「株式会社パソナデータ＆デザイン」1月5日事業開始　～人材育成×データテクノロジーでDX加速を支援～

日本では現在、多くの企業において、老朽化・複雑化したレガシーシステムから新たなシステムへの単なる置き換えにとどまり、DXを経営戦略として捉えきれないまま、十分な成果創出に至っていないケースが少なくありません。 また、DXを推進できる人材の不足や、蓄積され続けるデータを十分に活用できない業務構造が、本質的な変革を妨げる要因となっています。 経済産業省が警鐘を鳴らしてきた「2025年の崖」が現実のものとなる中、DXを単なるIT施策ではなく経営変革として推進するためには、現場でDXを実装・活用できる人材の継続的な育成と、データやAIを意思決定や事業変革へと繋げる仕組みづくりが、企業にとって喫緊の課題となっています。 パソナグループはこれまで、社内外におけるDX人材の育成や、企業のDX推進支援事業を通じて、DXに関連した教育・研修の知見やノウハウを培ってまいりました。また、スマートスタイルにおいてはデータベースの導入や運用支援等を通じて、データ活用における豊富な知見を有しています。 そこでこの度、「株式会社パソナデータ＆デザイン」は両社の持つ強みを活かし、DX人材育成とデータ・AI活用支援を一体で提供することで、構想にとどまらず実行・定着までを支援する組織として、事業を開始いたしました。 パソナデータ＆デザインでは、主にトップ～ミドルマネジメント層を対象としたDX人材育成と、組織におけるデータ及びAI活用促進支援を事業の軸として、企業のDX構想策定から人材育成、データ・AI活用の実装までをサポートすると共に、日本企業の本質的なDX推進を支援し、継続的な組織変革と事業成長に寄与してまいります。

【2025年12月号】HR総研 調査報告集―「社員のリスキリング」で効果的な人材配置に繋げるカギとは

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、 「HR総研 Monthly Report 2025年12月号」を公開いたしました。 今月は、「『社員のリスキリング』に関するアンケート」と、 「ウェルビーイングとAI時代の働き方に関するアンケート」をお届けします。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。 是非ご活用ください。 ＊＊ ＜社員のリスキリング＞ 生成AIなどの革新的技術がビジネスや産業構造に急速な変化をもたらす中、 従業員のスキルを時代に合わせて更新する「リスキリング」は単なるトレンドではなく、 組織存続の根幹を支える戦略的テーマです。 また、技術進化のスピードや少子高齢化による人材構造の変化を受け、 多くの企業で「AI・データ分析」など新たなデジタルスキル獲得が最優先課題に位置づけられています。 こうした環境変化に対応する企業における最新のリスキリング状況と施策動向を客観的に把握すべく、 HR総研ではリスキリングに関する各企業の方針や取り組み実態を把握するアンケートを実施しました。 その調査結果をフリーコメントも含めて報告します。 ＜ウェルビーイングとAI時代の働き方＞ 企業を取り巻く経営環境の変化により、従業員一人ひとりが自分らしく働き、 持続的にパフォーマンスを発揮できる状態を指す「ウェルビーイング」が注目を集めています。 人材獲得競争の激化や働き方の多様化が進む中、従業員の健康・心理的安全性・働きがい、 さらには幸福感の向上を組織戦略にどのように組み込むかは、 多くの企業にとって重要なテーマとなりつつあります。 今回、HR総研では企業におけるウェルビーイング推進の実施状況、浸透度、推進体制、施策の特徴、 AI・HRテックの効果実感などについて調査を行いました。 本稿では、そのうち「ウェルビーイング」に関する結果を項目別に報告します。

初心者向け　Indeed運用の始め方とコツ

indeedで採用したいけど、何をすればいいかわからない・・・ 運用方法ってそもそも何・・・ 原稿はどうすれがいいの？・・・ キャンペーンとは？・・・ 上記内容を含めて写真付きで、わかりやすくまとめております！ 機能面など、いままで知らなかった、利用していなかった内容なども含まれているかと 思いますので、indeedでできることを改めて確認ください！！

人手不足倒産が「年間427件」に達し、初の400件超え。建設・物流で深刻化、小規模企業を直撃する“賃上げ難型”リスク

株式会社帝国データバンクは2026年1月8日、従業員の離職や採用難などによる人手不足を要因とする「人手不足倒産」の発生状況について調査・分析を行った結果を発表した。調査・分析結果から、建設業・物流業を中心に倒産件数が高水準で推移している実態に加え、今後は賃上げに対応しきれない企業による「賃上げ難型」の人手不足倒産が新たなリスクとして浮上していることが示されている。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

AI時代にこそ求められるグローバルコミュニケーション力とは？

目まぐるしく変化するAI時代。グローバルビジネスを生き残るために今必要なスキルは？ これからの時代のグローバル人材の育成に必要な要素を紹介します。 こんな企業のご担当者様におすすめ ・事業の海外展開を目指す企業 ・外国人社員の採用、登用に取り組んでいる企業 ・グローバル人材の育成に課題を感じている

【27卒採用】内々定率、12月末時点で「37.4％」に到達。理系は5割目前も、全体では“前年比微増”にとどまる

株式会社学情は2026年1月6日、2027年3月卒業（修了）予定の大学生・大学院生（以下、27卒生）を対象に実施した「内々定の獲得状況」に関するアンケートの結果を発表した。調査期間は2025年12月24日～31日で、147人から回答を得ている。調査結果から、27卒採用・就活における内々定率の推移に加え、文理別の差や就職活動率の変化などが明らかになった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

フリーランスから会社員へ「Uターン」が増加中？ “AI時代”に再評価される組織のセーフティネットと教育機会

社労士が解説する人事と労務

ここ数年、日本の働き方は劇的な変化を遂げている。その象徴が「フリーランス」ブームだ。政府が「働き方改革」を推進し、場所や時間に縛られない柔軟な働き方が謳われる中、特にコロナ禍を経て「会社に依存しない生き方」への志向は高まりを見せている。

「一律50万円支給」の転勤支援金制度を新設。住友重機械工業、転勤を“前向きな挑戦”に変える人事施策を導入

住友重機械工業株式会社は2026年1月6日、国内転勤者に一律50万円を支給する「転勤支援金制度」を、2026年1月より新設したことを発表した。同社は新制度を自律的なキャリア形成を後押しする人事施策の一環とし、従来の転勤手当や単身赴任者向けの別居手当とは別枠で支給することで、転勤の在り方を見直す狙いだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

『トリニティ組織 ――人が幸せになり、生産性が上がる三角形の法則』 矢野和男、平岡さつき （著）（草思社）

書籍・本　紹介／レビュー

「人事異動で、拠点の中のごく一部の人が変わっただけで、拠点全体の業績が数ヶ月で大幅に向上することがある。一体何が起きているのか」 本書は、この問いにデータ科学で挑んだ。著者・矢野和男氏は、日立製作所で長年ピープル・アナリティクスを牽引してきた人事・組織分野の第一人者であり、21年にわたり膨大な職場データを解析し、「三角形が多い集団は幸せで生産的になりやすい」という驚くべき法則を導き出した。「三角形」とは、自分の知り合い同士もつながっている3者関係のこと。これが多い職場では、信頼関係と情報共有が自然に深まり、メンバーのアイデアやモチベーションが高まる。逆に、関係が断たれた「V字」型では、分断や不調和が生まれやすく、生産性も幸福度も低下するという。個々の能力だけでなく、人と人のつながりの形こそが組織を動かす。幸福と成果を同時に叶える新しい組織デザインの視点を提示する一冊だ。 【こんな人におすすめ】 ○ 経営者・経営企画 ～組織変革や業績向上を「勘と根性」でなく、データと科学的な再現性で進めたい人 ○人事・HRBP・組織開発担当 ～エンゲージメント施策や配置・人事異動の効果を、ネットワーク構造や幸福度などの指標で捉えて実務に落とし込みたい人 ○働き方・ウェルビーイングに関心のあるビジネスパーソン ～「幸せだから生産性が上がる」という直感を、腰の据わった研究と事例で確認したい人 【書籍基本情報】 書籍名：トリニティ組織――人が幸せになり、生産性が上がる「三角形の法則」 著者：矢野 和男／平岡さつき 協力 出版社：草思社 書籍発売日：2025年7月8日

SOMPOホールディングス、国内社員約3万人にAIエージェントを導入。業務プロセスを再構築し、生産性向上とビジネスモデル変革を加速

SOMPOホールディングスは2025年12月26日、国内グループ会社の社員約3万人を対象に、2026年1月よりAIエージェントツールの導入を開始すると発表した。同社はAIを前提とした業務プロセスへの転換を通じ、グループ全体の業務効率化と生産性向上を図る狙いだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

子どもが生まれた正社員に最大100万円を支給。大和ハウスグループの若松梱包運輸倉庫が「次世代育成一時金」を新設

大和ハウス工業株式会社は2025年12月25日、グループ傘下の若松梱包運輸倉庫株式会社にて、正社員を対象に子どもの出生や進学といったライフイベントに応じて一時金を支給する制度を2026年1月から導入すると発表した。物流業界で人材確保と定着が課題となる中、子育て期の従業員を経済面から支援する新たな取り組みが始まる。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

介護・看護の現場で「週休3日制」を正社員に導入。ピースフリーケアグループが“持続可能な人材定着モデル”を提案

株式会社ピースフリーケアグループは2025年12月16日、正社員としての待遇を維持したまま週4日勤務・週3日休みを可能にする新制度を段階的に導入することを発表した。同社は「続けられる働き方」と「安定したケア提供」の両立を目指しており、今回新たな労働モデルを提示している。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

約7割の企業が「生成AI時代のスキル習得」に課題感。新入社員研修に見るAI／DX対応の現在地とは

株式会社ギブリーは2025年12月5日、人材育成・人事担当者を対象に実施した「新入社員研修のデジタル（AI/DX）領域への対応に関する意識・実施調査2025」の結果を発表した。調査期間は2025年6月2日～9月19日で、199人から回答を得ている。調査結果から、DX推進の必要性が引き続き高い一方で、生成AI時代に求められるスキル習得に多くの企業が課題を感じている実態が浮き彫りとなった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

第177回 終盤に向かう26卒採用。内定保有者の「就活継続状況」や「内定承諾の理由」、「内定企業への印象」とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 2025年11月19日、株式会社リンクアンドモチベーションがゆとり世代（2013年～2018年入社）とZ世代（2019年～2024年入社）の就職活動の傾向を比較し、マネジメントのポイントを明らかにした調査結果を発表しました。対象は、同社が提供する適性検査「BRIDGE」（ポータブルスキルとモチベーションタイプを診断）を受検した57万8000人です。 ゆとり世代とZ世代で共通していたのは、「豊かな発想で臨機応変に進める」「辛抱強く継続する」「周囲に耳を傾け支援する」「理念や会社の事業・仕事、組織・人を重視する」「個人成果よりも組織成果を重視する」という傾ｚ向です。一方で、Z世代はゆとり世代と比較して、「進化よりも深耕」「挑戦よりも調整」「対峙よりも対話」を重視しており、「理想よりも現実」「競争よりも協調」「賞賛よりも承認」を求める傾向が見られるとしています。 同社は考察の中で、Z世代は、挑戦や競争を避けているのではなく、行動に移す前の「納得感と整合性」を求めているとし、「まず動く」よりも「理解してから動く」ことを重視し、勢いではなく、背景や意義を理解した上で行動する傾向があると分析しています。その結果、「進化・挑戦を重視する人材」を求める企業が多い中で、Z世代には「納得感と整合性を重視する傾向」があるため、経営あるいはマネジメント上のすれ違いが生じやすくなっていると指摘しています。こうした点を踏まえたZ世代のマネジメントをする際のポイントとして、「意義の共有」「プロセスにおける承認」「心理的安全性の確保」の三つを挙げています。

YKK AP、“社員幸福経営”に向けた新人事戦略「Architect HR」を策定。モノづくりの思想を人事に応用し、自律型人材と持続的成長の実現へ

YKK AP株式会社は2025年10月30日、新人事戦略「Architect HR」を策定したと発表した。同戦略は、同社のビジョン「Evolution 2030」に掲げる“社員幸福経営”の実現に向け、社員一人ひとりが自らのキャリアを設計し、組織全体の持続的成長につなげることを目的としているという。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

ウェルビーイング推進はなぜ広がるのか ――「働きがい」と「幸福感」を高める施策の現在地【HR総研調査・ダイジェスト版】

企業におけるウェルビーイング推進は、ここ数年で「一部の先進企業のテーマ」から「多くの企業が向き合う経営課題」へと着実に変化している。 HR総研が2025年10月に実施した「ウェルビーイングとAI時代の働き方に関するアンケート【ウェルビーイング編】」（有効回答215件）では、推進状況や目的、成果実感などの最新動向が明らかになった。 本ニュースでは、その中から「企業規模別の実施状況（図表1-3）」「推進の目的（図表2-1・2-2）」「成果と課題（図表6-1）」に焦点を当ててダイジェストで紹介する。 調査レポートの全文を閲覧したい方は「本編記事」にてご覧いただきたい 【HR総研】ウェルビーイングとAI時代の働き方に関するアンケート　調査結果レポート【ウェルビーイング編】

専門人材向けに「ジョブ型人事制度」を本格導入した三井住友カード。“市場価値連動型”の評価・処遇でデジタル人材獲得へ

三井住友カード株式会社は2025年10月より、特定分野における専門人材を対象に「ジョブ型人事制度」を導入した。同社は年功序列を前提としない評価・処遇を通じて、高度専門人材の採用・育成と活躍を加速させる狙いだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

新日本製薬、決算賞与支給で正社員の実質賃金上昇率“5％超”に。物価高環境下で「人財資本経営」を推進

新日本製薬 株式会社は2025年12月17日、正社員および契約社員を対象に決算賞与の支給を実施することを発表した。正社員については、定期昇給と決算賞与を合わせた実質賃金上昇率が、昨年に引き続き5％以上となるという。物価上昇が続くなか、同社は社員が安心して働ける基盤づくりを進めるとともに、人財資本経営の取り組みを強化する狙いだ。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

Thinkingsの「組織再考ラボ」フェローに、森田 徹が就任

■「組織再考ラボ」とは 組織再考ラボ（Re-Thinking Organizations Lab）は、大小さまざまな社会環境や経営環境の変化の中で、日本企業における「これからの組織運営」について再考することを目的に発足しました。有識者であるフェローの皆さんと共に、仮説の構築、実態調査、具体的なアクションの提示を通じて、企業の組織づくりに新たな視点を提供します。 本ラボのミッションは、企業における組織づくりのあり方を問い直し、経営層や人事部門の皆さまに対して有益な情報を発信することです。研究領域は「採用」「配置」「育成」「研修」などのHR領域を中心に、時流に沿ったテーマを設定。フェローの専門的な知見と、当社が保有するデータを活用したレポートを通じて、変化への適応を求められる経営者や人事担当者の皆さまにとって有意義なアウトプットを目指します。 ■新フェロー　森田 徹　紹介 森田 徹 「採用をデータと仕組みで進化させる実践者」 Thinkings 組織再考ラボ フェロー Thinkings株式会社 事業戦略室 新規事業開発責任者 北海道大学経済学部卒業後、2006年に人材コンサルティング会社へ入社。超大手企業の採用伴走支援からキャリアをスタートし、大手からベンチャーまで幅広い企業の採用スキーム構築を支援。2013年、イグナイトアイ株式会社の創業メンバーとして参画し、採用管理システムである「sonar ATS by HRMOS」のマーケティング・セールス部門を管掌。Thinkings株式会社との経営統合後、プロダクトマネージャーとして「sonar AI」のサービス開始にも携わる。現在は新規事業開発責任者として、「sonar Connecter」の企画開発をはじめ、募集前の採用計画から入社時の手続きまでを一気通貫で支援するATSの拡張構想を推進。20年で1000社を超える採用課題解決の知見を活かし、企業固有の成功パターンの発見と拡張を支援している。  フェローの詳しい紹介はこちらをご覧ください。 森田 徹 プロフィール： https://thinkings.co.jp/re-thinking-org_lab/fellow006/ ■「組織再考ラボ」フェローについて 現在、以下のフェロー4名が、様々な場で専門的知見を活かした情報提供に取り組んでいます。 ・永島 寛之 氏　「人と組織の可能性を解き放つ戦略的組織開発」 元ニトリホールディングス　理事 / 組織開発室室長 中央大学 企業研究所 客員研究員、トイトイ合同会社 代表 https://thinkings.co.jp/re-thinking-org_lab/fellow001/ ・佐藤 邦彦 氏　「組織を動かす、人の流れを創る」 株式会社PetitPlanet　取締役 Thinkings 組織再考ラボ フェロー https://thinkings.co.jp/re-thinking-org_lab/fellow003/ ・曽和 利光 氏　「人事×心理学で描く採用、組織の未来と可能性」 株式会社人材研究所 代表取締役社長 https://thinkings.co.jp/re-thinking-org_lab/fellow004/ ・小澤 健祐 氏　「生成AIで人と組織の未来を描く実践者」 一般社団法人生成AI活用普及協会 常任協議員 Google「Gemini」アドバイザー https://thinkings.co.jp/re-thinking-org_lab/fellow005/ ■「組織再考ラボ」フェローの取り組み 組織再考ラボでは、各フェローがそれぞれの専門領域の知見を活かし、登壇・講演、インタビュー、コメント提供、審査員協力、プロダクト開発支援など、多岐にわたる活動を展開しています。 組織再考ラボ 公式ページ：https://thinkings.co.jp/re-thinking-org_lab/ 【講演・イベント登壇】 ・小澤 健祐 氏　：『AIが変える、本当に必要な人材の考え方と採用設計〜新卒学生に求めるべき力とその見極め方とは～』 ・永島 寛之 氏　：活躍人材を獲得する母集団形成を実現！ データドリブンなペルソナ設定術 ・曽和 利光 氏　：『〜採用市況・戦略・実践テクニックがまるっと分かる～ 27卒版ダイレクトリクルーティングの教科書』 【インタビュー・寄稿】 ・佐藤 邦彦 氏　：『設計が決め手！人事歴17年の佐藤邦彦氏が語る、見極めの秘訣』 ・永島 寛之 氏　：『知らないうちにやっている？面接官のNG行動9選』 【調査レポート等へのコメント提供】 ・曽和 利光 氏　：『【2025年最新版】新卒・中途採用のトレンド徹底解説！成功事例や専門家のコメントも掲載』 ・佐藤 邦彦 氏　：『残業・副業・転職「就活生とZ世代の働き方」意識調査レポート』 【その他、企画への参画】 ・永島 寛之 氏　：『「採用あるある川柳2025」審査員』 ・曽和 利光 氏　：『「sonar ATS by HRMOS」新機能開発支援』 この他にも、様々な機会で情報発信に取り組んでいます。 ■「sonar ATS by HRMOS」 について（https://hr.sonar-ats.jp/20251216_fellowm） 「sonar ATS by HRMOS」は、採用業務のデジタル化を通じて、各種オペレーションの自動化やリアルタイムなデータ分析による効率的な選考を実現。採用担当者の業務負荷を大幅に削減します。社内のポジションと人材要件の管理機能（sonar Connecter）や、連携する50以上のHRサービスの購入管理機能（sonar store）も備えた、カスタマイズ性の高い採用管理システムとして採用担当者を支援しています。2012年よりサービス提供を開始し、株式会社NTTデータグループ、全日本空輸株式会社、ダイキン工業株式会社、トヨタ自動車株式会社、法務省、文部科学省、LINEヤフー株式会社など、累計2,300を超える企業や官公庁に利用されています。 ・sonar ATSについて　 https://hr.sonar-ats.jp/20251216_fellowm ・sonar ATSご紹介1分動画　https://www.youtube.com/watch?v=zsP6iTaiQz0 ■Thinkings株式会社について 組織づくりの方法を変え、より創造的に働ける社会をつくる 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 瀧澤 暁 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp  事業内容： HR Tech事業（「sonar ATS by HRMOS」の企画・開発・運営・販売など）

キャンリクフォーラムとは？企業と大学をつなぐ新卒採用イベントを解説【特徴・内容・料金】

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キャンリクフォーラムとは、企業の採用担当者が全国の大学キャリアセンターと効率的に面談できる新卒採用イベントです。 半日で全国の大学と、1対1の面談が可能なため、インターン集客やターゲット大学の学生の採用チャネルの開拓を、効率的に行うことが可能です。 この記事では、キャンリクフォーラムを運営しているProFuture株式会社が、参加メリットや特徴、料金、当日の流れまで企業人事向けに徹底解説します。 「採用ナビでは効果が出づらくなってきた」「大学訪問をしたいけど人員が少なくてできない」「コスパよく大学キャリアセンターと関係構築をしたい」「採用ターゲットにフォーカスして母集団形成したい」「学内説明会に参加して採用チャネルを増やしたい」等の悩みを持つ企業人事は、ぜひ一読ください。