JTBとパソナJOB HUBが連携。情報信託機能を活用した離島と都市部人材のマッチングサービスを開始

株式会社JTBは、株式会社パソナJOB HUBと連携し、人材不足に悩む離島の事業者と都市部の複業希望者とのマッチングサービス「島で、未来に恋しよう」を開始すると発表した。島根県隠岐郡海士町などの離島をフィールドとし、2020年1月30日より本格的にスタート。総務省の「令和元年度予算 情報信託機能活用促進事業」の一環とすることで、情報銀行のモデルケースの創出、離島の課題解決を目指すとしている。

学生のホンネは就職活動の連絡に「LINE」を使いたい！　学生×人事のプロ×LINEによる就活コミュニケーションツール座談会

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

新卒採用手法の多様化やテクノロジーの進化とともに、企業と就活学生の関わり方が大きく変わりつつある。この数年、特に変化が大きいのがコミュニケーションツール。日程調整や内定者フォローなどでLINE、Twitter、Facebook Messenger、Skypeといった、ツールが使われ始めているのだ。そんな中、今どきの就活生たちは、どんな就活でどんなツールを使い、何に使いやすさを感じたのだろうか。今回、就活を経験した20卒の大学生3名と、これから就活中の21卒の大学生3名の計6名に集まっていただき、「就活で使うコミュニケーションツールとその是非」と題した座談会を開催した。ファシリテーターには元サイバーエージェントの人事で、現在はエンジニアの教育・育成・紹介を行う株式会社TechBowlで代表取締役を務める小澤政生氏を迎え、さらにLINE株式会社の鈴木隆明氏もゲスト参加。学生側・企業側、双方の視点から就活におけるコミュニケーションツールの利用状況や就活にLINEを活用することの是非などを議論していただいた。ファシリテーター小澤 政生 氏株式会社TechBowl　代表取締役京都大学経済学部経営学科を卒業後、2010年に株式会社サイバーエージェントに入社。営業を半年経験したのち、採用を7年半経験。その後2018年10月に株式会社TechBowlを設立。代表取締役に就任。同社は「業界のプロが、次世代を、みんなで育てる」という考えのもと、U30（30歳以下）のエンジニアコミュニティを展開している。2019年5月に有名企業のエンジニアから学べるオンラインエンジニアコミュニティ「TechTrain（テックトレイン）」をリリース。サービス開始から10ヵ月で会員数700名を突破。現在35社70名を超えるITプロエンジニアメンターがオンラインでコードレビューやキャリア相談を行っている。株式会社TechBowlTechTrainゲスト鈴木 隆明 氏LINE株式会社 HRサービス事業部 マネージャー2010年、新卒で外資系SIerに入社し、エンジニアとしてキャリアをスタート。その後、大手通信事業社にてモバイル事業のサービス企画や新規ビジネス開発、外資系コンサルティングファームにて新規事業の立案支援プロジェクトを担当し、2018年にLINE株式会社に入社。「LINE採用コネクト」の事業リーダーとして、サービス立ち上げに従事。

HR総研：新型コロナウィルス感染拡大による企業活動・採用活動への影響に関する再調査　結果報告【採用活動編】

「採用活動への影響」を懸念する企業は6割に跳ね上がる、大企業・中堅企業で7割

中国・武漢市を発生源とした新型コロナウィルスの感染拡大の影響は、刻一刻と世界各国で深刻さを増している。日本国内においても感染拡大に歯止めがかからない現状を受け、政府が緊急的に打ち出した方針により、企業は様々な苦渋の決断を迫られている。 前回の調査は、2月13日～2月18日にかけて行われたが、その後の政府からの「不要不急の外出自粛」「大型イベント開催の見直し」「小中高の臨時休校」等の要請を受け、リクナビ、マイナビ等の就職ナビ会社が主催する就職イベントの相次ぐ中止や、企業による出張抑制、外部の会合への出席自粛、大規模なテレワーク実施など、2週間程度で世の中の動向が一変していることから、HR総研では再調査を実施することとした。初回調査の調査項目をベースに、「対策の継続期間」「新卒社員研修の実施方法」等を新たに加え、各企業の最新動向についてフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●「採用活動への影響」を懸念する企業は6割まで跳ね上がる、大企業・中堅企業では7割 ●「影響を懸念する企業」の7割にすでに影響が発生、企業規模による大きな差異なし ●「採用スケジュールの遅延」に影響が8割、大企業・中堅企業に懸念材料が多数 ●「採用活動での対策をとっている、検討中」は大企業・中堅企業の7割 ●大企業は「採用工程の見直し」を優先、「説明会・面接をオンライン活用に変更」が4割 ●「新入社員研修の実施」に関するコロナ対策は「検討していない」が6割で圧倒的 ●新入社員研修に「変更の必要性を感じない」が最多、4月以降の収束を想定か

2020年中途採用の鍵は「越境採用力」。異業種・異職種への越境転職がスタンダード化

株式会社リクルートキャリアは、転職エージェントサービス「リクルートエージェント」における2009～2018年度の転職決定者を分析。2020年1月23日、結果を「転職市場の動向データ」として発表した。

『採用ファースト経営─中小企業の加速度的成長を可能にする超攻撃的「人財ファースト戦略」の全貌』 株式会社船井総合研究所HRD支援部：著（プレジデント社刊）

書籍・本　紹介／レビュー

「採用ファースト経営」とは、船井総合研究所HRD支援部がこれまで支援先の中小企業に提唱し、実績を挙げてきたという経営手法。具体的には「新卒大量採用」「早期育成」「定着化」を3本柱として、企業の業績を圧倒的なスピードで成長曲線に乗せるための戦略である。そのエッセンスを凝縮した本書は「攻めの経営」を目指す中小企業経営者のバイブルとなるだろう。（2020/1/29発売）

業界初となる外国人採用に特化した適性検査を、エイムソウルが開発

株式会社エイムソウルは2020年1月、外国人応募者専用の適性検査「CQI」を開発したことを発表した。現在、社会的にも外国人材の採用を検討している企業が増加している一方で、入社後に起こる文化の違いによる価値観の差異が原因となり、ミスマッチといった課題を抱える企業も多い。外国人材採用における企業の課題解決を目指したサービスとなるようだ。

JR九州システムソリューションズがデジタル人材の育成と採用強化を目指した施策を発表

JR九州システムソリューションズ株式会社（JRQSS）は2020年1月、企業の競争力の源泉となるデジタル人材の育成と採用に向けた取り組みを強化することを発表した。多様な人材を集めて新たなビジネスを生み出すスキルや、経験豊富な人材を育成し、JR九州グループのデジタルトランスフォーメーションのさらなる加速をはかるようだ。

第107回 東京オリンピック・パラリンピック開催時の採用活動や研修はどうなるのか

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 今回は、いつもとは少し変わった調査結果について報告したいと思います。HR総研では、2019年12月18～25日に、東京オリンピック期間（2020年7月24日～8月9日／以下、「オリンピック期間」）および東京パラリンピック期間（2020年8月25日～9月6日／以下、「パラリンピック期間」）における人事業務の動向についての緊急調査を実施しました。企業は、東京オリ・パラ期間中の従業員の就業環境、採用業務、研修などについて、どのような対応を考えているのでしょうか。なお、集計については、東京周辺企業（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県を拠点とする企業）とそれ以外の企業、さらに東京周辺企業については従業員規模別に分けて比較してみました。

第6回 日本女子大学：女性を取り巻く社会環境を理解するために1年次からキャリア形成科目を開講

これからの新卒採用を考える～大学キャリアセンターインタビュー～

日本女子大学は1901年に日本初の女子大学校として誕生。初年度の入学者は222名。この開校により、日本において女性が高等教育を受ける道が開かれた。現在、目白キャンパスと西生田キャンパスには約6,000名の学生が在籍。女性が大学に進学することが珍しかった開学当時からは考えられないほど多くの学生たちが勉学に励んでいる。建学から120年。日本女子大学が取り組む女子教育とキャリア支援にどのような変化があったのだろうか。目白キャンパスを訪ね、学生生活部キャリア支援課 課長 増田一美氏にお話を伺った。ゲスト増田 一美 氏日本女子大学学生生活部キャリア支援課 課長日本女子大学家政学部家政理学科一部（物理化学専攻）化学（理学部物質生物科学科の前身）卒業。企業就職の後、学校法人日本女子大学に中途入職。入学部入学課（当時）、管理部システム企画課を経て現職。

採用ホームページの構成と応募率を上げるためのテクニック

採用活動において、採用ホームページの役割は非常に大きい。会社のホームページは「顧客を集めること」が目的であるのに対し、採用ホームページの目的は「求職者を集めること」である。そこに必要な情報は、企業によって異なる。どのような人材が欲しいかを明確にし、採用ブランディングの方向性を決め、その内容を求職者に届けるツールが会社の採用ホームページである。今回は、「採用ホームページに掲載すべき内容」と「応募率を上げるためのテクニック」をお伝えしたい。

HR総研：新型コロナウィルス感染拡大による企業活動・採用活動への影響に関する緊急調査　結果報告

～採用活動への影響を懸念する企業の6割が「採用スケジュールの遅延」に不安を抱く～

中国・武漢市を発生源とした新型コロナウィルスの感染拡大を受け、緊急調査を実施した。 日本においても、企業活動にすでに多大な影響が及ぼされている企業も出ており、どちらかというと不安を抱える企業も増えてきている。 今回の緊急調査結果から、企業活動と採用活動に対する「影響度」「予測される影響の内容」「影響への対策」等に関する各企業の最新動向についてフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ただし、本調査結果は2月の中旬に実施した調査を元に作成したものであり、刻一刻と状況が変化し続ける現状において、各企業の方針・動向も常に変化し続けていることにご留意いただきたい。また、2月16日開催の専門家会議の内容を受けた厚生労働省の記者発表における「不要不急な集まりの自粛を検討する必要がある」との発言を契機に、翌日には3月1日開催の東京マラソンでは一般ランナー抜きでの実施が発表されるなど、事態は大きく転換している。本テーマについて近日中に再調査を実施し、HR総研としても引き続き企業の動向を追いたいと考えている。 ＜概要＞ ●大企業の半数以上が「中国拠点あり」、中小企業の7割は「海外拠点なし」 ●「企業活動に影響がある」は中国拠点ある企業の8割、海外拠点ない企業でも半数近く ●中国拠点ある企業の7割近くで「影響が出ている」、海外拠点ない企業でも半数以上 ●大企業では「海外出張を伴う業務の遅延・停止」が6割 ●企業活動への影響を考慮した対策を「とっている、検討中」は大企業で8割 ●対策の内容は「従業員への予防徹底の呼びかけ」が最多で8割、「中国出張業務の見直し」は大企業の6割 ●採用活動への「影響を懸念する企業」は1割にとどまる ●影響を懸念する企業の３割に影響が出始めている ●影響を懸念する企業の6割が「採用スケジュールの遅延」に不安を抱く ●採用活動への影響を考慮した対策を「とる予定は無い」が6割 ●「会場における感染拡大の防止」を徹底する企業が多数

HR総研×LabBase：理系学生（院生）の実態調査　結果報告【2】

～第一志望の企業への就職活動は「自由応募」が6割、情報系院生の内定はすでに2割超～

前回に引き続き、これまであまり知られていなかった理系学生、特に理系大学院生の実態に関する調査結果を報告する。今回のテーマは「理系院生の就職活動」。 IT人材など理系人材に対するニーズが一層高まる中、理系大学院生はどのような活動スタイルで学生生活を送り、どのような考え方で就職活動に臨むのだろうか。 今回は、「理系院生の就職活動」について考察した。「就職活動の不安事項」「インターンシップへの意識の変化」「就職したい企業の条件」「就職活動の進捗状況」など理系院生の就職活動動向について、フリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●就職活動に関する不安事項は「面接が苦手であること」と「学業と就職活動の両立」 ●「一律初任給を廃止する企業」に半数以上の理系院生が魅力を感じる ●「ダイレクトリクルーティングやリファラル採用」を活用してみたい理系院生は8割 ●第一志望の企業に対する就職活動は「自由応募」が半数、さらに増える可能性も ●「後付け推薦」に対して反対派が3割、修士2年では4割に増加 ●「ジョブ型採用」に賛成派が6割、一律初任給廃止への意向との関連も ●インターンシップの選定基準は学部時より「専門性」や「仕事内容の理解」を重視 ●修士1年の7割が就職したい企業を決めかねる ●理系院生が重視する「就職したい企業の条件」は「仕事内容」が最多 ●修士1年のエントリー社数は「10社未満」が7割、専攻による違いが顕著 ●「選考応募している企業はない」が修士1年の半数、情報系院生の内定はすでに2割超

パソナグループが氷河期世代を含む300人を正社員採用へ

株式会社パソナグループは2019年12月12日、就職氷河期世代を主な対象とした、「Middles Be Ambitious（ミドルズビーアンビシャス／MBA）制度」を開始すると発表した。兵庫県淡路島の地方創生事業の一環として街づくり人材を育成するもので、2020年4月よりスタートさせる。これにあたり、2020年1月には第1期募集説明会を実施する予定だ。

通年採用競争は学生と「長くゆるくつながる」ことで勝ち抜ける。時代の変化に対応するため、人事採用担当者は何をすべきか

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2018年10月、経団連から「就活ルール」の廃止が発表され、日本独特の雇用慣行である「新卒一括採用」が変化を迫られている。すぐに大きく変わることはないだろうが、「通年採用」へと舵を切る企業が増えているのも事実だ。このように、採用市場がかつてない転換期を迎える中、企業の人事採用担当者の役割や採用業務は、今後どのように変化していくのだろうか。採用「する側」「される側」双方に知見の深い、株式会社人材研究所の代表取締役社長・曽和利光氏と、LINE株式会社で新卒採用支援ツール「LINE採用コネクト」の事業リーダーを務める鈴木隆明氏の二人が、採用の未来について議論を交わした。本記事では、その対談の模様をお届けする。ゲスト曽和 利光 氏株式会社人材研究所 代表取締役社長愛知県豊田市出身。京都大学教育学部教育心理学科卒業。株式会社リクルート、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年、株式会社 人材研究所を設立。 企業の人事部（採用する側）への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者（採用される側）への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。鈴木 隆明 氏LINE株式会社 HRサービス事業部 マネージャー2010年、新卒で外資系SIerに入社し、エンジニアとしてキャリアをスタート。その後、大手通信事業社にてモバイル事業のサービス企画や新規ビジネス開発、外資系コンサルティングファームにて新規事業の立案支援プロジェクトを担当し、2018年にLINE株式会社に入社。「LINE採用コネクト」の事業リーダーとして、サービス立ち上げに従事。

HR総研×LabBase：理系学生（院生）の実態調査　結果報告【1】

～繁忙期の研究室滞在「10時間以上」が半数以上、研究テーマを仕事に活かしたい学生は半数に～

今回は、これまであまり知られていなかった理系学生、特に理系大学院生の活動スタイルや就職活動の実態を調査した。この結果について、「活動スタイル」と「就職活動」の2テーマに分けて報告する。 IT人材など理系人材に対するニーズが一層高まる中、理系大学院生はどのような活動スタイルで学生生活を送り、どのような考え方で就職活動に臨むのだろうか。 今回は、主に「活動スタイル」について考察した。「大学院進学の動機」「アルバイトの有無」「繁忙度」「学会に参加する時期」「修論や研究のテーマを仕事に活かしたいか」など学生の生活リズムや考え方について、学生のフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●大学院への進学動機は「より専門性を身に付けたいから」が最多 ●大学院進学後、理系院生の8割以上は「イメージとのギャップはなかった」 ●理系院生の9割以上が毎日使うSNSは「LINE」 ●理系院生が学会に参加する月は「3月」と「9月」に集中、9割は学会に参加 ●繁忙期の研究室滞在時間は「10時間以上」が半数以上、専攻による違いも見られる ●繁忙期において、理系院生の3分の2が「1時間以上」（1週間当たり）を就活に費やす ●余裕のある時期でも、理系院生の4分の3以上が「5時間以上」は研究室に滞在する ●余裕のある時期において、理系院生の6割が「5時間以上」（1週間当たり）を就活に費やす ●「アルバイトはしていない」が4分の1、研究の繁忙度も影響か ●「研究テーマを仕事に活かしたい」と希望する理系院生は半数にとどまる ●「2020年6月」までに就職活動を終了したい理系院生が9割

2020年の人手不足をデータで検証「基本データ」＆「新卒／中途採用」編

数字でわかるHRの今と未来

日本の産業界で“人手不足”が叫ばれるようになって久しい。だが言葉だけが独り歩きし、その実態を冷静に俯瞰している人は少ないのではないだろうか。ここではさまざまなデータをもとに、日本における人手不足の現状および将来を数回に分けて整理してみたい。第1回となる、本稿では日本の就業者数、卒業者数、人口分布などの基本データと新卒／中途採用の現状を掘り下げたい。

第5回 青山学院大学：進路・就職センター「ONE TEAM」への意識変革と柔軟で創造的な支援プログラムによる、誰も取りこぼさない進路・就職支援へ

これからの新卒採用を考える～大学キャリアセンターインタビュー～

青学は表参道に位置する都心型大学だ。表参道ヒルズは複合商業施設だが、観光スポットでもある隣の渋谷駅周辺は大型再開発が進行中だ。学生にはおしゃれなイメージがあるが、青学生の特徴はファッションセンスだけではない。駅伝競技で圧倒的な強さを見せ、今年の箱根駅伝でも往路と復路の完全優勝を果たしている。そんな青学のキャリア支援はどのような特徴があるのだろうか？ 青山キャンパスの進路・就職センターを訪ねてみた。ゲスト祖父江 健一 氏青山学院大学進路・就職センター 進路・就職部長1959年名古屋市生まれ。愛知県滝高等学校出身。1977年青山学院大学経済学部入学。大学生活の４年間は縦社会の本学男子寮で、約160名の仲間と暮らしつつ、ヨット部に所属し週末を逗子の合宿所で過ごす。1981年学校法人青山学院入職。男子寮副寮監、情報科学研究センター、進路・就職センター、中等部事務長を経て2018年より現職。日本キリスト改革派新座志木教会員。

2020年以降の転職市場動向。2019年採用市場の現状から考察する

エンワールド・ジャパン株式会社の代表取締役社長ヴィジェイ・ディオール氏が2019年12月、「グローバル人材の採用と転職市場の動向」というタイトルでメッセージを発表した。ディオール氏の分析をもとに、2019年の採用市場の現状と、今後の転職市場動向や採用の課題について考えてみる。

2020年のHR業界を予測：採用活動を成功させるには【14】

Inside HR－人事はここを見ている

「2020年こそ採用活動を成功させたい！」と意気込んでいる採用担当の方も多いのではないでしょうか。2019年は新卒一括採用の拡大といった大きな変化がある1年でした。昨年は採用市場の活況を背景に、欲しい人材が有名企業にもっていかれてしまった……という苦い思いをされた方もいたかと思います。そこで今回は2020年の採用活動成功を祈願して、今年の成功へのポイントをご紹介したいと思います。

2020年のHR業界を予測：人事全般の気になるトピック3選【13】

Inside HR－人事はここを見ている

いよいよ2020年に突入しました。令和も2年目を迎え、新たな時代の色が浸透し始める予感がしています。人事の世界でも、昨年の終身雇用制や新卒一括採用の終焉をきっかけに新たな時代が始まる年になりそうです。さて、今年はどんな年になるのでしょうか。1月のInside HRは、2020年の人事トピックをもとに今年人事はこうなる、という予測をご紹介します。