日立が考える、デジタルトランスフォーメーション(DX)に必要な人財像と育成方法

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド

デジタル技術を活用することで事業を継続・拡大・変革する、あるいは社会を大きく変える。いわゆる“デジタルトランスフォーメーション(DX)”は、産業界において大きなテーマの一つとなっている。では、DXの推進を支えるデジタル人財をいかにして確保すればいいのか、そもそもDXの実現に必要なのはどのような人財なのか。株式会社日立製作所主催のセミナーから考察しよう。

DXで解決すべき課題は身近に横たわっている

2019年10月17日(木)と18日(金)の2日間、東京国際フォーラムにおいて、株式会社日立製作所主催による『Hitachi Social Innovation Forum 2019 TOKYO』が開催された。日立製作所では、パートナー企業とともに社会課題の解決や企業価値の向上を目指す“協創”を重視しており、このイベントはそのきっかけ作りの場という意味合いを持っているのが大きな特徴だ。

展示は、日立製品やサービスではなく、同社が手掛ける社会イノベーション事業の最新事例などが中心。プログラムも、特別講演にはイノベーション研究の第一人者として知られるメリッサ・シリング教授(ニューヨーク大学 レナード・N・スターン・スクール・オブ・ビジネス教授)を招いたほか、セミナーのテーマは先端のデジタル技術(AIやIoTなど)、社会インフラ(鉄道やエネルギーなど)、さらにはドローンや5Gといった旬のテクノロジーまでと多彩だ。いずれも「日立とともに歩むことで、社会や自社の事業にどのような変革をもたらすことができるか」を訴えかける内容となっている。

デジタル技術の活用による製品・サービス・ビジネスモデルの変革、すなわちデジタルトランスフォーメーション(DX)に関するイベントも数多く実施された。そのうちの一つが『デジタルトランスフォーメーションの実現に必要な人財とは?』と題するセミナーだ。登壇したのは(株)日立アカデミーの田中貴博氏である。

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