HRプロとはProFuture株式会社は2026年1月15日、人材領域における先進的かつ挑戦的な取り組みを表彰する「日本HRチャレンジ大賞」の第15回開催を決定し、応募受付を開始したことを発表した。同表彰はProFuture主催のもと、厚生労働省および独立行政法人中小企業基盤整備機構の後援を受けて実施される。
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人材領域の“チャレンジ”を評価する表彰制度
社会・経済環境が大きく変化するなか、採用、人材育成、人事制度など人材領域においても、従来の延長線上ではない新たな取り組みが求められている。第15回「日本HRチャレンジ大賞」は、そうした変化に果敢に挑む企業や団体の実践を広く共有し、日本社会の活性化につなげることを目的としている。同賞は、採用、人材育成、キャリア開発、人事制度、労務管理、人材マネジメントなど、人材領域において新たな試みに挑戦している企業・団体を対象とした表彰制度。短期的な成果の有無だけでなく、取り組みの革新性や戦略性、社会的な影響力などを重視して評価される点が特徴だ。人材領域での挑戦を可視化し、共有することで、企業活動全体の底上げを図る狙いがある。
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評価基準は「革新性」、「従業員利益」、「経営貢献」など5項目
審査は、「革新性」、「従業員利益」、「経営貢献」、「戦略性」、「社会的影響性」という5つの観点から総合的に行われる。応募カテゴリーによっては、「従業員利益」や「経営貢献」の定義が異なり、人事部門の場合は自社、⼈材サービス部門の場合はサービス提供先企業への価値創出が評価対象となる。なお審査委員長は、労働政策や人材マネジメント分野で知られる今野浩一郎氏（学習院大学 名誉教授）が務める。
応募締切は2026年3月13日、受賞結果は5月に通知
応募対象は、日本国内で事業活動を行う企業や団体（外資系を含む）で、原則として過去3年以内に開始された人材領域の新しい取り組みが条件となる。応募締切は2026年3月13日13時で、審査を経て選ばれた受賞者には5月20日までに個別に連絡される予定だ。受賞内容は、週刊東洋経済や月刊人事マネジメント、HRプロなどを通じて公表される。
人材領域を取り巻く課題が複雑化するなか、企業や団体による挑戦的な取り組みの共有は、他社のヒントとなるだけでなく、社会全体の活力にもつながる。第15回「日本HRチャレンジ大賞」は、そうした実践を広く発信する機会として、今年も多様なチャレンジの応募を受け付けている。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000110.000041222.html
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000110.000041222.html
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