“周年コンテンツ”の発信は企業のプロモーションに有効か？ 求職者からのに問合せで採用に繋がる可能性も

株式会社IDEATECHは2023年3月6日、「企業の周年記念に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年1月27日～29日で、従業員数100名以上の企業の経営者96名から回答を得た。調査結果から、“周年”に関するコンテンツの発信経験の有無のほか、自社のプロモーションに活用するためにどのような周年コンテンツを発信したいと考えているかなどの実態が明らかとなった。

【中途採用担当必見】第二新卒採用とは？採用成功のポイントを解説

第二新卒は新卒とどのように違うのか。 第二新卒を採用するメリットや、どのような場合に第二新卒の採用を検討すべきかを、 採用成功のポイントと合わせて解説した中途採用担当必見のお役立ち資料。

採用管理システム「sonar ATS」、 新卒採用サイト「あさがくナビ」との API 連携が決定

Thinkings 株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇、以下「Thinkings」）が提供する採用管理システム「sonar ATS」は、株式会社学情（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：中井 大志、以下「学情」）が提供するスカウト型新卒採用サイト「あさがくナビ」と2022年6月1日よりAPI 連携を開始します。API 連携は、「あさがくナビ 2024 インターンシップ版」から実施。応募者情報が自動的に採用管理システムに取り込まれることにより、人事担当者は「あさがくナビ 2024」から応募された応募者情報を、「sonar ATS」上で確認・管理できるようになります。 ■「sonar ATS」と「あさがくナビ」の API 連携 概要 　「sonar ATS」と「あさがくナビ」の API 連携は、「sonar ATS Developers」第 1 弾として公開した求人媒体向け API を利用したシステム連携です。 　今回の API 連携は、「sonar ATS」にとって、日本就職情報出版懇話会に加盟する新卒就職総合サイトとの初めての連携となります。これにより、人事担当者は「あさがくナビ 2024 インターンシップ版」から応募された応募者情報を、「sonar ATS」で閲覧・確認し、一元管理できるようになります。 ■API 連携の背景 　少子高齢化が進み、新卒採用市場では「自社にマッチする優秀人材」に直接アプローチをするニーズが高まりを見せています。「あさがくナビ」は、2020 年、2021 年と「ダイレクトリクルーティングサイト会員数」2 年連続 No.1 を獲得した、学生から圧倒的な支持を集める新卒採用サイトです。その豊富な会員数を活かし、「あさがくナビ」は、適性ある人材の母集団を形成し、ミスマッチのない採用を実現しています。 　採用活動で「密度の濃い」のマッチングを目指す「あさがくナビ」の思いは当社のビジョンである「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」に通じるものであり、採用活動の利便性向上だけでなく、企業・個人双方にとってより良い採用活動に貢献すると考えていることから、今回の API 連携が実現しました。 ■API 情報をまとめた開発者向けサービス「sonar ATS Developers」 　現在、「sonar ATS」は求人媒体、Web 検査ツールを対象に API を公開しており、各サービスは「sonar ATS」へ応募者情報を連携する機能を開発できます。今後も採用業務に関わるツールを対象にした API 公開を予定しています。 2020 年 9 月 1 日：求人媒体を対象に API を公開 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000040524.html 「sonar ATS」連携サービス一覧：https://sonar-ats.jp/function/cooperation/ ■新卒採用サイト「あさがくナビ」について 　会員数 40 万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数 2 年連続 No.1 の新卒採用サイト。「あ さがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル（企業の雰囲 気や社員の声）を体感できるコンテンツを拡充させています。また、「スカウト」と「職種別掲載」で 企業にマッチする優秀人材の採用を支援。テレワークの普及・定着で注目が高まる“ジョブ型採用”を可 能にする、職種別掲載機能を実装するなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日 新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の 朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。 「あさがくナビ」サービス紹介サイト：https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi ◼ 採用管理システム「sonar ATS」について 　採用管理システム「sonar ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTT データなど 1,000 社以上※に利用 されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。2022 年にサービス提供開始から 10 周年を迎えました。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的な ユーザーインターフェースにより、応募者への LINE 連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動 機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。「採 用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者を支援していま す。※2022 年 1 月時点 「sonar ATS」サービスサイト：https://sonar-ats.jp/ 「sonar」ブランドサイト：https://brand.sonar-ats.jp/ ■株式会社学情について 会社名 ：株式会社学情 代表者 ：代表取締役社長 中井 大志 設立 ：1977 年 11 月 所在地 ：東京都千代田区有楽町 1-1-3 東京宝塚ビル 7F URL ：https://company.gakujo.ne.jp 事業内容：【人材関連サービス】新卒採用事業、第二新卒・中途採用事業、人材紹介・派遣事業 　　　　　【広告関連サービス】一般広告メディア取り扱い・制作、各種 SP ツール制作 ■Thinkings 株式会社について 会社名 ： Thinkings 株式会社 代表者 ： 代表取締役社長 吉田 崇 設立 ： 2020 年 1 月 所在地 ： 東京都中央区日本橋本町 4-8-16 KDX 新日本橋駅前ビル 5 階 URL ： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とする HRTech 事業、 及び、多様な HR サービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事

第132回 2023年新卒採用における各社の「ジョブ型採用」の導入状況とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 3月1日、政府主導の就活ルールでも会社説明会が正式に解禁となったほか、各就職ナビも2023年卒向けの採用情報の掲載とプレエントリーの受付を開始しました。といっても、プレエントリー先は事前に登録（予約）が済んでいますので、日付が変わるとともに、学生が一斉に就職ナビに殺到する姿はなくなりました。そのため、深夜に就職ナビにつながりづらくなるような現象は、ここ何年か遭遇することはなくなっていました。

「新卒採用」の意味や目的とは？ 担当者必見のメリットやフロー、中途採用との違いなどを解説

HRの注目ワード徹底解説

ヒトは企業にとって最大の経営資産となるだけに、新たな人材をどう採用するかは人事担当者だけでなくマネジメント層にとっても、大きな問題と言える。実際には、「新卒採用（新卒一括採用）」が良いのか、中途採用が良いのかで判断に悩むこともあるだろう。また、「新卒採用」を選択したとしても、売り手市場が続いているだけに、綿密な戦略や計画が求められるのは言うまでもない。そこで、今回は「新卒採用」にスポットを当て、その意味や目的からメリットや効果的なフローまで、さらには中途採用との違いなどを解説していきたい。

HR総研：2022年＆2023年新卒採用動向調査　結果報告2

ターゲット層が変化する企業が3割、「ターゲット層の変化」の要因は？

オンライン採用が主流として定着するなど、コロナ禍以前とは大きく異なる様相の新卒採用活動。2023年新卒採用活動では、現時点においてどのような特徴が見られているのだろうか。 HR総研では、2021年12月に各企業における2023年新卒採用活動に関する取組みや課題、採用手法の特徴等に関するアンケートを実施した。本レポートでは、2023年卒採用活動の「選考スケジュール」や「実施形式」、「ターゲット層の変化」などについての調査結果を、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●個別セミナーの開催月「2022年3月」がピーク、オンライン主体が主流 ●選考面接開始は2～4月が山場、年内開始は2割 ●「グループ面接」は大企業で4割以上が実施、実施形式は？ ●内定出し開始時期は前年並みが8割以上、4月が山場か ●「ターゲット層の変化」の要因は「事業変革に伴う人材要件の変化」が最多 ●「ジョブ型採用の導入」はターゲット層変化する企業で3割近く

「ポテンシャル採用」の意味や面接でのポイントとは？ 人事担当者がおさえておきたいデメリットや企業事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

「ポテンシャル採用」とは、未経験であっても潜在的な能力を秘めた人材を積極的に迎え入れようとする採用手法だ。採用競争が激化し若手社員が各企業で不足していくなか、優秀な若手人材を確保するうえで効果的とされている。今回はそんな「ポテンシャル採用」のメリット・デメリットのほか、面接でのポイントや企業事例などを解説していく。

新卒社員の定着率は100%――地域ネットワークづくり、学生との「マッチング」を重視した新卒採用とは（多摩冶金株式会社）

命運をわけたリーダーたちの一手

中小企業にとって、特に大卒の新卒採用は様々な壁が立ちはだかる。社内に大企業のような新卒採用に精通した担当者がいる中小企業は少ない。また、会社の認知度やブランド力に課題を抱え、採用するうえでの予算は、大企業に比べて少ないだろう。しかも最近は、少子化の影響で学生数が減ってきており、新卒採用は容易でない。一方で、大企業は一括採用を中心に大量採用を続けており、双方の差はますます大きくなりつつある。

『就活ルール』の廃止で新卒採用は通年採用に向かうのか？（第1回）

2020年・採用と雇用のあり方をHR総研が斬る！

日本企業が長らく行っていた「新卒一括採用」と、雇用慣行の一つである「終身雇用」が大きな転機を迎えている。変化する時代のなか、今後日本の雇用システムになにが起こるのだろうか。まずは廃止が決まった『就活ルール』について、（1）経緯と2019年後半時点の動向、（2）ProFuture株式会社 代表取締役社長 兼 CEOでHR総研所長の寺澤康介による見解、（3）いま注目すべきキーワード、の3つの項目に分けて解説する。

第100回 新卒も個別採用へ、半数以上の企業が導入済み ── HR総研「2020年＆2021年新卒採用動向調査」

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 HR総研では、6月14～25日にかけて、企業の採用担当者を対象とした「2020年卒&2021年新卒採用動向調査」を実施しました。今回は、この中から2020年卒採用の状況について、いち早く紹介したいと思います。皆さんの会社の採用状況とぜひ比較してみていただければと思います。

インターンシップ実施状況、傾向と種類

ここでは、「インターンシップの実施状況」「インターンシップの種類」を学習いただけます。インターンシップに関する現状を幅広く知ることで、自社にふさわしいインターンシップへの取り組みを考えてみましょう。

HR総研：「キャリア採用に関する調査」結果報告

利用が広がる「リファラル採用」と「ダイレクトソーシング」

キャリア採用の求人が空前の「売り手市場」と呼ばれて久しい。HR総研では、キャリア採用の動向調査を行なった。求人難が続く中、企業はどのような計画を立て、どのような取り組みを行なっているのか？　年間計画、利用しているサービス、どこに課題を感じるかまで、現場の「生の声」をレポートする。 ※ここでいう「キャリア採用」とは、単なる「中途採用」とは異なり、「生産ラインや建設現場スタッフ等の現業職を除く基幹職の中途採用」と定義した上で実施した。

「第二新卒」の増加止まらず ―― 新卒学生と既卒の垣根が低くなっている傾向

株式会社マイナビは2018年9～10月、マイナビ2019会員のうち、既卒の登録者を対象に、「就職活動に関する調査」を実施。このたび、結果を公表した。（有効回答数：269名＜文系男子112名、理系男子51名、文系女子85名、理系女子21名＞）

第二新卒の20代に聞いた「就職活動に関する調査」 再就職先に求めるのは「ワークライフバランス」と「良好な人間関係」

株式会社UZUZ（ウズウズ）は2018年3～9月、20代で第二新卒として就職活動中の男女331名を対象に「就職活動に関する調査」を実施、結果を公表した。

新卒採用ニューウェーブは、ここにある！

新卒フォーラム2018 講演録

採用難の時代に企業が勝ち残るためには、旧来の採用のあり方に疑問を持ち、根本から変える勇気を持たなければならない。そんな中、実際に採用活動に革新を起こし、大きな成果を上げているのが、今回ご紹介する株式会社サイバーエージェントとヤフー株式会社だ。両社とも採用という枠にとどまらず、より広い視野を持って、独自の取り組みを進めている。どのような取り組みを進め、また現状見えてきた効果や課題とは？採用責任者のお二人に、新しい採用のあり方について語っていただいた。

異文化問題はコミュニケーションの根幹

企業とクロスカルチャー

この連載コラムではこれまで3回にわたって、文化的基盤がもたらす価値観の相違がビジネスに与える影響について述べてきた。考察の対象としてきたのは、主として、国同士の文化的相違だった。今回はさらに一歩進めて、企業におけるクロスカルチャーの問題を、より広い文脈で考えてみたい。

禁止から容認、推進へ！副業・兼業に関するガイドライン制定へ

2017年12月、政府が進める「働き方改革」に関する検討会の報告書が発表された。その中で、柔軟な働き方を可能にするテレワークを適正に実施するためのガイドラインに加え、副業・兼業に関するガイドライン案が示されている。 副業に関する政府の意見が、2016年12月に「原則禁止」から「原則容認」に転換したが、2018年はさらに「推進」の方向へと動いていくようだ。

中小企業における「人手不足」が加速、建築業やサービス業で顕著に

厚生労働省によると2017年6月の有効求人倍率（季節調整値）は1.51倍で、43年4ヵ月ぶりの高水準を記録した。なかでも正社員の有効求人倍率は1.01倍となっており、1倍を上回るのは調査開始の2004年以来初めてのことだ。 この状況を受けて、人手不足による企業経営への影響が深刻化している。一人ひとりの従業員の負担が増すだけでなく、離職・採用難で人手が確保できず業務が維持できなくなる「人手不足倒産」に追い込まれるケースも増えている。企業の死活問題といえる人手不足の現状についてリポートする。

第59回 学生の立場で接する社員・リクルーターに好印象

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 　1月28日、新聞各紙に三井住友銀行の第二新卒採用の記事が掲載されました。それによると、今春より大卒で社会人経験が2～4年の第二新卒者の採用を開始するとのこと。銀行といえば、最近でこそキャリア採用にも力を入れるようになってきましたが、かつては新卒でしか入社ができない業界といわれたものでした。

「中途採用に関するアンケート調査」結果報告

中途採用で強化したいのは中堅と若手

HR総合調査研究所が2012年12月に「中途採用に関するアンケート調査」を実施した。日本の労働市場の流動性は低く、特殊である。日本人の多くが、正しい働き方とは新卒で入社し定年まで勤め上げることだと思っている。企業も人材自前主義であることが多い。その一方で多くの若者が転職するし、定年までの幸せを約束できる企業は少ないだろう。そういう経済環境の変化に見合う職業観は定着しているのかどうか？　そのような問題意識を前提にして報告したい。