2020年の人手不足をデータで検証「基本データ」&「新卒/中途採用」編

数字でわかるHRの今と未来

日本の産業界で“人手不足”が叫ばれるようになって久しい。だが言葉だけが独り歩きし、その実態を冷静に俯瞰している人は少ないのではないだろうか。ここではさまざまなデータをもとに、日本における人手不足の現状および将来を数回に分けて整理してみたい。第1回となる、本稿では日本の就業者数、卒業者数、人口分布などの基本データと新卒/中途採用の現状を掘り下げたい。

労働者数の基本データ

「人手が足りない」と嘆いている経営者や現場マネージャーは多いだろう。では実際のところ、どの程度足りていないのか。まずは基本的なデータを見てみよう。

総務省統計局の『労働力調査』2019年12月分(※1)によると、日本の就業者数は6737万人(前年同月比81万人増)、うち自営業主と家族専従者を除いた雇用者数は6043万人(前年同月比2万人増)で、いずれも84か月連続で増加。完全実業者数は145万人で、前年同月に比べて14万人減少している。厚生労働省の『雇用動向調査』(※2)を見ると、2019年上半期における常用労働者は5045万人で、前年同期に比べて74万人の増加。2018年には入職者(職に就いた人)767万人、離職者(職を離れた人)724万人で、年間40万人以上の入職超過だ。

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