IT人材不足の危機感から“海外人材への期待”が現実路線に
大企業を中心に、海外IT人材の採用・活用が現実的な選択肢となりつつある。同社が実施した調査結果によれば、「外国籍のITエンジニアを勤務先で採用する必要がある」との回答は58.8%(とても必要:13.2%、必要:29.6%、どちらかといえば必要:16%)に達した。

大企業の採用熱意は約9割。他の企業規模と比べて伸長
実際にIT人材を採用中または採用予定と答えた企業のうち、海外ITエンジニアを「すでに採用している」(積極方針含む)が63.4%、「採用はしていないが検討中」が18.5%と、合計81.9%もの企業が前向きな姿勢を見せた。その比率は大企業でさらに上昇し、すでに採用済みが66.2%、採用に「前向き」な企業は89.5%にもおよんでいた。日本のIT人材需給ギャップが拡大する中、特に大企業が海外人材活用を「現実的な戦略」と捉え始めている実態がうかがえる。
国内外でデジタル競争力、DX推進が加速するなか、IT人材の確保は対応が不可欠な経営課題となった。グローバル人材戦略の強化がより強く求められている状況下で、今回の調査結果からも、「海外人材活用=現実的な手段」との認識が経営層や人事現場で急速に定着しつつあることがうかがえる。自社における職種ごとのグローバル人材の採用の現状について、改めて状況整理しておく必要があるだろう。
出典: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001857.000005089.html