「マス」から「個」へと、就活生への向き合い方が大きく変わりゆく昨今、採用手法にも新たな発想や転換が求められるようになってきました。従来のようにナビやイベント等に依存せず、自社の求める優秀な人材に効果的にアプローチするためには、どのように取り組むべきなのでしょうか。そこで今回、株式会社i-plugの直木 英訓 氏がパーソルプロセス&テクノロジー株式会社の朴 勝燮 氏をゲストに迎え、「ナビ・イベントからの脱却で新卒採用はどう変わる?〜年間100名をオファー型で採用する事例をもとに考察〜」というテーマでトークセッションを行いました。パーソルプロセス&テクノロジー社は、企業側から学生にアプローチする「オファー型」で新卒100名を採用するなど、大きな実績を挙げています。ご担当の朴氏には成果を出すまでの軌跡とともに「オファー型」採用の強みや具体的な取り組み事例をご紹介いただきました。

講師

  • 朴

    朴 勝燮 氏

    パーソルプロセス&テクノロジー株式会社 プロダクト推進統括部 ゼネラルマネジャー

    2007年、株式会社インテリジェンス(現:パーソルキャリア株式会社) に新卒入社。新卒採用業務、エンジニア領域の中途採用業務に従事した後、関西拠点の立ち上げのため異動。拠点責任者として営業〜人事領域に携わる。その後、人材開発部のゼネラルマネジャーに着任し、採用・人事領域の責任者を務める。現在は、プロダクト推進統括部へ異動し、人事で得た経験をもとに会社の新規プロダクト開発を推進。



  • 直木

    直木 英訓 氏

    株式会社i-plug 取締役 COO

    1981年石川県生まれ。2004年立命館大学政策科学部卒業。2016年グロービス経営大学院大学経営研究科経営専攻修了(MBA)。新卒で株式会社インテリジェンス(現パーソルグループ)に入社。アルバイト・パート事業で営業と企画のマネジメントを務めた後、新卒紹介事業の責任者に就任。2014年i-plugの取締役に就任し東京オフィスの立上げに従事。現在は営業、マーケティングを統括。

採用戦略の変化と、オンライン化によって起こること

直木氏 現在の新卒採用市場を見るにあたり、新型コロナウイルスの影響は切っても切り離せません。生活のあり方が変化し、また企業、業界、社会の習慣や法も変化してきました。代表的な変化の例としては、キャッシュレスやマスク(生活者の習慣の変化)、リモートワークやオフィス縮小(企業の習慣の変化)、テイクアウトやデリバリー(業界の習慣の変化)、ソーシャルディスタンス(社会の習慣の変化)などが挙げられるでしょう。このように外部環境が大幅に変化することで、経営・事業戦略も変化し、それに伴い採用戦略も変化していきます。例えば採用戦略のフレームワークで考えると、今回のコロナの影響で、“マクロ環境(PEST)”、さらに3Cの“市場”および“顧客”に大きな変化が予測され、その中でも、“マクロ環境”における三密回避によるオンライン化の採用戦略に及ぼす影響は非常に大きいのではないかと思います。

ではオンライン化によって現在どのようなことが起こっているのか、あるいは今後どのようなことが起こるのでしょうか。弊社は、大きく分けて5つのことが起こっている、もしくは起こるのではないかと考えています。1つ目は、「人や場が競争優位になりにくく、発信するコンテンツ力が問われる」。2つ目は、「時間と場所の制約が緩和して、接点数は増加する」。3つ目は、「オペレーション上の課題からグループ選考の難易度が上がる」。4つ目は、「取得可能情報が減少するため、見極めの難易度が上がる」。そして5つ目は、「感情を動かしにくくなるため、フォロー工数がさらに増える」ということです。朴さんはこの5つの予測をご覧になられて、どのようにお感じになられますか?

朴氏 オンライン化を進めるに当たっては、ITの会社でありつつも、私自身もちょっと古い人間ですので、直接対面のほうが伝わりやすいのではないかと感じることはありますね。

直木氏 まさに5つ目の、「感情を動かしにくくなるため、フォロー工数がさらに増える」という部分は、お客様からもよく聞く話です。とある外資系企業の採用マネージャーの方が「エモーショナルタッチポイント」という言葉を使われていましたが、やはりオンラインだと、感情に訴えかけるような機会や情報の提供がなかなか難しいと悩んでおられました。その点、御社の場合はいかがでしょうか?

朴氏 どう頑張っても、やはりオフラインのほうが伝えやすいとは思いますが、視点を変えて考えるべきだと思っています。採用というのは、いかに優秀な学生を獲得できるかという椅子取りゲームのようなものですから、自社のオンラインとオフラインの比較をして、オフラインの方が伝えやすかったことに意味はなく、競合他社含めオンライン対応せざるを得ない中で競合他社以上に少しでも学生の感情を動かすことができているのか、そのためのコンテンツづくりに注力すべきだと考えています。

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