HRプロとはWillMap株式会社は2025年12月12日、組織サーベイに回答した経験を持つビジネスパーソンを対象に実施した「組織サーベイについての意識調査」の結果を発表した。調査期間は2025年10月3日～6日で、1,089人から回答を得ている。調査からは、組織サーベイ回答者の約4割が「正直に答えていない」と感じている実態や、その背景にある企業側の運用課題、また組織サーベイを単なる実施に終わらせず変革につなげるための条件などが明らかになった。
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組織サーベイ回答者の37.3％が「正直に答えていない」と回答
組織サーベイへの回答姿勢について尋ねたところ、「正直に答えていない」と回答した人は37.3％にのぼった。企業が人事施策や組織改善の基礎データとして活用しているサーベイ結果のうち、約4割が必ずしも実態を正確に反映していない可能性がうかがえた。正直に答えていない理由として最も多かったのは、「正直に答えても会社が変わらないと思うから」で43.3％だった。以下、「忙しく、十分に吟味して答える時間がない」（41.7％）、「個人が特定されるかもしれないという心配がある」（32.3％）が続いている。
これらの結果から、サーベイそのものの設計や運用、さらには結果を受け止める企業側の姿勢が、回答の正確性に大きく影響していることがうかがえる。
結果共有だけでは不十分。納得度を高める「段階的な説明」が行動変容につながる
調査では、組織サーベイの結果を「会社から共有された」と回答した人は66.4％に達した。一方で、その内容に「納得している」と答えた人は45.2％にとどまり、結果共有と納得感の間にはギャップがあることが明らかになっている。WillMapの分析によると、結果に納得している層では、全社結果、部署別結果、課題整理、施策内容といった情報が段階的かつ一貫して共有されている傾向が見られた。数値のみの提示に終わらず、結果から施策に至る流れが「ストーリー」として伝えられている点が特徴だ。
また、結果に納得している層のうち68.2％が「自分の行動を変えた」と回答しており、サーベイ結果への納得感が個人の行動変容に結びつく可能性も示されている。
サーベイを変革につなげるための3つの条件とは
本調査では、組織サーベイを通じて「会社に変化が起きたと感じている」と回答した人が28.6％存在することも確認された。一定数ではあるものの、組織サーベイが正しく運用されれば、変革の手段として機能し得ることを示す結果と言える。WillMapは、変化を実感している層の回答を分析し、組織サーベイで成果を上げるための条件として次の3点を挙げている。
●実施前にサーベイの目的や活用方法を丁寧に説明すること
●経営層がサーベイの重要性を理解し、明確にコミットメントを示すこと
●現場を担う管理職に対する研修や支援を行うこと
これらは、事務局・経営層・ミドルマネジメントそれぞれの役割が連動して初めて機能するものであり、三位一体の取り組みが不可欠であることが示されている。
本調査結果からは、組織サーベイが多くの企業で実施される一方、その運用次第では形骸化し、正確な実態把握を妨げている現状が浮き彫りとなった。一方で、結果の伝え方や経営層・管理職の関与次第では、社員の行動変容や組織変革につながる可能性も示されている。組織サーベイを「実施すること」自体が目的化していないか、改めて運用の在り方を見直す必要がありそうだ。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000174688.html
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000174688.html
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