企業文化・組織風土の改革を通してあらゆる組織課題に同時にアプローチする秘策とは

 

introduction

HR総研とUnipos株式会社(東京都港区、代表取締役:斉藤知明)はこれまでに、「組織風土改革」「上司と部下のコミュニケーション」「職場環境」の3つのテーマで共同調査を実施し、レポートにまとめてきた。これらレポートで紹介しきれなかったものを「企業文化」という視点でまとめ、調査結果を紹介する。アンケート対象は上場及び非上場の経営層と人事責任者と担当者。「職場環境」に関するアンケートでは、役職にはついていないが、現場で何らかの仕事をしている従業員も対象とした。経営者と人事担当者には、「HRプロ」と「経営プロ」、一般従業員には「マクロミル」にてそれぞれ調査を実施し、アンケート調査の結果はHR総研が分析した。

レポート

企業文化は、良くも悪くも企業の性格を表している。良い企業文化を持つ企業は、従業員同士の結束が固く、チームワークの面で優れている。さらに、企業や組織、仕事に対するエンゲージメントが高く、離職率も低い傾向にある。一方、悪い企業文化が染み付いた企業は、従業員同士の仲が険悪であることが多く、経営層が従業員を抑え付けて、不満の声を聞こうとしない。その結果、離職率が高まり、従業員の入れ替わりが激しくなる。

およそ半分の企業が「組織風土改革」を
重要な課題と認識している

「組織風土改革」に関するアンケート調査で、『経営層から組織風土改革に関することをミッションとして課せられているか』と質問したところ、「課せられている」という回答が最も多く43%だった。また、「自身が経営層であり、部下にミッションを課している」という回答は16%。合計49%の回答が、組織風土改革を重視し、会社の重要な課題と認識し、改革のための活動を始めていた。


図表1 「組織風土改革」に関することがミッションとして課せられているか(択一)

図表1 「組織風土改革」に関することがミッションとして課せられているか(択一)

組織風土改革は、企業の組織(チーム)としてのあり方を大きく変える活動だ。成功すると、従業員の仕事に対するやりがいや、企業としての一体感を高め、協力しあって目標を達成するという意識を持たせるという効果を期待できる。

「モチベーション向上」「生産性向上」
「離職率低下」が組織風土改革の狙い

また、組織風土改革の成果指標として有効だと考えるものを選択肢から3つまで選んでもらった。最も多かった回答は「個々の社員のモチベーション診断」(51%)で半数を超えた。続いて「1人当たりの生産性」と「社員の離職率」(どちらも38%)が並んだ。ここで挙がった3つの回答は、いずれも従業員と企業のつながりの深さに関係している。


図表2 組織風土改革の成果指標として有効だと考えるもの(3つまで選択可)

図表2 組織風土改革の成果指標として有効だと考えるもの(3つまで選択可)

従業員と企業のつながりが深まると、従業員の仕事へのモチベーションが上がり、離職率が低下する。さらに、米ギャラップ社の調査(※)で、従業員と企業のつながりの深さは、生産性向上につながることも明らかになっている。従業員と企業のつながりを深めることで、組織風土を大きく変えることに成功する確率が高まるわけだ。

この後、調査レポートでは下記について紹介しています。

  • 従業員と企業のつながりを深める「褒める文化」の必要性
  • 「褒める文化」のある企業の割合がどれほどか
  • 回答者が考える「褒める文化」醸成の有効策
  • 「褒め合う」企業文化を短期間で作れるツールとは
続きはダウンロードしてご覧ください

【出典】※:State of the Global Workplace Report(Gallup社)

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