8月に社内コミュニケーションに関す...

2016/10/03

「HR総研 人事白書2016」人材育成に関する調査結果【7】 ハラスメント研修

～実施率は4割以下、中小規模ではたったの2割～

テーマ別研修についてのHR総研のアンケート調査結果のうち、 今回は「ハラスメント研修」についてお伝えする。 パワハラ、セクハラなどを未然に防ぐための「ハラスメント研修」。 実施している企業は、全体で...

2016/09/29