働き方改革でもらえるオススメの助成金　（2）その他の助成金

前回のコラムで「働き方改革」と「助成金」は密接な関係にあるということをお伝えした。政府は働き方改革を推進する企業に金銭面から手助けをするため、たくさんの助成金を用意している。その代表的なものは前回説明した「職場意識改善等助成金」であるが、今回はそれ以外の比較的取り組みやすい雇用関係の助成金と、東京都限定の助成金も紹介していこうと思う。

長時間労働発生のメカニズムに迫る

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

政府主導で始まった日本企業の「働き方改革」では、「長時間労働の是正」が中心の議題となっていますが、個々の企業が自社の長時間労働発生のメカニズムを知ることなく単に時間外労働を減らしては、別なところにしわ寄せがくる可能性が高いでしょう。この度、産業能率大学 総合研究所とHR総研は共同で、日本企業における社員の働き方の実態と、それが経営や仕事の成果にどのようにつながっているかを調査し、長時間労働発生のメカニズムに迫りながら、「働き方改革」での効果的な取り組みをどのように行うべきか、参加者とともに考えました。 講師田島 尚子氏学校法人産業能率大学 総合研究所 組織測定研究センター プロジェクトリーダー横浜市立大学商学部卒業後、総合建材メーカーに勤務。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了後、2001年学校法人産業能率大学に入職。現在、経営管理研究所組織測定研究センター所属。診断および研修の開発、組織診断を用いた経営体質改善や組織力強化等のコンサルテーションに従事。また、「産業界における人材ニーズの調査分析（2003）」「日本企業の人材戦略と成果主義の行方（2003）」「経済危機下の人材開発に関する実態調査（2010）」「グローバル人材の育成と活用に関する実態調査（2012）」「人材開発活動の過去・現在・未来（2016）」など、企業の人事担当者を対象とした人材開発に関する調査に多数携わる。 寺澤 康介ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

はじめに

ディズニー・USJで学んだ　現場を強くするリーダーの原理原則

『ディズニー・USJで学んだ　現場を強くするリーダーの原理原則』（内外出版社／税込1,620円）では、ディズニーやUSJでリーダーが実践している原理原則を、実例と図解を交えて解説します。 著者は、日本で数人しかいないディズニーとUSJの両方で人材開発に携わった人財育成のプロであり、現在も大企業から海外の企業まで幅広く人財開発を行っています。同書で紹介されている人財育成に必要なリーダーが知っておくべき原理原則の一部を紹介。『部下が変わる』『チームが変わる』『お客様が輝く』『自分が変わる』という4つのテーマにわけ、毎回Q&A形式で分かりやすく解説します。

働き方改革とキャリアの未来:改善の方向性

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

人事担当者にとって、現在、働き方改革が取り組むべき大きなテーマになっているものと思います。働き方改革というと労働時間をいかに短縮するかに目が向きがちだと思いますが、労働時間と従業員の幸福度の間には単純な相関性があるわけではありません。それをデータで示して説明するとともに、今後のキャリア形成についても考えます。 講師伊藤　正史氏厚生労働省　人材開発統括官付　参事官（若年者・キャリア形成支援担当）1984年労働省（当時）入省。職業安定局若年者雇用対策室長、首席職業指導官、職業能力開発局能力評価課長、キャリア形成支援課長など、主に若者雇用対策、キャリア形成・人材育成政策に関わる職務に携わる。2017年7月の組織改革により新設された参事官（若年者・キャリア形成支援担当）に就任。 伊藤 健二氏明治学院大学　学長特別補佐(戦略担当)2006年度まで、みずほ情報総研の知識戦略ソリューション室のシニアマネージャとして、産官学連携による人材育成関連の調査研究・コンサルティングに従事。元早稲田大学 自立的キャリア形成教育開発研究所　客員主任研究員 元慶應義塾大学院　政策・メディア研究科　特任准教授 ＩＴ系、教育系、人材系企業のアドバイザーも務める。

フラット型組織のススメ

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

日本人は、スキル、気配り、モチベーションなど、個々の能力が世界的にも飛びぬけています。これを活かすにはピラミッド型組織よりもフラット型組織が向いています。特殊部隊は報告・連絡・相談ができない状況での戦闘を前提とするフラット型組織の部隊です。その創設に携わった経験は企業の組織作りについてお話を伺いました。 講師伊藤　祐靖 氏特殊戦指導者（自衛隊「特殊部隊」創設者）1964年東京都出身。日本体育大学卒業後、海上自衛隊に入隊。「みょうこう」航海長在任中の1999年に能登半島沖不審船事件を体験。これをきっかけに自衛隊初の特殊部隊「特別警備隊」の創設に関わる。42歳、2等海佐で退官。ミンダナオ島に拠点を移し、各国の警察や軍隊を指導。現在は日本の警備会社等のアドバイザーを務めながら、現役自衛官から企業人まで、多くの人々に自らの知識と技術を伝えている。著書は『国のために死ねるか―自衛隊「特殊部隊」創設者の思想と行動』（文春新書）、『女性のための護身術』（講談社）。『週刊東洋経済』にて「非常時の組織論」を連載中。寺澤 康介ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研 所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

日本の新卒採用変革会議～18卒総括とインターンシップの行方

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

「3月広報解禁、6月選考解禁」のスケジュールで2年目を迎えた新卒採用。近年、重要となっているのは「インターンシップ」です。経団連は、指針の手引きを改定し、これまで「5日間以上」としていた期間の縛りをなくし、1Dayインターンシップも認める方向に大きく舵を切りました。そこで、学習院大学キャリアセンター担当事務長の淡野健氏とProFuture株式会社代表取締役社長の寺澤康介が、2018年卒の採用活動、学生の就職意識・活動を、独自の調査をもとに振り返るとともに、2019年卒採用の行方について、インターンシップのあり方を含め、企業はどう対応すればいいのか、大学はこの現状をどう見ているのか、それぞれの立場を越えて議論しました。 講師淡野 健（だんの　たけし）氏学習院大学 キャリアセンター担当事務長1985年 学習院大学経済学部卒業後、(株)リクルート入社。 新規事業、総務採用、営業事業部長を歴任。その間、モチベーションマネージメントや就活での企業講演・OB講演を経験し、入社3年目に新卒採用経験を活かし、母校の『面接対策セミナー』を創設。以来卒業生と大学との協働のセミナー運営に携わり、28回目を迎える。2010年4月 母校の就職支援部署に戻り、学生の就職相談・講座ファシリテーター・セミナー運営・企業関係構築を図る。 米国CCE,Inc認定 GCDF-キャリアカウンセラー【04136JP】資格、文部科学省NPO法人『人財創造フォーラム』第2期社会人ゼミメンバー。寺澤 康介（てらさわ　こうすけ）ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研 所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

少し先の未来に向けて、人事部門に求められるもの

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

今や「ビジネスパートナー（HRBP）」や「センター・オブ・エクスパティーズ／エクセレンス（COE）」といった形式的な肩書を持つことは、重要でなくなりつつあります。人事として経営に対しどういう付加価値を提供していくのか――それが何より問われ始めているのです。変化が激しい時代の中で、人事部門を取り巻く環境や、人事部門が担うべき役割も大きく変わってきています。そこで今回は、学習院大学の守島基博教授をお招きし、少し先の未来に向けて、人事部門が考えるべきこととは何なのかを解説いただきました。 講師守島 基博 氏学習院大学　経済学部経営学科　教授p>86年米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員などを兼任。著書に『人材マネジメント入門』、『人材の複雑方程式』（共に日本経済新聞出版社）、『人事と法の対話』（有斐閣）などがある。

なぜ日本企業は、アジアで人気がなくなっているのか？

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

一般的に日本企業は海外でも人気だと思われていますが、現実はまったくそうではありません。むしろ、どんどん人気がなくなってきています。それは昔ながらの日本企業の考え方から少しも脱却していないのが原因です。日本企業がグローバルで展開するにはどのように人材を育成し、活用すべきなのでしょうか？ 講師森田英一氏beyond globalグループ President & CEO大阪生まれ大阪育ち。現在、シンガポール在住。 大学院卒業後、経営コンサルティング会社アクセンチュアの人・組織に関するコンサルティング部門に入社。 その後、2000年にシェイク社を創立、代表取締役社長に就任。10期経営の後、会長、フェローに就任。 その後、beyond global社を日本とシンガポール、タイに設立し、グループのPresident&CEOに就任。 テレビ東京系「ガイアの夜明け」 「ワールドビジネスサテライト」等メディア出演多数。 著作「会社を変える組織開発」（php新書）等多数。

「第2回 HRテクノロジー大賞」授与式開催

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうした中で、近年、HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。 「HRテクノロジー大賞」（後援：経済産業省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム（LeBAC）、ProFuture株式会社）は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ（アナリティクス）の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第2回を開催。応募総数48事例の中から、厳正なる審査の結果、23事例が選ばれ、9月20日に「HRテクノロジーサミット2017」会場にて授与式が開催されました。 審査委員岩本 隆氏「HRテクノロジー大賞」審査委員長／慶應義塾大学大学院　経営管理研究科 特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学部材料学科Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータ（DI）を経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。 徳岡 晃一郎氏「HRテクノロジー大賞」審査委員／多摩大学大学院教授・経営情報学研究科長 東京大学教養学部国際関係論卒。日産自動車人事部、欧州日産を経て、2009年よりコミュニケーションコンサルティングでは世界最大手の米フライシュマン・ヒラードの日本法人のSVP/パートナー。人事制度、風土改革、社内コミュニケーション、レピュテーションマネジメント、リーダーシップ開発などに従事。著書に『MBB：思いのマネジメント』（野中郁次郎教授、一條和生教授との共著）、『ビジネスモデルイノベーション』（野中教授との共著）など多数。 寺澤 康介「HRテクノロジー大賞」審査委員／ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。

「第6回 日本HRチャレンジ大賞」授与式開催

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

「日本HRチャレンジ大賞」（後援：厚生労働省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、ProFuture株式会社）は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、日本社会の活性化促進を目的に、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰しています。第6回目となる今回は、66事例におよぶ応募総数の中から、厳正な審査の結果、13事例が選ばれ、その授与式が9月19日（火） 18時20分より、「HRサミット2017」会場にて開催されました。 審査委員 今野 浩一郎 氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員長／学習院大学 名誉教授1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。 主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）など多数。 伊藤　健二氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／明治学院大学 学長特別補佐（戦略担当）2006年度まで、みずほ情報総研の知識戦略ソリューション室のシニアマネージャとして、産官学連携による人材育成関連の調査研究・コンサルティングに従事。元早稲田大学 自立的キャリア形成教育開発研究所　客員主任研究員 元慶應義塾大学院　政策・メディア研究科　特任准教授 ＩＴ系、教育系、人材系企業のアドバイザーも務める。 武石 恵美子氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／法政大学 キャリアデザイン学部 教授筑波大学卒業後、労働省（現・厚生労働省）を経て、ニッセイ基礎研究所勤務。2001年にお茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士課程修了。東京大学助教授、ニッセイ基礎研究所上席主任研究員を経て、2006年４月より法政大学キャリアデザイン学部助教授、2007年4月より現職。専門は人的資源管理、女性労働論。厚生労働省「中央最低賃金審議会」「労働政策審議会　障害者雇用分科会」「労働政策審議会 雇用均等分科会」など各委員を務める。 主な著書に『雇用システムと女性のキャリア』（勁草書房、2006年）、『国際比較の視点から日本のワーク・ライフ・バランスを考える』（編著、ミネルヴァ書房、2012年）、『ワーク・ライフ・バランス支援の課題』（共編著、東京大学出版会、2014年）など。 田宮 寛之氏「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／東洋経済新報社 編集局編集委員東洋経済新報社に入社後、企業情報部記者として自動車、生・損保、食品、コンビニ業界などの取材を担当し、『会社四季報』『就職四季報』などに執筆。その後、『週刊東洋経済』編集部デスクを経て『オール投資』編集長。2009年「東洋経済HRオンライン」を立ち上げて編集長となる。2014年「就職四季報プラスワン」編集長を兼務。現在は編集局編集委員。近著に『みんなが知らない超優良企業』（講談社）。 寺澤 康介「日本HRチャレンジ大賞」審査委員／ProFuture株式会社 代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。

従業員満足度（ES）向上で職場定着率アップ。ドトールが非正規雇用者向け退職金制度を導入

株式会社ドトールコーヒーは2017年9月、業界初となる非正規雇用者向け退職金制度を導入したことを発表した。正規労働者と非正規労働者間の格差是正につながるとして注目を集めている。人材不足が深刻化するなかで、従業員の職場定着率を向上させることがねらいだ。同制度導入のきっかけは従業員の声だったという。従業員の意見を制度に反映させることによって、企業における従業員満足度（ES）を向上させることの重要性は高い。

「働き方改革」「健康経営」で重要性が増すモチベーション管理・メンタリティマネジメント

従業員のメンタルヘルスやモチベーションを管理する「メンタリティマネジメント」に注目が集まっている。従来の対症療法的・受動的なメンタルヘルス対策ではなく、積極的に従業員のストレスをコントロールしていく点がポイントだ。 「働き方改革」や「健康経営」が謳われるようになって以降、特にその傾向は強まっており、企業における従業員のメンタルヘルスケア・モチベーション対策は急務である。

HR総研：働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.2

仕事と育児の両立支援は実施4割、退職率低減に寄与

働き方改革における「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」のうち、今回は主に、仕事と子育ての両立支援、女性活躍推進、および副業・兼業について報告する。 仕事と子育ての両立支援を行っているのは全体では40％で、女性活躍推進に取り組んでいるのは47％である。両立支援を行っている企業のうち「退職率低減」は約50％、「モチベーション向上」は約30％が効果がでている、という結果が判明した。

RPAを活用したタレントマネジメントによる企業の人事戦略とは

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

AI やRPA といったテクノロジーの急速な進歩によって、今まさに働き方が変わろうとしている。 人とテクノロジーの役割分担はどこにあるのか。新時代におけるタレントマネジメントのあり方はどうなるのか。 RPA の先駆者であるRPAテクノロジーズの大角氏、IT 技術を活用した人材育成ソリューション、タレントマネジメントを提供するサムトータル・システムズの古沢氏の、お二人のそれぞれの立場から「働き方」を変革し生産性を向上させる人事戦略について語っていただいた。

営業強化研修―スキル研修から同行指導、営業強化プロジェクト

営業のプロから学ぶ科学的トレーニングで行動が変わる、営業が成功する

研修プロではなく営業プロが講師を務める！

従業員モチベーションアップのコツ、ボーナスよりも効果的なのは

企業の中には、営業の仕事をしている部署にノルマを課しているところも多い。 そしてそのノルマをクリアすると賞与が多く支給され、逆にクリアできないと賞与がなくなる、または降格などのペナルティが課されるといったケースもよく耳にする。 一見シビアで、やればやるほど賞与が上がり業種によっては良い制度のように思われがちだが、このような制度を導入している企業の中には、うまくいっていないところも多い。場合によっては半期の賞与が数百万と支給されるにもかかわらず、人はどんどん辞めていく。 どうしてそのようなことが起きるのだろうか。

いいとこ伸ばしとモチベーションアップ

管理職研修の後に管理職の方と話していると、新入社員や若手社員に対して、褒めるのがいいのか叱るのがいいのかという質問をよく受ける。そこで、ある心理学者E.B.ハーロックの実験をご紹介する。

経営トップの経営判断の基準とは ～お役立ち道に立脚した需要創造型実践理念経営で不倒不滅を実現～

人と組織が活きる経営判断

激しさを増すタービュラント（乱気流）の時代で不倒不滅を実現するためには、経営トップにどのような経営判断が求められるのでしょうか。経営トップに求められる能力は、一般的に「先見力」「決断力」といわれています。更に、最近では、それに加えて「忍耐力」「統率力」なども必要といわれています。

～人事課長・春代の物語「社員全員を船に乗せ」最終話～

人事の人生

★前回までのあらすじ 「現場の売上を死守し、予算を達成するためには長時間労働も仕方ない」と働き方改善に否定的な管理職たちに、EAPから呼んだ講師がある一言を投げかけた ── 。 このコラムは、人事部で働く人々にインタビューし、メンタルヘルス対策にかける思いを中心に、その人生の一端を「物語」仕立てにしたものです。（※文中の名称はすべて仮名です）

若年社員への「役割の与え方」

新入社員や社歴の浅い社員は「どのような役割の与え方をするか」により、仕事に対する姿勢に違いが現れることがある。皆さんは新入社員、社歴の浅い社員に役割を与える際、どのような考え方で仕事内容を決めているだろうか。