DeNAとニトリの採用責任者に聞く 「Withコロナでも変わらない、採用広報とコミュニケーションのあり方とは何か」

新卒採用フォーラム2020 ONLINE 講演録

新型コロナウイルスの感染が拡大する中、2020年の新卒採用シーンは、これまでと大きく異なるものとなっています。企業は非接触での採用活動を余儀なくされ、広報、会社説明会、面接、内定者フォローまで、すべてのステップでオンラインによる手法が浸透してきています。今後の採用活動においても完全にコロナ以前の状態に戻ることはなく、「Withコロナ」を意識した手法が求められることになるでしょう。しかし、表面的なコロナ対応の手法論に陥ってしまうと“採用の本質”を見失いかねません。Withコロナでも変わらない、採用広報とコミュニケーションのあり方とは何か。DeNAとニトリ、両社の採用責任者から21年度新卒採用活動の事例などをご紹介いただきながらお話を伺いました。 講師風早 亮 氏株式会社ディー・エヌ・エー ヒューマンリソース本部 副本部長／人材開発部部長2008年にDeNAに入社。ゲーム・エンターテインメント事業の渉外やマネジメントを担当したのち、ヒューマンリソース本部に異動。同年、DeNAの次世代経営メンバーを育成するネクストボードに選出される。現在は、副本部長として全社の採用及び人材育成の統括からブランディング、総務まで人事領域全般を率いる。20年4月より現職。

HR総研：人事の課題とキャリアに関する調査　結果報告【人事の課題編】

～次世代リーダーの育成に強い課題感～

企業として、多様な価値観を持つ社員の働き方やダイバーシティなどに対応するとともに、Withコロナ時代におけるニューノーマルな働き方が求められる中、人事部門が持つ課題はどのようなものがあるのだろうか。また、人事部門の社員は自身のキャリアについてどのように感じているのだろうか。 HR総研では、「人事の課題とキャリアに関する調査」を毎年実施しており、今年は2020年7月20日～27日に実施した。 今回は、「人事の課題」に関して、「人的資源管理」と「組織管理」の2軸から、それぞれの「現状の課題」と「中期的（3～5年後）課題」について調査した結果を報告する。 ＜概要＞ ●次世代リーダーの育成に強い課題感、上位項目は昨年から変わらず ●将来的な課題についても次世代リーダー育成がトップ ●組織管理の課題は、「評価の定着、評価者スキル」がトップ ●将来的な組織管理、大企業では制度設計よりもマネジメントに課題感 ●人事の役割は「高まる」が約７割、「ビジネス戦略のパートナー」としての役割拡大 ●戦略人事の重要性は８割が認識するも、役割を果たせている企業は2割にとどまる ●「HRBP」の認知度は依然低い ●人事部門では、多くの項目でリソース不足 ●AI導入には前向きな企業が多数、導入検討業務は「採用」が最多

第17話：肌が擦り切れ傷つくぐらいの「摩耗」で異文化の扉を開けよ

日本流グローバル化への挑戦

先日、「SUCCESS－Osaka」という文部科学省委託事業の「留学生就職促進プログラム」の一環で、関西大学で外国人留学生を対象として、キャリアに関する講義をさせていただいた。その時、モデレーターをされていたのが、関西大学の池田教授だ。Zoom越しにも人間力がビシビシと伝わってくるお人柄で、タダモノではないと感じ（笑）、取材を申し入れたところお引き受けいただけた。ご自身の波乱万丈な半生と、理論と実践にもとづいたお話は大変学びが多かった。特に、若者に対する「摩耗するほどの経験をせよ」というメッセージは、強い共感を覚える。若手の育成、もしくはご自身の価値観をもっと広げたいと思っている方にはぜひお読みいただきたい。

人事のプロが紐解く新卒採用における先進的成功事例

新卒採用フォーラム2020 ONLINE 講演録

株式会社人材研究所の代表であり、かつてリクルートでは採用責任者を務めていた曽和利光氏と、株式会社セプテーニ・ホールディングス 採用企画部の奥迫雄太氏による対談です。株式会社セプテーニ・ホールディングスは、いち早くオンライン面接やデータ活用、社員の活躍予測モデルを構築した企業として知られ、これまで「日本HRチャレンジ大賞」では3度入賞し、「HRテクノロジー大賞」ではイノベーション賞や人事マネジメント部門賞、採用部門優秀賞などを受賞しています。新卒採用の効率化に成功した同社における採用活動の変遷や背景を、人事のプロである曽和氏が紐解いていきます。 講師曽和 利光 氏株式会社人材研究所 代表取締役社長愛知県豊田市出身。京都大学教育学部教育心理学科卒業。株式会社リクルート、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年、株式会社人材研究所を設立。企業の人事部（採用する側）への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者（採用される側）への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。

8割の学生が入社後の「テレワーク」に意欲的。働き方の多様化は学生獲得の必須条件か

株式会社学情は2020年8月18日、就職活動中の学生の「テレワーク」に関する意識調査の結果を発表した。新型コロナウイルスの感染拡大やテレワークの推奨を受けたもので、調査期間は2020年7月31日～8月7日。2022年3月卒業もしくは修了予定の大学生および大学院生682名から回答を得た。これにより、就職活動中の学生のテレワークに関する意識などが明らかになった。

新型コロナウイルスに揺れた21年卒、22年卒採用は、オンラインをいかに活かすかがポイント

新卒採用フォーラム2020 ONLINE 講演録

新型コロナウイルスの影響でスケジュールに大幅な遅れが生じた2021年卒採用。この状況下で企業や学生は何を考え、どのように対応しているのでしょうか。また、採用計画の縮小や採用活動のオンライン化が加速する中、Withコロナ時代の採用市場にはどのようなことが予測されるのでしょうか。そこで今回は、「新型コロナウイルスに揺れた21年卒採用を振り返り、22年卒採用を展望する　～Withコロナ時代の新卒採用の『新しい採用様式』を考える～」と題して、HR総研による独自調査結果をもとに、2021年卒採用を総括。Withコロナ時代の新卒採用における新しい採用様式について見解をお伝えしました。 講師久木田 亮子ProFuture株式会社 HRサポート部 / HR総研 主任研究員2009年建設系企業に入社。研究開発および設計職に従事。2015年以降、シンクタンクにて地方創生に関する幅広い分野で調査研究を行う。2019年にHR総研（ProFuture株式会社）主任研究員に着任。人事関連分野に関する幅広い調査・分析を行う。企業動向だけでなく、新卒採用においては就活学生を対象とした調査の設計から分析までも担当する。

HR総研：2021年卒及び2022年卒採用活動動向調査　結果報告

オンライン面接の実施企業、すでに6割近くが最終面接までオンラインで実施済み

2月までは早期化が叫ばれていた2021年卒採用活動だが、3月以降、新型コロナウイルスによる多大な影響を受け、さらに新卒採用活動の真っ只中の4月には緊急事態宣言が発令され、これまで経験をしたことのない新たな形での採用活動を余儀なくされた。 コロナ禍で混迷を極める中、企業はどのような対応をしながら採用活動を行ってきたのだろうか。また、2022年卒採用活動にはどのような予測をしているのだろうか。 HR総研では、2021年卒採用活動及び2022年卒採用活動の最新動向について調査した。 その結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●面接選考の開始時期は「2月以前」が3割以上、「8月以降」も2割近く ●オンラインを活用して面接をする企業は半数以上、大企業では8割以上 ●すでに6割近くが最終面接までオンラインで実施済み ●内定出しは早期化から一転、新型コロナの影響で開始前も2割以上 ●内定充足率は前年より低水準、中小企業では「0％」が半数以上 ●内定者にインターンシップ参加者がいる割合は大企業で6割以上 ●2022年卒採用でより重要になると思われる施策は「オンライン採用」 ●インターンシップでの新型コロナ対策は「少人数制」「オンライン形式」、東京圏で特に多い ●オンライン形式では「１DAY仕事体験」が圧倒的 ●インターンシップ実施の予定時期はやや後ろ倒しで「9月」が最多 ●面接開始は「3月前半」が最多で15％、早期化にはブレーキか

「ジョブ型雇用」を成功させる鍵は大学院生にあり

HRの注目ワード徹底解説

経団連の「日本型雇用」（メンバーシップ型雇用）の見直し、新型コロナウイルスの感染拡大などを背景に、いま「仕事」や「雇用」への捉え方の転換点が訪れています。その流れを受け、日立製作所や資生堂、富士通、ソニー、KDDIといった大手企業が続々と「ジョブ型雇用」の導入を発表しています。今後、新卒採用の領域でもジョブ型雇用を導入する企業は増えていくでしょう。本記事では、ジョブ型新卒採用で、どのような人材がマッチするのか、紹介していきます。

新卒社員の定着率は100%――地域ネットワークづくり、学生との「マッチング」を重視した新卒採用とは（多摩冶金株式会社）

命運をわけたリーダーたちの一手

中小企業にとって、特に大卒の新卒採用は様々な壁が立ちはだかる。社内に大企業のような新卒採用に精通した担当者がいる中小企業は少ない。また、会社の認知度やブランド力に課題を抱え、採用するうえでの予算は、大企業に比べて少ないだろう。しかも最近は、少子化の影響で学生数が減ってきており、新卒採用は容易でない。一方で、大企業は一括採用を中心に大量採用を続けており、双方の差はますます大きくなりつつある。

アイリスオーヤマが2021年度新卒採用枠を大幅に拡大し、事業拡大とコロナ禍の雇用問題に対応。同時に通年採用の導入も

アイリスオーヤマ株式会社は2020年8月4日、2021年度新卒採用枠について、当初計画していた400名に240名を上乗せし、640名に拡大すると発表した。新卒採用人数としては過去最多とのこと。同社の事業拡大にともなう人員強化と、新型コロナウイルス感染症拡大を受けた雇用問題に対応していく考えだ。

第17回：「就活ルール」変更後の新卒採用手法

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

前回の記事（第16回「採用ルール変更のインパクト」）では「採用選考に関する指針（以下、就活ルール）」の取り扱い変更や、そこから波及する企業・学生それぞれへの影響についてEYの調査結果をもとに解説しました。その中で企業が青田買いに向かい、若年層（大学2年生以下の学生）の囲い込み競争が激化していくことについて言及しました。今回は、上記のような過酷な人材獲得競争の中で企業がどのように優位性を保っていくべきか、具体的な事例を交えながら解説していきます。

「新卒採用のニューノーマル」とは？ 企業が学生に求めるスキルに変化あり、背景には新型コロナウイルスの影響も

アドビ株式会社は2020年7月29日、「新卒採用で企業が重視するスキル」の調査結果を発表した。調査期間は2020年6月19～22日で、国内所在企業の人事担当者500名から回答を得た。2018年に実施した調査に続き2回目となる本調査では、新卒採用における「学生の創造的問題解決能力」の重要度などが判明した。

25％の学生が複数企業に内定承諾の意向。新型コロナの影響を受ける21年卒学生の就職活動における意識調査

株式会社MyReferは2020年7月、「21卒就活生の内定承諾に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2020年7月8～9日で、2021年3月卒業予定者のうち、就職活動により1社以上の内定を持つ学生628名から回答を得た。この調査の結果から、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けた21年卒学生の就職活動における、内定保持後の意識の変化などが明らかとなった。

第16話：宗教の枠に収まらない人類の哲学

日本流グローバル化への挑戦

いよいよ「宗教特集」も最後のヒンドゥー教になった。ヒンドゥーは宗教というよりも生き方であるため、「ヒンドゥー法」と呼ぶべきという考え方があるという。よってこのコラムでは「ヒンドゥー法」と記載する。 今回の「宗教特集」に登場した各宗教の信者数は、20億人のキリスト教、16億人のイスラム教、4億人の仏教で、なんとヒンドゥー法の信者数は、一説には11億人と仏教よりも多い（東京堂出版『インドを知る事典』より）。ヒンドゥー法はインドとその周辺でしか流行していないにもかかわらず、である。さらに、三大宗教で一番歴史があるとされる仏教は紀元前5世紀にはじまるが、ヒンドゥー法はインダス文明の土着信仰にバラモン教が入りこんで紀元前10世紀に誕生したともいわれており、歴史の長さもその比ではない。歴史の長さもあり、ヒンドゥー法を理解するのはとても難しい。前述の通り、そもそもヒンドゥー法は、インドの社会制度・文化・風習などが総合されたもので、信者の方にいわせれば、宗教という枠に収まらない人類の哲学、生き方そのものなのだ。

HR総研×楽天みん就：2021年卒学生の就職活動動向調査　結果報告

9割以上の学生がオンライン面接を経験

2月までは早期化が叫ばれていた2021年卒学生の就職活動だが、3月以降、新型コロナウイルスによる多大な影響を受け、さらに就職活動の真っ只中の4月には緊急事態宣言が発令され、これまでの就活生が経験をしたことのない新たな形での就職活動を余儀なくされた。 コロナ禍で混迷を極める中、就活生たちはどのような就職活動を行ってきたのだろうか。 HR総研と楽天みん就の共同調査により、2021年卒学生の就職活動の最新動向を検証した。 その結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●プレエントリー時期は前倒しがさらに進むものの、文系では4月以降で再び増加 ●活用した就職サイトは「マイナビ」がトップ、3月以降で就職ナビの人気が後退 ●1年を通して最も利用した就職サイトも「マイナビ」がトップで半数近く ●セミナー・説明会への参加社数は「1～3社」が最多、コロナの影響で参加機会を失う ●オンライン説明会を視聴した企業数も「1～3社」が最多、9割近くが1回は経験あり ●面接を受けた社数は「4～6社」が最多、理系では3割以上 ●オンライン面接を受けた企業数は「1～3社」が最多で3割、9割以上が1社は経験あり ●最終面接までオンライン面接であった企業数は「1～3社」が半数以上 ●文系では大学クラスによる内定社数の違いが顕著に ●理系では大学クラスによらず大企業からの内定率が高い ●新型コロナによる就職活動への影響に関する所感、「不安」派は文系で6割

第112回 オンライン面接を受けた学生の感想は？

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 7月に入り、東京都では新型コロナウイルス新規感染者が100人以上の日が続いています。これは4月に逆戻りしたようなデータです。当時はPCR検査の対象者が限られていた中での数字だったのに対して、最近は感染ルート関係者について症状の有無に関係なく調査したりするなど、調査自体の母数が増えている中での数字ですから、全く同じに論ずることはできないのかもしれませんが、せっかくここまで耐えて徐々に経済活動も再開されてきたものが、また元の木阿弥にならないかと心配でなりません。

【withコロナ時代の人事戦略】変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスを開催いたします。（8/25・26）

中堅中小企業の経営・人材・組織戦略をサポートする（株）カケハシ スカイソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表：中川智尚）は、2020年8月25・26日に「変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスwithコロナ時代をしなやかに勝ち抜くための組織＆コミュニケーション進化論」と題して、昨今の激しい変化に対応し最前線で新たな人事戦略に取り組む企業の経営者・人事・大学教授をお招きし、オンラインでその取り組みや考え方・今後の戦略をお話しいただく、経営者・人事さま向けのカンファレンスを開催いたします。

第16回：採用ルール変更のインパクト

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

2018年の秋ごろ、経団連が「採用選考に関する指針（以下、就活ルール）」を廃止する旨を発表しました。結局、即時の廃止はなされませんでしたが、その後は就活ルールが政府預かりとなったり、一方で2019年春ごろには経団連と大学側が通年採用をおこなっていくことについて合意したりと、紆余曲折を経ながらも日本は「一律横並びの型押し型就職」から脱却すべく着実にその歩みを進めています。 「年功制」や「終身雇用」とともに日本企業を形作ってきた「一括採用」が名実ともに崩れ去り、いわば「ゲームのルール」が変わることのインパクトは計り知れません。今回は就職のメインプレーヤーである学生と企業が、就活ルールの廃止によってどのような影響を受け、どのような方向に進むのかについて、EYがこれまでにおこなった2回の意識調査（2019：就活ルール変更に関する意識調査と将来の採用トレンド／2020：新卒採用に関する調査2020と今後の採用・就職活動に関する提言〈以下、意識調査〉）の結果をもとに解説します。

8割の2022年卒生が「ジョブ型採用に興味あり」でインターンシップを重要視。学生は新卒のキャリア形成をどう考えているのか？

株式会社学情は2020年7月、「ジョブ型採用」に関するアンケート結果を発表。調査期間は2020年7月3～8日で、同社の就職活動サイトを閲覧した2022年卒学生679名から回答を得た。これにより、「ジョブ型採用」に対する学生たちの意識や関心度が明らかになった。

コロナ禍でインターンシップはどうなる？ 鍵はやはり「オンライン化」 ── 22年卒学生の新卒採用動向

HRTechサービスを提供するイグナイトアイ株式会社は2020年7月10日、「22卒新卒採用計画・インターンシップに関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2020年6月22～26日で、同社の採用管理システム「SONAR ATS」ユーザー118名から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大の影響下で実施する、22年卒学生の採用活動に関する動きが明らかになった。