現在、「人的資本経営・開示の現状」はどのようになっているでしょうか－－－
今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっています。
また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化されました。
このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握する調査を実施しました。
本セミナーでは、現在の日本企業における「人的資本経営・開示の現状」を、HR総研の最新調査を用いて解説していきます。
また、多くの企業が人的資本経営の1つの要素として掲げている「従業員エンゲージメント」についても、向上させるためのヒントをお伝えします。
「人的資本経営・開示の現状」を知りたい方、エンゲージメントについて課題をお持ちの方は、ぜひご視聴ください。
HRプロとは