企業は、これまでの事業環境や必要な人材・スキルの変化をどのように捉え、今後の変化をどう見込んでいるのだろうか。また、こうした変化への対応に向けて、社員のリスキリングの必要性をどの程度認識し、具体的な取り組みを進めているのだろうか。
HR総研では、企業の人事責任者・担当者を対象に、「社員のリスキリング」に関するアンケートを実施した。今回は、直近3年間の事業環境・必要な人材やスキルの変化実感に加えて、今後3年間の事業環境や必要なスキルの変化予測についても尋ねている。本レポートでは、リスキリングの必要性認識と取り組み状況に加え、変化への認識、習得させたいスキル、推進上の課題、具体的な施策、取り組み企業が実感する施策後の変化や未来予測について、フリーコメントも含めて以下に報告する。

※なお、本調査では、リスキリングを「新しい職務や別の役割に就くために、あるいは、今の職務や役割で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを習得すること」としている。

必要性の認識は7割超も、実施率は約3割で前年並み

まず、社員のリスキリングの必要性について見てみる。「取り組む必要がある」は72%となり、前年調査の72%と同じ割合であった。必要性を感じる企業は、引き続き7割を超えている(図表1-1)。

【図表1-1】リスキリングの必要性認識

HR総研:「社員のリスキリング」に関するアンケート 結果報告

取り組み状況については、「既に取り組んでいる」が27%、「現在は取り組んでいないが今後取り組む予定である」が16%、「現在取り組むことを検討している」が28%、「今後も取り組む予定はない」が29%となった。「既に取り組んでいる」は前年調査の26%から1ポイント高くなっているものの、大きな変化はなく、実施率は前年並みとなっている(図表1-2)。
必要性を認識する企業は7割を超える一方、実施している企業は3割未満であり、その差は45ポイントに上る。「必要性は感じているが取り組みは進んでいない」という構図は、前年から変わっていない。

【図表1-2】リスキリングの取り組み状況(2年比較)

HR総研:「社員のリスキリング」に関するアンケート 結果報告

次に、企業規模別の取り組み状況を見てみる。「既に取り組んでいる」は、従業員規模1,001名以上の大企業で47%、301~1,000名の中堅企業で20%、300名以下の中小企業で19%となった。大企業は中小企業に対し、28ポイント高くなっている。
一方、「今後も取り組む予定はない」は、大企業で16%、中堅企業で24%、中小企業で38%となった。大企業では半数近くが既に取り組んでいるのに対し、中小企業では取り組む予定のない企業が約4割となり、取り組み状況には企業規模による差がみられる(図表1-3)。

【図表1-3】企業規模別 リスキリングの取り組み状況

HR総研:「社員のリスキリング」に関するアンケート 結果報告

今後も取り組む予定はない」と回答した企業について、その理由を見てみる。「取り組むための予算がない」が最多で34%、次いで「事業戦略上特に必要がない」が31%、「経営陣が取り組みに消極的である」が27%、「他の優先課題がある」が23%などとなっている。「取り組みを進められる人材が社内にいない」は19%であった(図表1-4)。未実施企業の理由は、予算や経営陣の姿勢といった組織側の条件が上位を占めており、現場レベルの問題というよりも、経営判断としてリスキリングの優先順位が低い企業像がうかがえる。

【図表1-4】リスキリングに取り組まない理由

HR総研:「社員のリスキリング」に関するアンケート 結果報告

リスキリングの目的は「スキル向上・キャリア開発支援」と「業務効率化」が半数

続いて、リスキリングに取り組む目的を見てみる。
特に重要な目的を最大3つまで選択してもらったところ、「社員のスキル向上・キャリア開発支援」が50%で最も高く、次いで「業務効率化」が48%となった。「既存事業・ビジネスモデルの見直し」は29%、「デジタルトランスフォーメーション(DX)推進」は27%、「人材の流動性向上・適材適所の実現」と「新規事業開発・事業の多角化」はともに23%であった(図表2-1)。
上位2項目は個々の社員のスキル向上と業務効率化であり、「既存事業・ビジネスモデルの見直し」「新規事業開発・事業の多角化」といった事業構造の転換に関わる目的は2~3割にとどまる。企業が掲げるリスキリングの目的は、現時点では従来の人材育成の延長線上にあるものが中心となっていることがうかがえる。

【図表2-1】リスキリングに取り組む目的(最大3つ)

HR総研:「社員のリスキリング」に関するアンケート 結果報告

リスキリングにより社員に習得させたいスキルについては、「IT・デジタルリテラシー・スキル」が最多で66%、次いで「生成AI活用スキル」が50%などとなっている。「ロジカルシンキング」は36%、「財務・会計関連スキル」は25%、「マーケティングスキル」は23%、「営業スキル」は21%であった(図表2-2)。「IT・デジタルリテラシー・スキル」と「生成AI活用スキル」が他を大きく引き離しており、企業がリスキリングで想定するスキルはデジタル領域に集中していることが分かる。

【図表2-2】リスキリングにより社員に習得させたいスキル

HR総研:「社員のリスキリング」に関するアンケート 結果報告

取り組みの設計・活用に関する各記述について、「できている」(「あてはまる」と「ややあてはまる」の合計)の割合を見ると、「リスキリングで習得させるスキルや対象者を、事業戦略や中期経営計画をもとに決めている」は53%、「リスキリングの内容や機会を、社員本人のキャリア希望を踏まえて決めている」は51%となった。
「リスキリングで習得したスキルを、実際の業務で使う機会が社員に用意されている」は56%、「リスキリングで習得したスキルを踏まえて、異動・登用・新たな役割の付与を行っている」は46%であった(図表5-2)。
「どちらともいえない」は、「リスキリングで習得させるスキルや対象者を、事業戦略や中期経営計画をもとに決めている」で30%、「リスキリングの内容や機会を、社員本人のキャリア希望を踏まえて決めている」で33%、「リスキリングで習得したスキルを、実際の業務で使う機会が社員に用意されている」で32%、「リスキリングで習得したスキルを踏まえて、異動・登用・新たな役割の付与を行っている」で42%となった。施策として「習得スキルを活かす実務・プロジェクト機会の提供」を行っている企業は14%(図表5-1)にとどまる一方、「実務で使う機会が用意されている」は56%となっており、機会は結果として存在するものの、施策として意図的に設計されているわけではない企業が多いとみられる。

【図表5-2】リスキリングの取り組みの設計と習得スキルの活用状況

HR総研:「社員のリスキリング」に関するアンケート 結果報告

<調査概要>

アンケート名称:【HR総研】「社員のリスキリング」に関するアンケート
調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)
調査期間:2026年9月18日~9月28日
調査方法:WEBアンケート
調査対象:企業の人事責任者・担当者
有効回答:213件
企業規模別の回答数:大企業55件、中堅企業54件、中小企業104件
※HR総研では、人事の皆様の業務改善や経営に貢献する調査を実施しております。本レポート内容は、会員の皆様の活動に役立てるために引用、参照いただけます。その場合、下記要項にてお願いいたします。
1)出典の明記:「ProFuture株式会社/HR総研」
2)当調査のURL記載、またはリンク設定
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  ・目的
Eメール:souken@hrpro.co.jp

※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供(有償)を行っております。
詳細につきましては、上記メールアドレスまでお問合せください。

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