HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート（2025年版）　結果報告（第2報）

大企業の8割超が推進継続意向、中小企業との格差が鮮明に。効果的な施策実施には定量的検証が鍵

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。 HR総研では、第1報に続き、人的資本経営における具体的な取り組み効果や企業規模別の推進状況の違い、そして今後の展望について詳細に分析した結果を第2報として報告する。

【調査レポート】従業員エンゲージメント向上戦略！効果的なアプローチと成功パターンのレポート公開

2024年度に実施した企業の従業員（社員）エンゲージメントスコアと感謝・称賛（＝ポジティブフィードバック）相関を分析・定量化する実証実験の結果レポートを公開しました。 ～組織長の組織を越えた越境行動がエンゲージメント向上の要～ 今回の実証実験では、感謝・称賛ツールを積極的に利用している組織は「関係の質（*インクルージョンスコア）が向上しやすくなる」、「失敗を許容する文化が醸成されやすくなる」、「パーパス浸透がしやすくなる」といったことが明らかになりました。 調査結果の詳細は以下よりダウンロードが可能です。

“現状分析”から“全社アクション”へ――組織全体で実現する従業員エンゲージメント変革のヒント【U-ZERO DAY 2025】

HRプロ編集部　特別取材記事

株式会社U-ZEROは5月22日、東京・中央区にて従業員エンゲージメントをテーマにしたイベント「U-ZERO DAY 2025」を開催した。同イベントは、先進企業の取り組み事例の紹介や、経営者や人事責任者による基調講演の内容から、従業員エンゲージメントの変革を実現するためのヒントを提供するイベントだ。現状分析で終わらず、実行にスムーズにシフトするためのヒントが各公演に散りばめられていた。本稿では、その模様と、特に注目すべき4つの講演内容をお伝えする。

第41回：部下の成長・自己実現を促す“3つ”のフィードバック方法とは

「経営幹部」育成の教科書

「部下にやりがいを持って業務に取り組んでほしい」と、経営幹部であれば誰もが望んでいることでしょう。しかし、実際の業務と彼らの価値観やテーマ感をどうすり合わせ、結びつけてあげればよいか分からない。今回は、そんな悩める“上司”としての経営幹部の皆さんに、今日から使えるフィードバック方法をご紹介します。

6年で400名の採用を実現した│富士通のリファラル戦略

富士通株式会社 人材採用センター 松村氏をお招きし、リファラル採用制度の企画期・導入期から、発展期へと遷移される中で、直面した課題や推進してきた施策、今後の展望についてお話しいただきます。

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート（2025年版）　結果報告（第1報）

7割が「エンゲージメント向上」を目的に。エンゲージメントレベルが高い企業群では戦略的で計画的にアプローチ

先行きの見通しが難しいVUCAの時代、企業が競争力を高め、持続的な成長を続ける上でデータドリブンな人事はもはや不可欠となっている。2023年度から上場企業を中心に義務化された有価証券報告書での特定項目の開示（いわゆる、人的資本情報開示）は3年目を迎えた。企業の「人的資本経営」の取り組み状況はどのように変化してきているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取り組みの実態を把握するアンケートを実施した。第１報では「人的資本経営」に関する調査結果について報告する。

ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

「信頼」される人事であり続けるために――サイバーエージェント 峰岸 啓人氏【人事リレーの輪13人目】

人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～

連載「人事大解剖～他社の人事のリアルを知る～」は、リレーインタビュー形式で、業務において大事にしている考えや日常の悩み、気になっているHRのキーワードなどを紐解きながら、人事のリアルに迫っていく。正解がないと言われる時代だからこそ、多くの人事の視点や考えを通じて、業務や課題解決のヒントをお届けする。人事リレーの輪13人目は株式会社サイバーエージェントでエンジニアの人事を統括する、技術人事本部長 峰岸 啓人氏が登場。同社は「新しい力とインターネットで日本の閉塞感を打破する」をパーパスに掲げ、新しい未来のテレビ「ABEMA」をはじめとするメディア＆IP事業、ゲーム事業、インターネット広告事業などを手がけ業界をリードしている。インタビューの中では、事業や組織が拡大するなかでの人事としての苦悩のほか、一人の人事として大事にしている考え方やオススメの人事関連書籍などが語られた。 ※下部の「目次」より気になる項目がありましたら、ぜひそちらからも参照のうえご覧ください。

「J-Adviser・F-Adviser」資格取得「PRO Market上場支援サービス」を提供開始

東証プライム市場に上場する日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベコンサルティング（本社：東京都千代田区・大阪市淀川区、代表取締役社長：若松 孝彦）は、このたび東京証券取引所 TOKYO PRO Marketの「J-Adviser」資格および福岡証券取引所 Fukuoka PRO Marketの「F-Adviser」資格を取得いたしました。 ご紹介ページURL：https://www.tanabeconsulting.co.jp/finance/pro-market.html １．PRO Market／「J-Adviser」「F-Adviser」制度について 　PRO Market は、東京証券取引所・福岡証券取引所が運営する株式市場の一つで、主にプロ投資家を対象とした市場です。一般市場においては、上場維持基準の見直しが検討されるなど市場のグローバル化が要請される一方で、東京証券取引所のTOKYO PRO Marketにおける新規上場社数は2024年に50社、総上場社数は2024年末時点で133社に達しました。同年に開設した福岡証券取引所のFukuoka PRO Marketでは、初日に7社が新規上場しております。 　「J-Adviser」「F-Adviser」（指定アドバイザー）は、TOKYO PRO MarketおよびFukuoka PRO Marketにおいて、取引所に代わって企業の適格性を判断し、上場審査業務を行います。また、上場後においても適時開示やガバナンスの維持を継続的にサポートし、PRO Market上場企業の信頼性を維持する重要な役割を果たします。 ２．「J-Adviser」「F-Adviser」資格取得の目的 　2024年に経済産業省が「中堅企業」を定義したことで、全国の中堅企業に対する地域経済の牽引役としての期待が高まっております。PRO Marketは、通常のIPO（新規公開株式）を伴う上場とは性質が異なり、柔軟な資本政策を行うことができることから、多くの中堅企業・中規模企業に上場の機会を広げていくべきであると考えております。 　タナベコンサルティンググループ（TCG）は、創業68年の歴史の中で全国の中堅企業・中規企業を中心に約17,000社のコンサルティング実績と成長メソッドを有しており、多くの企業の成長戦略やステージアップを支援してまいりました。 　今回、「J-Adviser」「F-Adviser」資格を取得することにより、「PRO Market上場支援市場」へ参入し、新しい可能性と新しい成長機会を提供してまいります。 　中堅企業・中規模企業の「人材採用戦略」「成長M&A戦略における優位性」「ステップアップ上場」、そして「第三者承継」を見据えた「ガバナンスの強化」といった持続的成長の実現を目的としたPRO Marketへの上場を支援いたします。中小企業から中規模企業、そして中堅企業へとステージアップしていく中で、PRO Marketへの上場により企業の信用力を高め、ビジネスチャンスを得ることも可能になります。 　PRO Market上場を全国の中堅企業・中規模企業の持続的成長、さらにステージアップしていく上でのメルクマールとして位置付け、その実現をサポートし、延いては地域経済の持続的な発展にも貢献してまいります。 ３．TCGによる提供サービス／今後の展開 　タナベコンサルティングの「PRO Market上場支援サービス」は、TOKYO PRO MarketおよびFukuoka PRO Marketへの上場と、上場後の成長を支援するサービスです。 〈TCGが提供する「PRO Market上場支援サービス」の特長〉 （１）東証プライム上場の経営コンサルティングファームだからこそ可能な上場支援サービス 　「J-Adviser」「F-Adviser」と併行して、グループ各社に在籍する各専門領域のプロフェッショナルである経営コンサルタントが上場に向けた経営全般のサポートを行います（「事業計画策定」「組織再編」「ガバナンス・内部管理体制の強化」「コンプライアンス・リスク管理体制の構築」「適時開示体制の整備」「情報開示のプロセス構築」「各種制度・規程類の整備」「ブランディング」「広報/PR」など）。 （２）中堅企業・中規模企業の経営コンサルティングメソッドを駆使したステージアップ戦略 　PRO Market上場の本質的な目的は、「持続的成長」です。PRO Market上場を通過点と捉え、上場後の成長戦略の立案からM&A戦略、DX戦略、グローバル戦略などのTCGの経営コンサルティングメソッドを駆使し、中堅企業・中規模企業のステージアップに向けた取り組みをサポートいたします。 （３）全国10事業所の経営コンサルタントが顧客企業の経営者とともに地域貢献を実現する共創体制 　TCGでは、国内主要都市10地域に経営コンサルタントが常駐して全国地域密着で経営コンサルティングを提供しており、これら地域の特性を熟知した経営コンサルタントと上場支援専門家チームが、上場前の準備から上場後の成長までを一気通貫で支援いたします。そして、中堅企業・中規模企業のステージアップを通じて、その経営者とともに地域貢献を実現していく共創体制を構築いたします。 　PRO Market上場を通じて、中堅企業・中規模企業が持続的に成長する道筋を築き、その先のステージアップを継続してサポートしてまいります。 ４．上場に向けた管理体制を総合判定。TCGの予備調査サービス「Stage up Review」 　「上場企業へのゲートウェイ」として、ファーストステップである予備調査サービス「Stage up Review」を実施いたします。このサービスは、チェックリストによるセルフチェック、専門担当者によるヒアリングや資料調査を経て、上場に向けた経営管理体制を総合判定。自社における上場に向けての課題整理と、具体的な対策を明確にしたレポーティングを実施し、確実かつ最適な上場プロセスを提示いたします。

元スタバCEO岩田松雄氏登壇＜ミッションと組織変革～変革はミッションからはじまる～＞ジェックセミナー

時代は、かつてないほど目まぐるしく変化しています。 そんな時代だからこそ、企業や各部門はあらためてその「ミッション」を見つめ直し、ユニークな価値を生み出せる組織に変革することが求められます。 自ら変わり続けることができる人材開発、新たな価値を創造する組織文化への変革で、創業以来お客様の目指す姿実現、成果創出を支援してきた株式会社ジェック主催の創業60周年記念特別セミナーのご案内です。 元スターバックスCEOで、多くのリーダーに影響を与え続けている岩田松雄氏に登壇いただき、「ミッション！　経営の原点に戻る」について講演していただきます。 ジェックからは、代表取締役社長 松井達則より、「組織変革に必要な３つのチェンジ～変革はミッションからはじまる」をテーマとして講演いたします。 また、岩田松雄氏と松井達則のトークセッションでは、組織におけるミッションの重要性と組織変革に与える影響などをテーマとして、変わるために何をすべきか実践的な事例も交えてご紹介します。 【プログラム】2025年6月18日（水）14:00～15:40 ●「組織変革に必要な３つのチェンジ～変革はミッションからはじまる」 　　　株式会社ジェック　代表取締役社長　松井達則 ●特別講演「ミッション！　経営の原点に戻る」　 　　　株式会社リーダーシップコンサルティング　代表取締役社長　岩田松雄 ●トークセッション　ミッションと組織変革 　・なぜ、これからの組織にミッションが大切なのか 　・ミッションが組織に与える影響 　・組織文化を変えるために必要なこと 　　　株式会社リーダーシップコンサルティング　代表取締役社長　岩田松雄 　　　株式会社ジェック　代表取締役社長　松井達則 【プレゼンター】 ■岩田　松雄　株式会社リーダーシップコンサルティング　代表取締役社長 元スターバックスコーヒージャパンCEO。大阪大学経済学部卒業後、日産自動車を経てUCLAビジネススクールでMBAを取得。日本コカ・コーラ、アトラス、THE BODY SHOPなど多業種で経営改革を成功させ、特にスターバックスではブランド強化や業績向上を実現。「共感型リーダー」を提唱し、多数の著書を執筆。現在はリーダー育成を中心に活動し、早稲田大学非常勤講師も務める。 ■松井　達則　株式会社ジェック　代表取締役社長 立教大学文学部卒業、同大学院ビジネスデザイン研究科博士前期課程修了。アメリカン・エキスプレスで管理職を経験後、2001年にジェック入社。コンサルティング部門を統括する取締役を経て2023年に現職に就任。「独創的な人と組織づくり」をテーマに、経営幹部や管理職のリーダーシップ開発を手掛ける。著書に『「お役立ちの心」でチームが動き出す 価値を創造するチームのつくりかた』などがあり、多くの現場で支持を集めている。

ご案内／書籍特典付／経営企画ミーティング（学びと交流の場）　人的資本経営・エンゲージメント向上など

「人的資本経営・エンゲージメント向上」「長期ビジョン・パーパス策定」 これらの課題に向き合う管理部門の皆さまへ。 【無料※ご参加者書籍特典付※】 経営企画ミーティング（学びと交流の場） ※経営企画・総務・人事・管理部門の担当役員・マネージャー向けのイベントです。 ※講義と座談会で他社の取り組みを知ると共に、自社の未来を考える一日となる勉強会です。 本イベントのメインとなる【ディスカッション会】では、業種業界を越えて各社の経営企画・総務・人事・管理部門のプロフェッショナルが集い、リアルな課題を共有しながら、解決のヒントを見つける場です。参加者同士のディスカッションを通じて、他社の取り組みを深く知り、自社に活かせる学びを得ることができます。 さらに、経験豊富なコンサルタントによる【ミニ講義】では、新しい知見や実践的なアプローチをキャッチアップいただけます。 ※ご参加いただいた皆様に、新刊書籍「戦略起点の人材マネジメント」をプレゼント！ 　詳細は下部をご覧ください。 (1)新刊書籍「戦略起点の人材マネジメント」（全232頁） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「経営企画ミーティング」のポイント 1.参加者同士のディスカッションでリアルな課題解決のヒントを得られる 2.経験豊富なコンサルタントによるミニ講義で最新の知見を学べる 3.他社との交流を通じて新たな視点やネットワークを広げられる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 　「人的資本経営・エンゲージメント向上」「長期ビジョン・パーパス策定」 　 これらの課題に向き合う管理部門の皆さまへ。 変化の激しい時代、企業の未来を描くためには、他社の成功事例や実践的なアイデアを知ることが不可欠です。 本イベントのメインとなる【ディスカッション会】では、業種業界を越えて各社の経営企画・総務・人事・管理部門のプロフェッショナルが集い、リアルな課題を共有しながら、解決のヒントを見つける場です。参加者同士のディスカッションを通じて、他社の取り組みを深く知り、自社に活かせる学びを得ることができます。 さらに、経験豊富なコンサルタントによる【ミニ講義】では、新しい知見や実践的なアプローチをキャッチアップいただけます。 「長期ビジョンやパーパスをどう策定する？」 「人的資本経営をどう進めるべきか？」 「社員のエンゲージメントを高めるには？」 そんな悩みを抱える皆さまにとって、次の一手を見つけるための特別な時間をご提供します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめします ・自社の長期ビジョンやパーパス策定に課題を感じている方 ・人的資本経営やエンゲージメント向上に取り組む管理部門の方 ・他社の実践的な取り組みを知りたい方 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●特典：ご参加いただいた皆様に、新刊書籍「戦略起点の人材マネジメント」をプレゼント！ 　人材マネジメントを経営システムの一環として捉え、企業が今、取り組むべき人材マネジメント施策のポイントを解説しています。 　企業の成長戦略を実現できる人材マネジメントシステムを構築するための一冊です。 (1)新刊書籍「戦略起点の人材マネジメント」（全232頁） - 著者・編者：竹内 建一郎、川島 克也（著）、戦略総合研究所（監修） - 定価：1,760円（税込） - 発行元：ダイヤモンド社（2025年発行）

BIPROGYグループイベント開催！！【BIPROGY FORUM 2025】

BIPROGYグループイベント【BIPROGY FORUM 2025】 開催日程：6月5日（木）、6月6日（金） 会場：ANAインターコンチネンタルホテル東京 参加費：無料（事前登録制） ●展示9：研修サービス（DX人材育成、リスキリング） IT技術者やDX推進に必要な人材の育成、リスキリングに関する教育を「集合研修」と 「eラーニング」の2つの形式にて用意しています。DX推進に向けた「ITリテラシーコース」も 取り入れ、技術者育成、お客さま向けのニーズに合わせた人材育成をご提案します。 ●展示28：エンゲージメント向上支援サービス【PRAISE CARD】 企業や組織のパーパスやMVVの浸透を通じて従業員のエンゲージメント向上を実現し、 自社のファン社員を育成することで、離職リスクの低減や人的資本経営に貢献します。 ●展示10:LibrariE&TRC-DL～電子図書館による福利厚生と社員教育～ 従業員に対して書籍を中心としたデジタルコンテンツを提供できるクラウド型のサービスです。 従業員は時間・場所を問わずそれらコンテンツを閲覧でき、会社独自のコンテンツを 選定することで、従業員に対する福利厚生の充実化と学習機会の提供を実現します。

東京女子大准教授監修 調査レポート：従業員エンゲージメント向上戦略_効果的なアプローチと成功パターン

博報堂コンサルティング／博報堂／BIPROGYが共同開発・運営する「PRAISE CARD（プレイズカード）」は、日々の業務の中で従業員同士が称賛カードを自由に贈り合い、職場のコミュニケーション活性化と「称賛」を通じて組織の成功循環を創り、エンゲージメント向上を支援するクラウド型サービスです。 このPRAISE CARDを活用してエンゲージメント向上を目的とした実証実験の結果を、東京女子大学 社会心理学博士の正木 郁太郎 准教授監修のもと分析された詳細レポートです。 今回の実証実験では、PRAISE CARDを利用し称賛活動に積極的に参加している組織は「関係の質（インクルージョンスコア）が向上しやすくなる」「失敗を許容する文化が醸成されやすくなる」「パーパス浸透がしやすくなる」といったエンゲージメントスコアが向上することが明らかになりました。 （実証実験の分析アルゴリズムは、社会心理学 博士／東京女子大学准教授の正木郁太郎先生の助言を元に開発しています。） ＜関連ニュース＞ 「称賛」を通じて組織の成功循環を創り、エンゲージメント向上を支援する アプリサービス「PRAISE CARD」を活用し、 エンゲージメント向上を目的とした実証実験結果を公表 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000066964.html

「CSR（企業の社会的責任）」の意味や7つの原則とは？ 具体的な活動や企業事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

企業イメージや企業価値を高めるためにも重要となるのが「CSR」だ。企業も社会的な責任を果たしていかなければならないという考え方である。ただ、「CSR活動」にはメリットもあれば、リスクもある。正しく認識しておかなければ、確かな成果を導くことは難しい。そこで、本稿では「CSR」の意味や原則、活動内容、企業の事例などを詳細に解説していこう。「CSR」に取り組むべきかを考えるきっかけにしてもらいたい。 【知っておきたい関連情報】 ■「CSR」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

「MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）」とは？ 意味や策定のメリット、企業事例、ポイントなどを解説

HRの注目ワード徹底解説

持続的な企業の成長に向けて、「MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）」の概念が注目されている。「MVV」は、意思決定が複雑となってきている変化の激しい時代にあって、マネジメント層や人事担当者が的確にそして迅速に選択していくための基軸となるものだ。そこで、本稿では「MVV」の意味や重要視されている理由、策定のメリット、策定方法・浸透のポイント、さらには企業事例を解説していきたい。 【知っておきたい関連情報】 ■「MVV」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

『組織と働き方の本質　迫る社会的要請に振り回されない視座』小笹 芳央(著)（日経BP 日本経済新聞出版）

書籍・本　紹介／レビュー

「人的資本経営」「パーパス経営」「ジョブ型雇用」「自律分散型組織」「女性管理職比率」――。ビジネス界を席巻するこれらのトレンドワードに、企業はどこまで本質的に向き合えているだろうか。 著者の小笹氏（現・株式会社リンクアンドモチベーション代表取締役会長）は、「これらのバズワードに振り回されることで、手段が“目的化”している現状」に警鐘を鳴らしている。「企業が社会的な要請に応えようとするあまり、従業員の時間や労力が見えないコストとなって生産性を損ない、働く人の効力感や誇りまで奪う現実が待っている」と説く。 本書は、「会社とは何か」「組織はどうあるべきか」「働き方の本質とは何か」といった根源的な問いに、40年にわたり組織変革の現場をリードしてきた同氏が実践知と最新のファクトデータをもとにした“解”を示す内容になっている。 経営者や管理職はもちろん、人事・経営企画・IR・広報などのコーポレート部門、さらには次世代のビジネスパーソンにも示唆を与える、企業変革の「必携書」である。 【書籍情報】 書籍名：組織と働き方の本質　迫る社会的要請に振り回されない視座 発売出版社：日経BP 日本経済新聞出版 書籍発売日：2025年4月15日

創業から続くサントリーホールディングスの「人本主義」 ～社員との関係性を中長期的な視点で捉え「すべての社員の活躍」を目指す～

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

サントリーホールディングスでは、創業以来「人こそが最も重要な経営基盤である」という「人本主義」の考えのもと、中長期的な視点で人財育成の様々な取り組みを進めています。 そこで今回は、労務管理、勤怠管理、給与計算、タレントマネジメントまでをワンストップでサポートする人事労務システム『One人事』を提供するOne人事株式会社・宮原一成氏がサントリーホールディングス株式会社を訪問。人財戦略本部・増田俊樹氏と対談し、同社の人財戦略や具体的な取り組み内容、今後のビジョンなどをお伺いしました。（以下敬称略） 【対談者プロフィール】 ■増田 俊樹氏 サントリーホールディングス株式会社 人財戦略本部 人財戦略企画部長新卒でサントリーに入社。酒類営業・営業企画に従事した後、人事部門に異動し、労務政策・企画業務を担う。その後、自動販売機等に関する事業を営むグループ会社の1つであった旧株式会社ジャパンビバレッジに出向し、グループ内の自動販売機等の事業を再編した新法人・サントリービバレッジソリューション株式会社の設立を人事面から推進。2024年春より現職。 ■宮原 一成氏 One人事株式会社 HRTech事業本部 HRTech SaaS事業部 事業部長1998年、マイクロソフト株式会社に入社。営業職に従事し営業本部長等を務める。2011年、ビル・ゲイツが全世界の従業員の中からトップクラスの成績を収めた者に与えるChairman’s Awardを受賞。2016年、株式会社チームスピリットに入社し、営業責任者、ビジネス部門担当の取締役等を務める。その後、外資系企業での日本市場の立ち上げおよび国内スタートアップでのアライアンスの立ち上げを経て、2024年、One人事株式会社に入社。SaaS事業の責任者として活躍。

令和の「個を生かす」ピープルマネジメントと、管理職に求められるリスキリング【富士通・平松氏】

目まぐるしい社会変化に対応すべく、改めて「時代に応じたピープルマネジメント」に本腰を入れて取り組む企業が増加しています。 しかし、人材と向き合い、潜在能力を発揮してもらいたいと思っていても、具体的にどのように取り組めばよいかを悩まれている企業や人事の方も多いでしょう。 そのヒントとなるのが、人事制度改革を実施してきた富士通株式会社の取り組みです。 個人のパーパスを明確にする「Purpose Carving」や評価制度「Connect」を軸として、1on1やポスティング制度など、ピープルマネジメントを進化させる各種施策を実施しています。 どのように社内の意識改革や管理職のリスキリングを促してきたのか、富士通株式会社 執行役員 EVP CHRO 平松 浩樹氏に、HRドクターを運営する株式会社ジェイック 常務取締役 近藤がインタビューを実施しました。 本資料は、インタビューの内容を対話形式にして、わかりやすくまとめたものです。 『組織を変えていくために、どのような視点で考え、適切な優先順位をつけながら人事施策を実施すればよいか・・・』とお考えであれば、ぜひダウンロードをしてご覧いただけますと幸いです。

売上1.4兆円企業マルハンにおける理念浸透と実践のポイント

企業を取り巻く環境が時代と共に変化するなか、経営の基盤となる理念を策定・浸透させることは組織開発の重要なポイントです。しかし、理念浸透を課題としている企業や人事担当者は多いのではないでしょうか。 企業における理念の浸透に、いち早く取り組みを始めたのが株式会社マルハンです。 早期にパチンコ事業を「サービス業」と定義し、1997年から全社を上げて理念の検討に取り組み、翌年の1998年に「マルハンイズム」を制定。その後もカンパニー制への移行など、さまざまな組織改革を行いながら、売上1.4兆円へと成長を遂げています。 社員からパート・アルバイトにまで理念を浸透させるための施策や、今まさに注力しているパーパス浸透に関する取り組みについて、株式会社マルハン 東日本カンパニー 上席執行役員の武田 幸久氏に、HRドクターを運営する株式会社ジェイック 取締役 兼 常務執行役員 近藤が伺いました（以下敬称略）。

ご案内／長期ビジョン・中期経営計画策定に関する相談会／時代の変化を取り込んだ中期計画を策定しませんか

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 【無料／10社限定】 『長期ビジョン構築・中期経営計画策定に関する相談会』 ※各社1時間を予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。参加時間は別途調整させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント 1)問診票（長期ビジョン・中期経営計画チェックリスト）による自社の現状認識と課題の明確化 2)貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス 3)長期ビジョン・中期経営計画における課題を解決する事例・ソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、企業の課題が浮き彫りに。 2022年10月に長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、「長期ビジョンと中期経営計画の在り方」が見えてきました。 長期ビジョン（2030年以降）構築実施企業については、実に９割の企業が構築理由について企業経営の長期的な方向性を明確にさせるためという理由を挙げておられました。コロナショックをはじめVUCAという言葉で示される変化の激しい時代において、環境は目まぐるしく変わっていく。だからこそ、企業の向かう先を示す「長期ビジョン」の存在が求められていることがわかります。 中期経営計画については、年商50億円以上の会社においてはほぼ９割の企業が策定しております。ただし、実態としては、長期ビジョンの策定状況については、全体の67.4%の企業が策定をしていないという結果となり、策定していない企業の約71％が長期ビジョン等に対する必要性を感じているが未着手の状況であります。 また、課題に関して質問をしたところ、「目標値を掲げているが具体的な戦略が不足している」というのが60.0％、次いで「計画・ビジョンを定めているが推進できていない」が37.2％と打ち手に対する課題があることが確認できました。 （タナベコンサルティング 長期ビジョン・中期経営計画に関する企業アンケート調査 2022年10月5日～19日／［有効回答］215件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 タナベコンサルティングでは、長期ビジョンは、10年以上先の未来を指しています。思い描いた未来を長期ビジョンとして構築・明文化し、3年の中期経営計画であれば3回転で、5年の中期経営計画であれば2回転で、そのビジョンのロードマップに準拠した計画を策定していくことにより、場当たり的な計画から脱却し、柔軟性をもった戦略の実行が可能となります。 一般的な、3～5年の中期経営計画では、事業転換・事業ポートフォリオの転換は図れません。激変する世界・日本の中で、自社が一体どこに向かっているのか、方向を見失いやすい時代でもあります。 だからこそ、自社の在り方、経営理念であったりパーパス経営で示したミッション・ビジョン・バリューなどをきちんと見据え、“唯一無二”の戦略と、変わらぬ長期ビジョンという１本の軸があらためて大切になってきます。 本相談会では、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」について、貴社の経営戦略に関する様々な課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントからアドバイスをさせていただきます。 経営の課題解決を担う総合コンサルティング会社だからこそ持つ、10年以上先の未来を見据えた、貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を一緒に考えませんか？ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・長期ビジョン構築・中期経営計画策定を任せられる人材がいない ・長期ビジョン構築をしたことがない・進め方がわからない ・目標数値をかがげているが、具体的な戦略が不足している ・長期ビジョン・中期経営計画策定しているが、推進できていない ・時代の変化に追いついておらず陳腐化している このほか、長期ビジョン・中期経営計画に、サステナビリティ、事業ポートフォリオ戦略、新規事業・収益改善を盛り込みたいがどのようにするかお悩みの方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様　につきましては、お断りさせていただいております。