HRプロとは株式会社マイナビは2026年6月15日、2028年卒業予定の大学生・大学院生（以下、28卒生）を対象に実施した、「マイナビ 2028年卒 大学生キャリア意向調査5月＜インターンシップ・キャリア形成活動＞」の結果を発表した。調査期間は2026年5月20日～31日で、28卒生1,802人（文系男子299人、文系女子690人、理系男子名417人、理系女子396人）から回答を得ている。調査結果から、5月時点の28卒生のキャリア形成活動参加率や、今後の活動に向けた貯金意向などが明らかになった。
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5月のキャリア形成活動参加率は32.9％。月比13.8ポイント増
インターンシップや仕事体験の早期化・活発化が進むなか、学生にとってキャリア形成活動は低学年から取り組むものへと変化しつつある。一方で、対面型プログラムの実施が続くなか、交通費や宿泊費など経済的な負担も無視できない課題となっている。早い段階からの選考要素を含むプログラムも増えるなか、28卒生はどのような経験を強みとして捉え、何を準備しようとしているのだろうか。調査によると、5月にインターンシップなどの“キャリア形成活動”に参加した28卒生の割合は32.9％となり、前月から13.8ポイント増加した。
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内訳を見ると、「オープン・カンパニー＆キャリア教育等（主に企業や仕事理解を目的としたプログラム）」が22.5％で最も多く、前月比8.1ポイント増。「仕事体験（短期間の就業体験）」は9％（同5.2ポイント増）、「インターンシップ（実務体験を含む5日間以上のプログラム）」は7％（同3ポイント増）となった。
学生のキャリア形成活動は本格化し始めており、企業にとっても低学年層との接点づくりの重要性が高まっていることがうかがえる。
約5割が就活に向けて貯金意向。地方学生ほど交通費・宿泊費を意識
キャリア形成活動や就職活動に向けて、「貯金をしている」または「したいができていない」と回答した学生は49.6％に上り、約半数が活動費用を意識していることが分かった。
貯金の目的として最も多かったのは「交通費」（82.1％）で、次いで「アルバイトができない期間の生活費」（57.3％）となった。
また、関東エリアとそれ以外の地域を比較すると、「交通費」では12.1ポイント、「宿泊費」では29.7ポイントの差が見られ、地方学生ほど移動や滞在に伴う負担を強く意識している実態が浮かび上がった。
企業によるインターンシップや仕事体験では対面形式も多く実施されていることから、参加機会の格差を生まないためにも、交通費補助や宿泊支援など参加しやすい環境整備が求められそうだ。
また、関東エリアとそれ以外の地域を比較すると、「交通費」では12.1ポイント、「宿泊費」では29.7ポイントの差が見られ、地方学生ほど移動や滞在に伴う負担を強く意識している実態が浮かび上がった。
企業によるインターンシップや仕事体験では対面形式も多く実施されていることから、参加機会の格差を生まないためにも、交通費補助や宿泊支援など参加しやすい環境整備が求められそうだ。
約3割がキャリア形成活動で書類選考を経験。「ガクチカ」への不安も
インターンシップなどのキャリア形成活動において、学生時代に力を入れたこと（ガクチカ）などを問う書類選考や面接を経験した学生は32.4％となった。
ガクチカに対する考え方では、「ガクチカになる経験に積極的に取り組みたい」が49.3％で最も多かった一方、「周囲と比べて話せる経験が少なく不安だ」と回答した学生も40.8％に上った。
早期から選考要素を含むプログラムが広がるなか、学生の間では経験の質や内容に対する意識が高まっている様子がうかがえる。
早期から選考要素を含むプログラムが広がるなか、学生の間では経験の質や内容に対する意識が高まっている様子がうかがえる。
現時点でアピールできる内容としては、「アルバイトの経験」や「学業・研究活動・ゼミ活動」が上位となった。
一方で、「資格取得など自己研鑽」については、現時点でアピールできると回答した学生が12％にとどまったのに対し、今後経験を積みたいとする学生は30.3％となり、18.3ポイントの差が見られた。
これまで取り組んできた学業やアルバイトを基盤としながら、専門性や実務理解につながる新たな経験を求める意識が高まっていることがうかがえる。
一方で、「資格取得など自己研鑽」については、現時点でアピールできると回答した学生が12％にとどまったのに対し、今後経験を積みたいとする学生は30.3％となり、18.3ポイントの差が見られた。
これまで取り組んできた学業やアルバイトを基盤としながら、専門性や実務理解につながる新たな経験を求める意識が高まっていることがうかがえる。
本調査から、2028年卒学生のキャリア形成活動が本格化する一方で、交通費や宿泊費といった経済的負担や、早期選考への対応、ガクチカへの不安など、学生が抱える課題も明らかになった。企業にとっては、低学年層との接点づくりだけでなく、参加しやすい環境整備や、学生がこれまでの経験を自然に言語化できる機会の提供も重要になりそうだ
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002436.000002955.html
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002436.000002955.html
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