第7回 東京女子大学：いまに息づく新渡戸稲造のキリスト教精神

これからの新卒採用を考える～大学キャリアセンターインタビュー～

大学にはそれぞれ独自の個性がある。その個性は建学時に播かれ、歴史が培ってきたものだ。 東京女子大学の設立は1918年。今から100年以上も昔、北米のプロテスタント諸教派の援助のもと設立された。新渡戸稲造が初代学長、安井てつが第2代学長を務め、2人が培ったキリスト教精神は今もキャンパスに息づいている。 例えば、キャンパスの正門に入るとすぐ右手にはチャペル（礼拝堂）が見える。ステンドグラスで彩られたこのチャペルは、その美しさから様々なメディアで取り上げられている。実際にキャンパスを訪れた人は、整然とした美しさに感銘を受けることだろう。 今回は西荻窪にあるキャンパスを訪ね、キャリア・センター長 二村真理子氏、キャリア・センター課長 森田光則氏にお話を伺った。ゲスト二村 真理子 氏東京女子大学現代教養学部教授キャリア・センター長東京女子大学文理学部社会学科卒業ののち一橋大学大学院商学研究科に進む。博士（商学）。2009年東京女子大学経済学専攻准教授に着任、2016年より教授。担当科目は環境経済学、都市・地域経済学、ロジスティクス論など。2017年よりキャリア・センター長。森田 光則 氏東京女子大学キャリア・センター 課長1988年東京女子大学に就職。学生部や教務部で学生対応に長く携わる。2017年にキャリア・センターに配属。2019年から現職。キャリアコンサルタント（国家資格）。日本キャリア開発協会認定CDA（キャリア・デベロップメント・アドバイザー）。

第12話：イスラム教は多様性容認を説く

日本流グローバル化への挑戦

今回のテーマは、宗教特集第2弾・イスラム教だ。しかし、本稿を執筆中にあるニュースが飛び込んできた。ゼネラル・エレクトリック（GE）会長を務め、20世紀最高の経営者といわれたたジャック・ウェルチ氏が2020年3月1日に逝去したという。名経営者が世に残した功績は大きい。GEは誰もが知る世界を代表する企業で、ジム・コリンズ著『ビジョナリー・カンパニー』の18社にも選出されている。私も20代のころに同書を読んで大変衝撃を受けた。

相次ぐ内定取り消し。新型コロナウイルスの影響で就職先を失った学生を対象に採用選考を実施

株式会社ビジョンメガネは2020年3月、新型コロナウイルス感染拡大の影響で内定が取り消された学生を対象に、4月入社の正社員採用選考を追加で行うことを発表した。就職先を失ったことで将来への不安を募らせる学生たちが逆境を乗り越え、再び就職活動を行う意欲を持つことの後押しを目的としている。

【経団連方針変更対応】最小コストで最大効果を得る2daysインターンシップパッケージ

経団連の方針変更により、ワンデー（1day）インターンシップが禁止となりました。2days以上のインターンシップコンテンツにお悩みの皆さまへぜひご覧いただきたい資料です。自社の魅力が伝わり、学生の参加動機を形成し、さらに選考参加意欲が高まる2daysインターンシップパッケージ、ぜひ一度ご参考ください。

「令和時代のキャリア開発をアップデートする！ 研究者と調査から紐解く、新人からはじめる『キャリア開発3.0』とは？」Original Point主催セミナーレポート

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2020年2月6日に東京都千代田区で、Original Point株式会社が主催するセミナー「令和時代のキャリア開発をアップデートする！ 研究者と調査から紐解く、新人からはじめるキャリア開発3.0とは？」が開催された。専門家である2名の講師、法政大学キャリアデザイン学部・田中研之輔教授と、東京経済大学コミュニケーション学部・小山健太准教授が登壇。教育現場から見るいまどきの若者のキャリア観や、職場で実施した若手アンケートをもとにしたこれからのキャリア支援などについて講演していただいた。そののち、特製「キャリア戦略シート」を使用し、出席者・講師を交えて、今後のキャリア開発のあり方についてのワークショップが行われた。

新型コロナウイルス感染症の影響を危惧。経済産業省が就職・採用活動及び内定者への対応について関係団体へ配慮を要請

経済産業省は3月13日、内閣官房、厚生労働省、文部科学省との連名で「2020年度卒業・修了予定者などの就職・採用活動」と「2019年度卒業・修了予定などの内定者」への特段の配慮を行なうよう、関係団体に要請した。新型コロナウイルス感染症への様々な措置が採用活動へ影響することを危惧しての対応策だという。

学生のホンネは就職活動の連絡に「LINE」を使いたい！　学生×人事のプロ×LINEによる就活コミュニケーションツール座談会

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

新卒採用手法の多様化やテクノロジーの進化とともに、企業と就活学生の関わり方が大きく変わりつつある。この数年、特に変化が大きいのがコミュニケーションツール。日程調整や内定者フォローなどでLINE、Twitter、Facebook Messenger、Skypeといった、ツールが使われ始めているのだ。そんな中、今どきの就活生たちは、どんな就活でどんなツールを使い、何に使いやすさを感じたのだろうか。今回、就活を経験した20卒の大学生3名と、これから就活中の21卒の大学生3名の計6名に集まっていただき、「就活で使うコミュニケーションツールとその是非」と題した座談会を開催した。ファシリテーターには元サイバーエージェントの人事で、現在はエンジニアの教育・育成・紹介を行う株式会社TechBowlで代表取締役を務める小澤政生氏を迎え、さらにLINE株式会社の鈴木隆明氏もゲスト参加。学生側・企業側、双方の視点から就活におけるコミュニケーションツールの利用状況や就活にLINEを活用することの是非などを議論していただいた。ファシリテーター小澤 政生 氏株式会社TechBowl　代表取締役京都大学経済学部経営学科を卒業後、2010年に株式会社サイバーエージェントに入社。営業を半年経験したのち、採用を7年半経験。その後2018年10月に株式会社TechBowlを設立。代表取締役に就任。同社は「業界のプロが、次世代を、みんなで育てる」という考えのもと、U30（30歳以下）のエンジニアコミュニティを展開している。2019年5月に有名企業のエンジニアから学べるオンラインエンジニアコミュニティ「TechTrain（テックトレイン）」をリリース。サービス開始から10ヵ月で会員数700名を突破。現在35社70名を超えるITプロエンジニアメンターがオンラインでコードレビューやキャリア相談を行っている。株式会社TechBowlTechTrainゲスト鈴木 隆明 氏LINE株式会社 HRサービス事業部 マネージャー2010年、新卒で外資系SIerに入社し、エンジニアとしてキャリアをスタート。その後、大手通信事業社にてモバイル事業のサービス企画や新規ビジネス開発、外資系コンサルティングファームにて新規事業の立案支援プロジェクトを担当し、2018年にLINE株式会社に入社。「LINE採用コネクト」の事業リーダーとして、サービス立ち上げに従事。

一斉臨時休校による影響は。親子リモートワーク（テレワーク）の課題と必要な対策が明らかに

ママ向けアプリ「ママリ」を運営するコネヒト株式会社は2020年3月、「新型コロナウイルス感染拡大防止や臨時休校に伴うリモートワークに関する調査」の結果を発表した。1人以上の子どもがいるママ1,777人を対象としたもので、調査期間は2020年2月28日～3月2日。本調査により、子どもがそばにいる環境で行う「親子リモートワーク」の課題が明らかになった。なお、HRプロでは通常「リモートワーク」ではなく「テレワーク」としているが、本記事では調査元に合わせた表記とする。

HR総研：新型コロナウィルス感染拡大による企業活動・採用活動への影響に関する再調査　結果報告【採用活動編】

「採用活動への影響」を懸念する企業は6割に跳ね上がる、大企業・中堅企業で7割

中国・武漢市を発生源とした新型コロナウィルスの感染拡大の影響は、刻一刻と世界各国で深刻さを増している。日本国内においても感染拡大に歯止めがかからない現状を受け、政府が緊急的に打ち出した方針により、企業は様々な苦渋の決断を迫られている。 前回の調査は、2月13日～2月18日にかけて行われたが、その後の政府からの「不要不急の外出自粛」「大型イベント開催の見直し」「小中高の臨時休校」等の要請を受け、リクナビ、マイナビ等の就職ナビ会社が主催する就職イベントの相次ぐ中止や、企業による出張抑制、外部の会合への出席自粛、大規模なテレワーク実施など、2週間程度で世の中の動向が一変していることから、HR総研では再調査を実施することとした。初回調査の調査項目をベースに、「対策の継続期間」「新卒社員研修の実施方法」等を新たに加え、各企業の最新動向についてフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●「採用活動への影響」を懸念する企業は6割まで跳ね上がる、大企業・中堅企業では7割 ●「影響を懸念する企業」の7割にすでに影響が発生、企業規模による大きな差異なし ●「採用スケジュールの遅延」に影響が8割、大企業・中堅企業に懸念材料が多数 ●「採用活動での対策をとっている、検討中」は大企業・中堅企業の7割 ●大企業は「採用工程の見直し」を優先、「説明会・面接をオンライン活用に変更」が4割 ●「新入社員研修の実施」に関するコロナ対策は「検討していない」が6割で圧倒的 ●新入社員研修に「変更の必要性を感じない」が最多、4月以降の収束を想定か

新型コロナウィルスの影響で「内定取り消し」発生。そもそも企業は内定を取り消せるのか？

新型コロナウィルスの感染拡大が続き、日本経済の混乱が続いている。影響は4月入社の新卒学生にも及び、いわゆる「内定取り消し」が発生した。3月9日の参院予算委で加藤厚生労働大臣が、内定取り消しについて「ある」ことを認めたのだ。今後も内定を取り消す企業が出てくる可能性は否定できず、4月入社を控えた学生たちは気が気でないだろう。そもそも企業が内定を取り消せるのだろうか。HRプロが過去に掲載した内定取り消しに関する記事を再掲する。

経済産業省が理系人材の採用強化で「イノベーション立国」を目指す

株式会社POLは、経済産業省が理系学生の獲得を目指し、優秀な理系学生をスカウトできるダイレクトリクルーティング型の採用サービス「LabBase」の利用開始を発表した。POLが提供している「LabBase」は、経済産業省に向けて、技術も行政も操れる理系人材を輩出していく予定。経済産業省では「イノベーション立国」を実現するため、理系分野の研究や科学技術に明るい人材を求めているという。

2020年は「働き方発明」へ。6つの組織が新しい就活と働き方を提案

NPO法人ETIC.は2020年1月、and Beyondカンパニーの呼びかけにより、新しい就職活動および働き方を提案する6つの組織が集う「働き方発明会議」を発足したことを発表した。新しい就活や働き方に対して各組織が提案することが身近な選択肢として社会に浸透することで、一人ひとりが自分らしい働き方を創造できる社会を目指すとしている。

新型コロナウイルスの感染防止策で、GMOが全国の採用選考をオンライン実施へ

GMOインターネット株式会社は、2020年2月25日より、2021年卒の新卒者採用および中途採用の選考会を、対面不要なオンライン上で実施することを発表した。世界的に感染が広がる新型コロナウイルスの感染防止を目的としたもので、応募者が安心して採用選考に臨めるよう健康面で配慮すると同時に、採用機会の損失を防ぐとしている。

新型コロナウイルス感染症対応のための活動資金として、 日本赤十字社へ寄付をおこないました。

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、献血協力者の深刻な減少が続いています*。今回の寄付は、日本において「献血」の受付と輸血用血液製剤の製造、販売を唯一行っている日本赤十字社への活動資金の寄付となります。 *日本赤十字社：献血協力者の深刻な減少が続いています！（2020年3月2日）　http://www.jrc.or.jp/activity/blood/news/200302_006098.html ヒューマネージでは、社会貢献の一環として、毎年、日本赤十字社へ寄付をおこなっています。例年の寄付に加え、直近では、令和元年台風15号および19号による災害の際などは、被災された方々の支援に役立てていただけるよう寄付をおこなう等、微力ながら日本赤十字社の活動を支援してまいりました。 ヒューマネージの新型コロナウイルス対応 新型コロナウイルス感染拡大は、企業の採用活動にも大きく影響を及ぼしています。ヒューマネージでは、採用ご担当者様/就職活動生のみなさまの双方を支援する取り組みとして、既に、 1. オンライン面接サービス『i-web LIVE』の無償提供 2. WEBセミナー臨時スタジオのご用意 3. 新卒採用向けWEB適性検査「TG-WEB」の無償提供 を行ってまいりました。今回の寄付は上記に続き、四つめの取り組みとなります。 日本赤十字社への寄付につきまして ヒューマネージの継続的な寄付に対しては、日本赤十字社より「社長感謝状」をいただいています。弊社代表 齋藤の祖父母、父母、兄弟も、日本赤十字社への寄付を継続しており、家族三代の寄付は、「赤十字新聞」（2009年9月1日号）「赤十字NEWS」（2013年9月1日号）にも掲載されております。 ヒューマネージは、今後も、寄付を通じて社会に貢献してまいります。

採用革新の考え方 ～新卒採用のトレンドと今後の動向を踏まえて～

採用フォーラム2020in大阪 講演録

採用の分野で大きな変革が起きていると言われる昨今。具体的にはどのような変革が起きているのか、そしてそのトレンドとは？ 今後の動向も踏まえ、採用学の第一人者である神戸大学大学院経営学研究科 准教授 服部泰宏氏に最新の研究成果や知見をお話しいただいた。 講師

『採用ファースト経営─中小企業の加速度的成長を可能にする超攻撃的「人財ファースト戦略」の全貌』 株式会社船井総合研究所HRD支援部：著（プレジデント社刊）

書籍・本　紹介／レビュー

「採用ファースト経営」とは、船井総合研究所HRD支援部がこれまで支援先の中小企業に提唱し、実績を挙げてきたという経営手法。具体的には「新卒大量採用」「早期育成」「定着化」を3本柱として、企業の業績を圧倒的なスピードで成長曲線に乗せるための戦略である。そのエッセンスを凝縮した本書は「攻めの経営」を目指す中小企業経営者のバイブルとなるだろう。（2020/1/29発売）

新卒採用向けWEB適性検査「TG-WEB」の無償提供を開始。WEB方式でのテスト実施ニーズに応え、採用活動を支援

株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、 業界シェア第 3 位*の適性検査のうち、新卒採用向け WEB 適性検査「TG-WEB」を無償で提供させていただくこ とといたしました。 新型コロナウイルス感染拡大に伴う、採用ご担当者様/就職活動生のみなさまの双方を支援する取り組みとしては、 オンライン面接サービス『i-web LIVE』の無償提供、WEB セミナー臨時スタジオのご用意に続き、 三つめの取り組みとなります。 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、企業の新卒採用活動は、急速にオンライン化が進んでいます。 オンライン面接、WEB セミナーのニーズが急激に高まるのと同様に、適性検査についても WEB 実施のニーズが高まっています。 今回の取り組みにより、自宅にいながら WEB 上で適性検査を受検でき、選考を進められることで、 採用ご担当者様、就職活動生のみなさまの双方の機会損失を防ぎます。 さまざまな施策の変更を迫られていらっしゃる企業様の採用活動の一助となれば、大変幸いに存じます。 ◆ヒューマネージのWEB適性検査◆ ◇就職活動生のみなさまは、 自宅でも大学でも、いつでもどこでも、場所や時間の 制約なく受検できます。 ◇採用ご担当者のみなさまは、 会場不要、受検結果をすぐに確認できるなど、 効率の良い選考を実現できます。 ------------------------------------------------------------- ◆無償提供の対象； 弊社適性アセスメントサービス未申込の企業様** **2020 年 3 月 3 日現在　 ***30 社様を上限とさせていただきます。 ◆お申込み期間； ～2020 年 3 月 31 日（火）まで 新型コロナウイルス対応第3弾 ◆特別提供期間； ～2020 年 4 月 30 日（木）（受検完了分）まで ◆特別提供の範囲； 初期導入費（15 万円）、および上記提供期間の受検費用を、 2020 年 4 月 30 日（木）まで無償で提供します（上限 100 件まで） ◆提供する検査； 新卒採用向け適性検査「TG-WEB」シリーズのうち、 ベーシックパーソナリティ適性検査「B5」＋判断推理力検査「i9」（定価 4,000 円/件）の組み合わせで 提供させていただきます。 ＊ベーシックパーソナリティ適性検査 B5 ビッグファイブ理論に基づく「普遍的な 5 つの性格特性」に加え、成果を阻害する要因 （ディレールメント）を、科学的な客観性と妥当性のある方法で測定します。 ＊判断推理力検査 i9 成果をあげるために必要な知的能力検査として判断推理力（言語・数理）を測定します。 -------------------------------------------------------------

【3分でわかる】採用課題発見シート

貴社の新卒採用において、採用のどこを改善すべきなのか、簡単に分析できるツールを用意しました。ぜひ自社の新卒採用の課題分析にお役立てください。

JR九州システムソリューションズがデジタル人材の育成と採用強化を目指した施策を発表

JR九州システムソリューションズ株式会社（JRQSS）は2020年1月、企業の競争力の源泉となるデジタル人材の育成と採用に向けた取り組みを強化することを発表した。多様な人材を集めて新たなビジネスを生み出すスキルや、経験豊富な人材を育成し、JR九州グループのデジタルトランスフォーメーションのさらなる加速をはかるようだ。

第107回 東京オリンピック・パラリンピック開催時の採用活動や研修はどうなるのか

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 今回は、いつもとは少し変わった調査結果について報告したいと思います。HR総研では、2019年12月18～25日に、東京オリンピック期間（2020年7月24日～8月9日／以下、「オリンピック期間」）および東京パラリンピック期間（2020年8月25日～9月6日／以下、「パラリンピック期間」）における人事業務の動向についての緊急調査を実施しました。企業は、東京オリ・パラ期間中の従業員の就業環境、採用業務、研修などについて、どのような対応を考えているのでしょうか。なお、集計については、東京周辺企業（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県を拠点とする企業）とそれ以外の企業、さらに東京周辺企業については従業員規模別に分けて比較してみました。