新型コロナウイルス感染症の拡大をうけて オンライン面接サービス『i-web LIVE』の無償提供をスタート。

株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、11 年連続シェア第 1 位*の採用管理システム『i-web』ご利用企業様を対象に、 一定期間、オンライン型 Web 面接 プラットフォーム『i-web LIVE』を無償で提供させていただくことといたしました。 これは、日本時間本日未明、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルスによる肺炎について「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」と宣言したことを受け、 今後、在宅勤務に切り替える企業が増えると予想されること、 また、新型コロナウイルスの感染拡大とその影響は、採用ご担当者様、就職活動生のみなさまにとって非常に心配なニュースであることから、 採用ご担当者様、就職活動生のみなさまの双方を支援するための取り組みです。 弊社サービスが、お客様と応募者の方々のきめ細かいコミュニケーションの一助となれば幸甚です。 オンライン型 Web面接プラットフォーム『i-web LIVE』とは 11 年連続シェア第1位の採用管理システム『i-web』一体型だから、採用ご担当者様・面接官の方々は、別シス テムの操作を覚える必要なく、いつも使っている採用管理システムから Web 面接を実施できます。 また、応募 者も普段使っているマイページから、Web 面接に参加可能。 IT サービスマネジメントシステムの国際規格 「ISO20000」、情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格「ISO27001」に準拠した高いセキュリティを誇り ます。 「あらゆる選考フローに対応できる柔軟性」と「企業/応募者双方の利便性向上」を両立する、オンライン 型 Web 面接プラットフォームです。 *「就職希望企業ランキング」（2010卒～2016卒:日本経済新聞社、2017卒～2020卒:ディスコ調べ）上位100社における採用管理システム（有償ツール）のシェア（ヒューマネージ調査） 無償提供の条件について 無償提供の対象; 採用管理システム『i-web 新卒採用モデル』をご利用のお客様で、オンライン型 Web 面接プラットフォーム 『i-web LIVE』未導入**の企業様 **2020 年 1 月 31 日現在 ***弊社のキャパシティを鑑みて 20 社様を上限とさせていただきます。 お申込期間; ～2020 年 2 月 28 日（金）まで 無償提供期間; ～2020 年 3 月 31 日（火）まで 無償提供の範囲； 初期導入費、および「プラン 50」（オンライン面接が 1 ヶ月で最大 50 時間まで可能）（25,000 円）が無料となりま す。（消費税抜） ご希望のお客様は、弊社営業担当までお申しつけいただくか、弊社オフィシャルサイトよりお問い合わせいただけますようお願い申しあげます。

第11話：日本人がグローバル化する鍵のひとつは、宗教リテラシーである

日本流グローバル化への挑戦

私は、2014年から活動の幅を海外に広げたが、日本から出てみて初めて考えることが多かった。そのうちのひとつが宗教だ。外国の方から、「なぜ日本人は宗教を信じないの？」、「あなたの信仰は仏教ですか？」と聞かれてうまく答えられない自分がいる。私自身、家には仏壇があり、実家に帰ると墓参りをする習慣があるので、仏教徒なのだろうと思うが、純粋な仏教徒かというと自信はない。正月には初詣に行って神様に手を合わせ、七五三も厄払いも安産祈願も、一通りの通過儀礼は神道式に神社で済ませてきた。それに、クリスマスは家族を喜ばせるためにプレゼントとケーキを買う。そういえば、結婚式は妻の希望で海外のチャペルで挙げた。これでも自分は仏教徒なのか、というと「敬虔な」信徒とはおよそいえない。 程度の差こそあれ、多くの外国の方はご自身の信仰する宗教を語ることができる。信仰を持たない人でもそのポリシーを語る。これから日本人がより多くの外国人と接触するうえで、カントリーギャップや言葉だけでなく、宗教も学ぶべきリテラシーなのだろう。決して、宗教を強く信じなければならないという意味ではなく、少なくとも、信仰心を大切にする生き方をする人たちの気持ちを理解できるような情報武装や、自分なりの意見をもっておくことは必要だと思うのだ。 ということで、今月から5カ月にわたり、宗教を特集したい。第一弾は、我が母校、同志社大学神学部の小原教授。一神教の研究者としては日本有数の方であり、ご自身はクリスチャンで、日本基督教学会や日本宗教学会の理事も務められる。今回の対談では宗教という概念からわかりやすく解説していただいた。来月からは、イスラム教、ヒンドゥー教、仏教、キリスト教と、4つの信仰について詳しい方々との対談を通じて宗教を深堀していく。

第6回 日本女子大学：女性を取り巻く社会環境を理解するために1年次からキャリア形成科目を開講

これからの新卒採用を考える～大学キャリアセンターインタビュー～

日本女子大学は1901年に日本初の女子大学校として誕生。初年度の入学者は222名。この開校により、日本において女性が高等教育を受ける道が開かれた。現在、目白キャンパスと西生田キャンパスには約6,000名の学生が在籍。女性が大学に進学することが珍しかった開学当時からは考えられないほど多くの学生たちが勉学に励んでいる。建学から120年。日本女子大学が取り組む女子教育とキャリア支援にどのような変化があったのだろうか。目白キャンパスを訪ね、学生生活部キャリア支援課 課長 増田一美氏にお話を伺った。ゲスト増田 一美 氏日本女子大学学生生活部キャリア支援課 課長日本女子大学家政学部家政理学科一部（物理化学専攻）化学（理学部物質生物科学科の前身）卒業。企業就職の後、学校法人日本女子大学に中途入職。入学部入学課（当時）、管理部システム企画課を経て現職。

セプテーニが新卒採用における新型コロナウイルス対策を決定。オンライン完結型の選考を全地域に拡大

株式会社セプテーニ・ホールディングスは2020年2月、新型コロナウイルスの感染拡大に備え、全地域における2021年卒の新卒採用をオンライン完結型の選考に移行することを発表した。新型コロナウイルスのさらなる流行が予測されるなか、スムーズな採用活動の実施と学生が安心して就職活動をするための迅速な措置といえる。

HR総研：新型コロナウィルス感染拡大による企業活動・採用活動への影響に関する緊急調査　結果報告

～採用活動への影響を懸念する企業の6割が「採用スケジュールの遅延」に不安を抱く～

中国・武漢市を発生源とした新型コロナウィルスの感染拡大を受け、緊急調査を実施した。 日本においても、企業活動にすでに多大な影響が及ぼされている企業も出ており、どちらかというと不安を抱える企業も増えてきている。 今回の緊急調査結果から、企業活動と採用活動に対する「影響度」「予測される影響の内容」「影響への対策」等に関する各企業の最新動向についてフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ただし、本調査結果は2月の中旬に実施した調査を元に作成したものであり、刻一刻と状況が変化し続ける現状において、各企業の方針・動向も常に変化し続けていることにご留意いただきたい。また、2月16日開催の専門家会議の内容を受けた厚生労働省の記者発表における「不要不急な集まりの自粛を検討する必要がある」との発言を契機に、翌日には3月1日開催の東京マラソンでは一般ランナー抜きでの実施が発表されるなど、事態は大きく転換している。本テーマについて近日中に再調査を実施し、HR総研としても引き続き企業の動向を追いたいと考えている。 ＜概要＞ ●大企業の半数以上が「中国拠点あり」、中小企業の7割は「海外拠点なし」 ●「企業活動に影響がある」は中国拠点ある企業の8割、海外拠点ない企業でも半数近く ●中国拠点ある企業の7割近くで「影響が出ている」、海外拠点ない企業でも半数以上 ●大企業では「海外出張を伴う業務の遅延・停止」が6割 ●企業活動への影響を考慮した対策を「とっている、検討中」は大企業で8割 ●対策の内容は「従業員への予防徹底の呼びかけ」が最多で8割、「中国出張業務の見直し」は大企業の6割 ●採用活動への「影響を懸念する企業」は1割にとどまる ●影響を懸念する企業の３割に影響が出始めている ●影響を懸念する企業の6割が「採用スケジュールの遅延」に不安を抱く ●採用活動への影響を考慮した対策を「とる予定は無い」が6割 ●「会場における感染拡大の防止」を徹底する企業が多数

新型コロナウイルス感染拡大によって採用方法に変化。採用活動への影響と対策を調査

株式会社スタジアムは2020年2月、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う選考・採用への影響を調査し、その結果を発表した。全国の1万1,764社を対象としたもので、調査期間は2020年2月6～8日。本調査によって、企業における採用活動への影響と実際に講じている対策が明らかになった。

HR総研×LabBase：理系学生（院生）の実態調査　結果報告【2】

～第一志望の企業への就職活動は「自由応募」が6割、情報系院生の内定はすでに2割超～

前回に引き続き、これまであまり知られていなかった理系学生、特に理系大学院生の実態に関する調査結果を報告する。今回のテーマは「理系院生の就職活動」。 IT人材など理系人材に対するニーズが一層高まる中、理系大学院生はどのような活動スタイルで学生生活を送り、どのような考え方で就職活動に臨むのだろうか。 今回は、「理系院生の就職活動」について考察した。「就職活動の不安事項」「インターンシップへの意識の変化」「就職したい企業の条件」「就職活動の進捗状況」など理系院生の就職活動動向について、フリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●就職活動に関する不安事項は「面接が苦手であること」と「学業と就職活動の両立」 ●「一律初任給を廃止する企業」に半数以上の理系院生が魅力を感じる ●「ダイレクトリクルーティングやリファラル採用」を活用してみたい理系院生は8割 ●第一志望の企業に対する就職活動は「自由応募」が半数、さらに増える可能性も ●「後付け推薦」に対して反対派が3割、修士2年では4割に増加 ●「ジョブ型採用」に賛成派が6割、一律初任給廃止への意向との関連も ●インターンシップの選定基準は学部時より「専門性」や「仕事内容の理解」を重視 ●修士1年の7割が就職したい企業を決めかねる ●理系院生が重視する「就職したい企業の条件」は「仕事内容」が最多 ●修士1年のエントリー社数は「10社未満」が7割、専攻による違いが顕著 ●「選考応募している企業はない」が修士1年の半数、情報系院生の内定はすでに2割超

日本型雇用システムの見直しはどう進むのか（第2回）

2020年・採用と雇用のあり方をHR総研が斬る！

新卒一括採用、終身雇用、年功序列などをベースとする従来の日本型雇用システムでは、めまぐるしく変化するビジネス環境に対応することは困難ではないのか ── そんな危機感から、一般社団法人 日本経済団体連合会（以下、経団連）は、「2020年版経営労働政策特別委員会報告」にて、日本型雇用システムからの転換を、個々の企業が状況に応じて徐々に進めていくことを提言している。もはや不可避なものとなりつつある雇用スタイルの変化、多様化について、（1）2019年～2020年時点の動向、（2）ProFuture株式会社 代表取締役社長 兼 CEOでHR総研所長の寺澤康介による見解、（3）いま注目すべきキーワード、の3つの項目に分けて解説する。

通年採用競争は学生と「長くゆるくつながる」ことで勝ち抜ける。時代の変化に対応するため、人事採用担当者は何をすべきか

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2018年10月、経団連から「就活ルール」の廃止が発表され、日本独特の雇用慣行である「新卒一括採用」が変化を迫られている。すぐに大きく変わることはないだろうが、「通年採用」へと舵を切る企業が増えているのも事実だ。このように、採用市場がかつてない転換期を迎える中、企業の人事採用担当者の役割や採用業務は、今後どのように変化していくのだろうか。採用「する側」「される側」双方に知見の深い、株式会社人材研究所の代表取締役社長・曽和利光氏と、LINE株式会社で新卒採用支援ツール「LINE採用コネクト」の事業リーダーを務める鈴木隆明氏の二人が、採用の未来について議論を交わした。本記事では、その対談の模様をお届けする。ゲスト曽和 利光 氏株式会社人材研究所 代表取締役社長愛知県豊田市出身。京都大学教育学部教育心理学科卒業。株式会社リクルート、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年、株式会社 人材研究所を設立。 企業の人事部（採用する側）への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者（採用される側）への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。鈴木 隆明 氏LINE株式会社 HRサービス事業部 マネージャー2010年、新卒で外資系SIerに入社し、エンジニアとしてキャリアをスタート。その後、大手通信事業社にてモバイル事業のサービス企画や新規ビジネス開発、外資系コンサルティングファームにて新規事業の立案支援プロジェクトを担当し、2018年にLINE株式会社に入社。「LINE採用コネクト」の事業リーダーとして、サービス立ち上げに従事。

HR総研×LabBase：理系学生（院生）の実態調査　結果報告【1】

～繁忙期の研究室滞在「10時間以上」が半数以上、研究テーマを仕事に活かしたい学生は半数に～

今回は、これまであまり知られていなかった理系学生、特に理系大学院生の活動スタイルや就職活動の実態を調査した。この結果について、「活動スタイル」と「就職活動」の2テーマに分けて報告する。 IT人材など理系人材に対するニーズが一層高まる中、理系大学院生はどのような活動スタイルで学生生活を送り、どのような考え方で就職活動に臨むのだろうか。 今回は、主に「活動スタイル」について考察した。「大学院進学の動機」「アルバイトの有無」「繁忙度」「学会に参加する時期」「修論や研究のテーマを仕事に活かしたいか」など学生の生活リズムや考え方について、学生のフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●大学院への進学動機は「より専門性を身に付けたいから」が最多 ●大学院進学後、理系院生の8割以上は「イメージとのギャップはなかった」 ●理系院生の9割以上が毎日使うSNSは「LINE」 ●理系院生が学会に参加する月は「3月」と「9月」に集中、9割は学会に参加 ●繁忙期の研究室滞在時間は「10時間以上」が半数以上、専攻による違いも見られる ●繁忙期において、理系院生の3分の2が「1時間以上」（1週間当たり）を就活に費やす ●余裕のある時期でも、理系院生の4分の3以上が「5時間以上」は研究室に滞在する ●余裕のある時期において、理系院生の6割が「5時間以上」（1週間当たり）を就活に費やす ●「アルバイトはしていない」が4分の1、研究の繁忙度も影響か ●「研究テーマを仕事に活かしたい」と希望する理系院生は半数にとどまる ●「2020年6月」までに就職活動を終了したい理系院生が9割

2020年の人手不足をデータで検証「基本データ」＆「新卒／中途採用」編

数字でわかるHRの今と未来

日本の産業界で“人手不足”が叫ばれるようになって久しい。だが言葉だけが独り歩きし、その実態を冷静に俯瞰している人は少ないのではないだろうか。ここではさまざまなデータをもとに、日本における人手不足の現状および将来を数回に分けて整理してみたい。第1回となる、本稿では日本の就業者数、卒業者数、人口分布などの基本データと新卒／中途採用の現状を掘り下げたい。

JR九州システムソリューションズ、デジタル人材の採用・育成に対する施策を発表

JR九州システムソリューションズ株式会社（JRQSS）は2020年1月、企業の競争力の源泉となる「デジタル人材」の育成・採用を強化していく指針を発表した。スキルや経験が豊富なデジタル人材を増やすことで、デジタルトランスフォーメーション（DX）の加速を図るという。

第106回 学生は「ジョブ型採用」や「一律初任給の廃止」といった環境の変化をどう捉えているのか

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 いよいよ今年は、世界最大のスポーツの祭典が日本で開催されますね。多くの日本のアスリートが代表の座を争って戦う姿を見ていると、すでに胸躍るドラマが始まっているといえます。一方で、協会、監督、コーチのパワハラ問題がさまざまなところで起こっています。これは、単に一部の特別な人が引き起こした問題ということではなく、スポーツの世界でも、これまでの組織と個人、上司・部下の関係性が大きく変わってきていることも大きな原因ではないでしょうか。 組織と個人、企業と働く人の関係性は、世界でも大きく変わってきているといわれていますが、日本ではその影響が他の国よりはるかに大きいのではないか、と私は思っています。なぜかと言えば、少子高齢化が世界最速で進んでいること、多くの企業（特に大手企業）でグローバルビジネスの発展が急務であること、そして、これまで日本の強さを支えてきたメンバーシップ型雇用がジョブ型雇用に（まだら模様に）変わっていこうとしていることなどがあるからです。 大きな環境の変化は、ピンチでもありチャンスでもあります。私たちHR総研は、企業の皆さまにお役に立てる情報の提供を積極的に行い、日本の持続的発展に少しでも寄与できればと思います。本年も何とぞよろしくお願いいたします。

第10話：日本人が本来もっている精神が、グローバル化の鍵となる

日本流グローバル化への挑戦

今回のコラムインタビューのお相手は、マイクロソフト シンガポールにてアジア太平洋地区本部長を務める岡田兵吾さん。「リーゼントマネージャー」という呼び名でご存じの方もいるだろう。アクセンチュア、デロイトコンサルティング、マイクロソフトというグローバル企業3社にて、シンガポール、アメリカ、日本の3カ国を拠点に23年間勤務。グローバルコンサルタントのパイオニアの1人で、書籍出版・講演などでもご活躍だ。私は海外で活動するようになってからお名前をよく耳にするようになり、一度お会いしたかった方だ。先日登壇したカンファレンスで偶然出会い、意気投合してそのまま飲みに行って語り合った。ばっちり決めたリーゼントとレイバンのサングラスに黒革ロングコートといういで立ちで、マシンガントークを繰り広げられる。インパクトは絶大！ だ。正直なところ、最初は「近寄りがたい怖い人」という印象だったが、すぐに「近づきやすい優しい人」へと変わった。常に周りを気かけて笑顔を絶やさない、ホスピタリティの塊のような人で、人物の大きさを感じた。ご本人のもともとの性格が大きいと思うが、日本を離れ海外で活動した中で、人生観に影響を与えられる出来事にたくさん遭遇したようだ。インパクトの強い経験は人間を大きく育てる。

第5回 青山学院大学：進路・就職センター「ONE TEAM」への意識変革と柔軟で創造的な支援プログラムによる、誰も取りこぼさない進路・就職支援へ

これからの新卒採用を考える～大学キャリアセンターインタビュー～

青学は表参道に位置する都心型大学だ。表参道ヒルズは複合商業施設だが、観光スポットでもある隣の渋谷駅周辺は大型再開発が進行中だ。学生にはおしゃれなイメージがあるが、青学生の特徴はファッションセンスだけではない。駅伝競技で圧倒的な強さを見せ、今年の箱根駅伝でも往路と復路の完全優勝を果たしている。そんな青学のキャリア支援はどのような特徴があるのだろうか？ 青山キャンパスの進路・就職センターを訪ねてみた。ゲスト祖父江 健一 氏青山学院大学進路・就職センター 進路・就職部長1959年名古屋市生まれ。愛知県滝高等学校出身。1977年青山学院大学経済学部入学。大学生活の４年間は縦社会の本学男子寮で、約160名の仲間と暮らしつつ、ヨット部に所属し週末を逗子の合宿所で過ごす。1981年学校法人青山学院入職。男子寮副寮監、情報科学研究センター、進路・就職センター、中等部事務長を経て2018年より現職。日本キリスト改革派新座志木教会員。

2020年のHR業界を予測：採用活動を成功させるには【14】

Inside HR－人事はここを見ている

「2020年こそ採用活動を成功させたい！」と意気込んでいる採用担当の方も多いのではないでしょうか。2019年は新卒一括採用の拡大といった大きな変化がある1年でした。昨年は採用市場の活況を背景に、欲しい人材が有名企業にもっていかれてしまった……という苦い思いをされた方もいたかと思います。そこで今回は2020年の採用活動成功を祈願して、今年の成功へのポイントをご紹介したいと思います。

【HRプロ調査】若手から「次世代リーダー」を育てるなら、まず自社の求めるリーダー像を明確化せよ

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

モチベーションが高く、新しい感覚を持ち、協調性に満ちて、仕事熱心で手際もよく、上司からの評価も業績も上々。そんな若い人材は「次世代のリーダー」として社内で大切に育成されることになる。だが「次世代リーダー」の意味合いは、企業によって千差万別であることが明らかとなった。

業界初、通年採用対応型の新卒採用サイトがオープン。転換期を迎える採用手法をけん引

株式会社学情は、通年採用対応型の新卒採用サイト「あさがくナビ2021」を2020年3月にオープンすると発表した。これまでの一括採用から通年採用へと採用手法の変化に注目が高まる中、海外や外資系企業ではスタンダードな「職種別採用」を可能にするという。これにより、自社の業務に適性のある人材をピンポイントで採用したい企業と、経験やスキルを活かせる仕事を探したい新卒学生とのマッチングを支援するとしている。

学生が内定受諾を親に確認する「オヤカク調査」。約2割が親ブロック経験あり

レバレジーズ株式会社が運営する新卒向け就職エージェント「career ticket （キャリアチケット）」は2019年11月、「就職活動におけるオヤカク（親確）アンケート調査」の結果を発表した。同エージェントに登録している就職活動生とキャリアチケットカフェを利用している就職活動生、合わせて300名（男性140人、女性160人）を対象に実施したもので、調査期間は2019年9月23日～28日。今回のアンケート結果から、学生たちが就職活動を行う際、親の意見が深く関係するという現状が明らかになった。

合説で人気ブースになる！【勝てるブース装飾】基本カタログ

【合同説明会・ISフェア集客対策】 大型の合同説明会では何千社もの企業が参画します。その中で、より多くの学生に自社をアピールし、自社のブースへ呼び込むためには、魅力的なブースづくりが欠かせません。 業種・規模関係なく戦略的に人気ブースを作り出すための合説ブース装飾の基本カタログです。