4月の入社式を目前に控え、26卒採用もいよいよ最終盤を迎えている。入社前準備と27卒採用の本格活動を同時並行で進める採用担当者も多いのではないだろうか。
HR総研(ProFuture株式会社)は、昨年11月26日~12月5日に実施した「2026年&2027年新卒採用動向調査(12月)」(有効回答171件)の結果を発表した。 本記事では、26卒内定充足率の実態、内定辞退防止策の効果、27卒採用の超早期化の現状をダイジェストで紹介する。26卒の振り返りと27卒戦略への反映にぜひ役立ててほしい。詳細データと考察はHRプロ本編レポートにて公開中、無料会員登録で全文閲覧が可能だ。
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HR総研:2026年&2027年新卒採用動向調査(12月) 結果レポート
大企業と中小で広がる採用格差――26卒充足率・27卒早期化が示す新卒採用の現在地【HR総研調査・ダイジェスト版】

26卒内定充足率「90%以上」、大企業7割・中小4割の格差【図表1-1】

2025年12月時点での26卒採用の内定者充足率を見ると、大企業(1,001名以上)では「90%以上」が67%と7割近くに上る一方、中堅企業(301~1,000名)では41%、中小企業(300名以下)では36%と明確な格差が表れている。 充足率が低い要因として、中小企業では「自社の知名度・ブランドが弱い」が52%と最多を占め、次いで「学生との接触機会の少なさ」が45%で続いている。 認知度が低く、インターンシップでの接点も十分に作れない中小企業では、母集団形成の段階から苦戦が続いている実態が鮮明となった。

【図表1-1:企業規模別 26卒採用の内定者充足率(2025年12月時点)】

【図表1-1:企業規模別 26卒採用の内定者充足率(2025年12月時点)】

内定辞退防止のカギは「配属先の早期伝達」【図表3-2】

26卒の内定辞退率は中堅企業で特に深刻であり、「30%未満」が45%と半数を下回る。 こうした辞退防止に有効性が示されたのが「配属先の早期伝達」だ。中堅・中小企業では、選考途上で配属先を伝えた企業の80%が内定辞退率「10%未満」に抑えられているのに対し、伝達が遅れる企業では辞退率が相対的に高くなっている。 内定者が入社前に仕事内容をイメージできる環境をつくることが、承諾率向上の鍵となっている。

【図表3-2:中堅・中小企業のみ 配属先の伝達時期別 内定辞退率】

【図表3-2:中堅・中小企業のみ 配属先の伝達時期別 内定辞退率】

個別企業説明会の超早期化が加速、27卒選考はすでに動いている【図表6-1・6-2】

個別企業説明会の超早期化が加速、27卒選考はすでに動いている【図表6-1・6-2】

【図表6-1:企業規模別 個別企業セミナー・説明会を開催した(予定の)月】

【図表6-1:企業規模別 個別企業セミナー・説明会を開催した(予定の)月】

【図表6-2:大企業のみ 個別企業セミナー・説明会の開催月 経年変化】

【図表6-2:大企業のみ 個別企業セミナー・説明会の開催月 経年変化】

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