SNSや動画共有サービス、さらには生成AIの普及で、若年層が触れる情報は増えている。しかし、情報が増えるほど理解が深まり、視野が広がるとは限らない。若年層の情報行動を捉えるには、何に触れ、どう判断し、行動につなげているのかを見る必要がある。
本レポートでは、情報の偏りを生むメカニズムを最新の研究知見から紐解くとともに、「視野を広げ、情報と向き合うための4つのポイントとは?」「『思考の型』を現場に広げ、若手の学びを支える方法とは?」といった、人事やマネージャーにとって必見となる具体的なアプローチを解説。AI時代の人材育成に欠かせない「視点」と「環境設計」のヒントが詰まった情報をお届けする。
【プロフィール】

■笹原 和俊氏
2005年、東京大学大学院総合文化研究科修了。博士(学術)。専門は計算社会科学。
東京科学大学 環境・社会理工学院 イノベーション科学系 教授
米インディアナ大客員研究員、名古屋大大学院講師などを経て、24年4月から現職。
計算社会科学を専門とし、フェイクニュースなど誤情報の研究を長年続けているほか、東京科学大学では技術経営専門職学位課程の主任として教育現場でも活躍している。
2024年、第23回ドコモ・モバイル・サイエンス賞(社会科学部門)優秀賞を受賞。主著に『フェイクニュースを科学する』(化学同人)、『ディープフェイクの衝撃』(PHP研究所)がある。

情報が増えている今、若手の視野も広がっているのか。
皆さんの会社の若手社員は、「情報過多」と「情報不足」のどちらでしょうか。会場の反応はほぼ半々のようです。この問いの答えは、最後にお伝えします。人事の現場では、「ニュースを見ておらず、時事の話題が通じない」「スマートフォンを日常的に使っているのに、業界動向には詳しくない」「調べものを頼んでも、AIに聞いて終わってしまう」「情報リテラシーの研修を実施しても、行動が変わらない」などの悩みをよく聞きます。私自身も大学で社会人に教えており、学びの定着には日々頭を悩ませています。
共通しているのは、情報を「量」の問題として捉えている点です。足りなければ、もっと読ませ、もっと与えれば良いと考えがちですが、それで解決するのでしょうか。これは若手に限らず、幅広い世代に関わる問題です。

若年層が日常的に利用するのが、SNSや動画共有サービスです。20代の利用率は、YouTubeが96.3%、Instagramが82.6%、Xが73.4%に達します。自ら検索した情報に加え、アルゴリズムが推薦した情報が次々と表示されます。関心に合う情報を得やすい一方、推薦から外れた情報には接しにくくなります。何を見て、どう反応したかという履歴が次の推薦に使われるため、見たいものばかりが届く状態が強まります。
ニュースへの接し方も変化しています。ロイター・ジャーナリズム研究所の「Digital News Report 2026」※2によると、過去1週間に利用したニュース源は、SNS・動画プラットフォームが54%を占め、ニュース提供組織のサイト・アプリの51%を上回りました。18~24歳では、52%がSNSや動画、AIチャットボットを主なニュース源としています。
注目したいのは、AIチャットボットもニュースの入口になっていることです。情報行動を捉える際は、誰が発信したのかに加え、どのサービスを通じて接したのかにも目を向ける必要があります。
情報の偏りが生まれてしまう構造・要因とは
「情報過多」と「情報不足」は、同時に起こります。投稿や動画が次々と届き、AIに聞けばすぐに回答を得られる反面、似た関心や前提に偏り、必要な情報や背景を見落とすこともあります。情報の量と多様性、理解の深さは分けて考えなければなりません。情報の偏りを生む代表的な構造が、「エコーチェンバー」と「フィルターバブル」です。エコーチェンバーとは、似た意見の人同士で情報が反響し、異なる見方が届きにくくなる状態を指します。
以前、日本経済新聞社の依頼で2020年の米大統領選期間中のリツイートを分析しました。バイデン派とトランプ派は、それぞれ同じ立場のアカウントを中心にリツイートし、両者のやり取りは極端に少なくなっていました。同じ意見に繰り返し触れていると、その情報がすんなり頭に入るようになり、自分たちの見方を社会の多数意見だと思い込みやすくなります。

図:米大統領選2020:リツイートの拡散に見るリベラル系(青)と保守系(赤)の分断
日本経済新聞電子版 2020/10/30(笹原教授作成)
フィルターバブルは、閲覧や反応の履歴をもとに、アルゴリズムが情報を選んで表示することで生じます。探す負担は減りますが、アルゴリズムに選ばれなかった情報は、その人にとって存在しないも同然です。同じ時代を生きていても、人によって見ている世界がまったく違ってしまいます。

図:フィルターバブルのイメージ(笹原教授作成)
現在は、自分の考えをAIに投げかけ、回答をもとに練り直す「壁打ち」も広がっています。複数の情報源を比べず、回答へ一気に辿り着ける点は便利ですが、同じ前提で対話を続ければ、探索の幅が狭まりかねません。
ある実験では、従来型の検索に比べ、対話型検索を使った参加者の方が、自分の意見を裏づける質問を多く投げかけました。AIが利用者の意見に同調するよう設定されていると、その傾向はさらに強まります。別の研究では、同じテーマを学んだ後に自分の言葉で書いてもらったところ、AIの要約で学んだ人は、Web検索で学んだ人より内容が乏しく、独自性も低い結果が出ました。壁打ちは有効な手段ですが、問いの前提が変わらないまま対話を重ねれば、比較する前に探索を終えてしまいます。
閉じた情報環境では、判断の前提を確かめる機会が減ります。同じ説明に繰り返し触れると、複数の情報源で確認したように感じ、訂正や例外にも気づきにくくなります。本来大事なのは、なぜその結論に至ったのかという経路です。
職場でも、同業他社の成功事例、自社に好意的な声、同じ立場の同僚の意見ばかりに触れていれば、失敗例や顧客の不満、他部門の視点を見落とします。同様の偏りは以前からありましたが、今の情報環境はそれをさらに加速させています。情報を増やす前に、欠けている情報や立場を確かめることが重要です。この偏りは、若手だけでなく、教える側にも起こり得ます。
情報をどう受け取り、判断するか――AI時代に残る人間の役割
情報の偏りを生む要因は、SNSやアルゴリズムの仕組みに加え、受け取る側にもあります。人は関心のある情報に引き寄せられ、それ以外を見落としがちです。この傾向は、誰にでも見られる認知の特性です。ここでは真実錯覚効果、動機づけられた推論、メンタルモデル更新の困難の3つを紹介します。協力:株式会社日本経済新聞社
この後、下記のトピックが続きます。
続きは、記事をダウンロードしてご覧ください。
●判断を狂わせる3つの認知特性
●AI依存を防ぐ~視野を広げ、情報と向き合うための「4つのポイント」
●若手の学びを支える「思考の型」と定着方法
●読者に問う、若手は「情報過多」なのか「情報不足」なのか?
●※1「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」総務省情報通信政策研究所)
●※2「Reuters Institute Digital News Report 2026」
●※3「Stanford University, Human-Centered AI (HAI), AI Index 2025 Report」
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