HRプロとは株式会社ベネフィット・ワンは2025年6月10日、「人手不足日本における勤務先選び実態調査」の結果を発表した。調査期間は2025年5月3日～7日で、全国の民間企業で正社員として働く20代～60代の男女1,000人より回答を得ている。調査結果から、勤務先選びにおける重視ポイントや福利厚生に対する重視度合いなどが明らかになった。
勤務先選びで重視するのは「給与」「仕事内容」「福利厚生」など
働き方の多様化が進む現代において、企業選びの基準は給与や仕事内容だけではない。特に福利厚生は、従業員のエンゲージメントや定着率に直結する重要な要素として、その価値を増している。テレワークの普及やワークライフバランスへの意識の高まりを受け、企業はどのような福利厚生を重視し、求職者は何を求めているのだろうか。はじめにベネフィット・ワンは、「現在の勤務先を選ぶ際に何を重視したか」を尋ねた。その結果、「給与」が37.5％で最多となり、以下は「好きな仕事ができる」（23.2％）、「やりがいのある仕事ができる」（21.8％）、「福利厚生が充実している」（21.3％）と続いている。
また、勤務年数別に回答結果を見ると、年数を問わず「給与」は重視されているものの、勤続3年未満の人は「好きな仕事ができる」を給与に次いで重視している一方で、勤続10年以上の人は「長く存在している企業である」を重視していた。
若い世代ほど「福利厚生」を重視する傾向に
次に、「現在の勤務先選びで福利厚生を重視したか」を尋ねたところ、「重視した」と回答した人は51.6％（とても重視した：11.6％、ある程度重視した：40％）と半数を超え、若い世代ほど高い結果となった。若手においては、特に生活に実利のある福利厚生が企業選びのカギとなっているようだ。
3分の2が「福利厚生は企業選びの基準の一つになる」と回答
続いて同社が、「長く働き続けるために福利厚生は重要だと考えるか」について尋ねた結果、「そう思う」とした人は合計79.7％（そう思う：28.2％、まあそう思う：51.5％）と8割に迫った。さらに、「これから勤務先選びを行うとしたら、福利厚生は企業選びの基準（決め手）の一つになると思うか」と聞くと、およそ3分の2にあたる65.9％が「そう思う」（そう思う：14.3％、まあそう思う：51.6％）と回答した。なお、年代別に回答結果を見ると、特に30代では「そう思う」が計78.5％と、特に高くなった。
「賃上げは無理でも福利厚生を拡充してほしい」との声が約6割
次に同社が「自身の賃上げの見込み」について尋ねると、「あると思う」との回答が50.7％となった。反対に49.3％が「ないと思う」としたことから、賃上げへの期待ができないと考えている人も多いことが分かった。そこで、「勤務先に対し、たとえ賃上げは無理でも福利厚生を拡充してほしいか」と聞くと、58.3％と約6割が福利厚生の拡充を望んでいた。なお、回答を年代別に見ると、20代では69％、30代では62％と、若い世代において福利厚生の拡充を望む声が多いことがうかがえた。
「福利厚生の拡充」は若い世代からの希望が多く
最後に、「少額の給与上昇より、税制面のメリットを踏まえた多様な福利厚生の拡充がありがたい」と考えるかを尋ねたところ、そう考える層が32.4％となった。あわせて、「変動するボーナスアップより、安定した福利厚生の拡充がありがたい」と考えるかについても尋ねると、32.2％と約3分の1がそう考えていた。
なお、いずれの質問においても、特に20代・30代の若い世代の方が「福利厚生の拡充」を望む声が高くなっている様子がうかがえた。
