HR総研：ウェルビーイングとAI時代の働き方に関するアンケート 結果レポート【AI時代の働き方編】「人事分野」へのAI等活用によるウェルビーイング社内浸透。重要なタスク最適化とは？
企業を取り巻く経営環境の変化により、従業員一人ひとりが自分らしく幸福度高く働き、持続的にパフォーマンスを発揮できる状態を指す「ウェルビーイング」が注目を集めている。人材獲得競争の激化や働き方の多様化が進む中、従業員の健康・心理的安全性・働きがい、さらには幸福感の向上を組織戦略にどのように組み込むかは、多くの企業にとって重要なテーマとなりつつある。
今回、HR総研では企業におけるウェルビーイング推進の実施状況、浸透度、推進体制、施策の特徴、AI・HRテック導入の効果実感などについて調査を行った。前回の「ウェルビーイング編」に続き、本稿では、そのうち「ウェルビーイング浸透とAI時代の働き方」に関する結果を以下に報告する。
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【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】ウェルビーイングとAI時代の働き方に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2025年10月6日～10月15日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者・担当者
有効回答：215件
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著者：
HR総研
HR総研は働き方・採用・人材育成・マネジメントなどの領域で広く調査を実施し、 その結果を広く社会に共有する調査機関です。
HR総研
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まず、「ウェルビーイング」推進に関する社員への浸透状況を企業規模別に確認してみると、大企業において突出して「ウェルビーイングの推進」が社内で浸透する企業が多い傾向となっている。従業員規模1,001名以上の大企業では「浸透している」が27％、「やや浸透している」が31％とともに3割程度となり、これらを合計した「浸透している派」（以下同じ）は58％と6割近くにも上っている。301～1,000名の中堅企業では「浸透している派」は25％と4分の1、300名以下の中小企業では28％と3割以下にとどまっている。一方、「浸透していない」と「あまり浸透していない」を合計した「浸透していない派」の割合は、大企業では16％と2割以下であるのに対して、中堅企業では38％、中小企業では39％とともに4割近くに上っている（図表1-1）。【図表1-1】企業規模別 「ウェルビーイング」推進に関する社員への浸透状況ウェルビーイングを推進している企業において、どのような効果が得られているかを見てみると、大企業と中堅企業では「社員のエンゲージメントの向上」が最多でそれぞれ58％、57％と6割近く、中小企業では「社員のモチベーションの向上」が最多で63％と6割以上に上っている。中小企業ではこれに次いで「社員の幸福感の向上」（58％）や「社内コミュニケーションの活性化」（47％）の割合が、大企業や中堅企業より顕著に高くなっていることも特徴的となっている（図表1-2）。大企業や中堅企業ではウェルビーイング推進によって組織への貢献意識や愛着感の向上に繋がっているという感触を持ち、中小企業では社員の仕事への意欲に繋がっているという感触を持つ企業が多く、企業規模によってウェルビーイング推進効果の向き方が異なっていることがうかがえる。【図表1-2】企業規模別 「ウェルビーイング」の推進により得られている効果ここで、企業において人事分野へのAIやHRテックの導入がどれだけ進んでいるかを確認してみる。その結果、大企業では「限定的に導入している」が最多で42％、中堅・中小企業では「全く導入していない」が最多でそれぞれ35％、61％となり、企業規模によって導入状況が全く異なっている。最も導入が進んでいる大企業では、「ほぼ全面的に導入している」～「限定的に導入している」までを合計した「導入している」（以下同じ）の割合は74％と7割以上に上り、中堅企業の37％、中小企業の26％より顕著に高い水準となっている（図表2-1）。【図表2-1】企業規模別 人事分野へのAIやHRテックの導入状況次に、人事分野にAIやHRテックを導入している企業において、どのような人事分野に導入しているのかを確認する。その結果、大企業では「育成・研修」が最多で56％と6割近く、次いで「エンゲージメント調査・定着支援」が48％と半数近く、「採用」が44％と4割程度に上っている。大企業だからこそ様々な背景や価値観を持った社員に対して、AIを活用してパーソナライズ化したリスキリングの提供や離職リスクの早期発見など、細やかな人事施策の推進に活用していることが推測される。中堅企業では「採用」が最多で39％と4割近くがAIやHRテックを導入している。様々なチャネルを活用して多くの予算を使って採用活動を行う中、ATSなど採用一括管理ができるHRテックツールや、入社後のミスマッチ防止のためにAIを活用したマッチングツールの導入が進んでいる企業が、中堅企業においても増加していることが推測される。中小企業では導入率（「導入している」の割合）自体が4分の1程度と低い中ではあるものの、「育成・研修」「エンゲージメント調査・定着支援」「労務管理」への導入が並んで最多で、36％と4割近くとなっている（図表2-2）。【図表2-2】企業規模別 AIやHRテックを導入している人事分野さらに、ウェルビーイングの浸透状況について「浸透している群」と「浸透していない群」の２グループに分けて、AIやHRテックを導入している人事分野の状況を確認してみる。その結果、「浸透している群」で最も多く導入しているのが「育成・研修」で62％と6割以上に上る一方、「浸透していない群」では23％と２割程度にとどまり、その差は39ポイントと顕著な違いが見られている。また、「人事評価」について「浸透している群」では32％と３割が導入し、「浸透していない群」での18％と14ポイント差で高くなっている。一方、「人事データ分析・戦略立案」については「浸透している群」で21％に対して「浸透していない群」では36％と４割近くとなり、浸透していない方がAIやHRテックを導入している傾向となっている。たとえば人員計画や人的資本開示への対応など、直接的に社員の働き方に関わらない業務へのAIやHRテックの導入については、それが社員のウェルビーイング推進に繋がるには時間がかかることも考えられる。さらに、「エンゲージメント調査・定着支援」についてはウェルビーイング浸透状況に関わりなく半数程度が既に導入しており、エンゲージメントの把握やサーベイ結果の定着支援は、日本企業において全体的に浸透してきていることがうかがえる（図表2-3）。【図表2-3】ウェルビーイング浸透状況別 AIやHRテックを導入している人事分野人事分野へのAIやHRテック導入によりメリットを感じている企業において、ウェルビーイング推進にかかわらず得られているメリットの内容を確認したところ、大企業と中堅企業では「候補者管理や選考の効率化」が最多で、それぞれ39％、44％と４割前後に上っている。特に「採用」領域への導入効果が認められているようだ。大企業では、これに次いで「適材適所配置の実現」（39％）、「サーベイ分析による課題の可視化」（36％）などが４割近くに上っている。したがって、業務効率化やタスクの最適化に繋がる適切な示唆を得ることがメリットとして感じられる傾向にあるようだ。中小企業では「勤怠管理や労働時間把握の効率化」が最多で、50％とちょうど半数に上っている（図表3-1）。【図表3-1】企業規模別 人事分野へのAI導入により得られているメリットウェルビーイング浸透状況別にAI導入メリットの違いを見てみると、「浸透している群」で最も多いのは「候補者管理や選考の効率化」（43％）だが、図中において赤枠で囲った「浸透していない群」と顕著な差が見られる項目の特徴としては、社員個人の職務環境やキャリア自律、健康維持促進に関連するものであり、フィジカル・キャリア・ソーシャルに関するウェルビーイングに繋がる項目となっていることがうかがえる（図表3-2）。【図表3-2】ウェルビーイング浸透状況別 人事分野へのAI導入により得られているメリット続いて、AIやHRテックを含めたデジタルツールの活用が「従業員のウェルビーイング向上に寄与している」と感じるかの所感を確認してみる。企業規模別に見ると、大企業では「大いに寄与している」が18％、「ある程度寄与している」が32％で、これらを合計した「寄与している」（以下同じ）は50％とちょうど半数となっている。「寄与している」の割合について、中堅企業では28％、中小企業では29％でともに３割以下となっており、大企業において特に「寄与している」とする企業の割合が高い傾向となっている（図表4-1）。【図表4-1】企業規模別 AIやデジタルツールの活用による「従業員のウェルビーイング向上への寄与」に関する所感ウェルビーイング浸透状況別に見てみると、「浸透している群」では「寄与している」の割合が70％にも上り、「あまり寄与していない」は僅か2％、「まったく寄与していない」は0％で、これらを合計した「寄与していない」（以下同じ）とする企業はほとんどないことが分かる。一方、「浸透していない群」では「寄与している」は25％と４分の1にとどまり、「寄与していない」は44％と４割以上に上っている（図表4-2）。この結果から、企業におけるAIやデジタルツールの活用は、ウェルビーイングの社内浸透に好影響を与えうることが期待される。【図表4-2】ウェルビーイング浸透状況別 AIやデジタルツールの活用による「従業員のウェルビーイング向上への寄与」に関する所感ここからは、企業におけるAIやHRテックを含めたデジタルツールの活用がウェルビーイングの社内浸透に影響を与えるという傾向が見られるのかを確認してみる。まず、4つのテーマ別施策へのAI・HRテック活用レベルの違いについて、ウェルビーイング推進の社内浸透度別に比較すると、4施策すべてにおいて「浸透している群」の方が「浸透していない群」より活用度が顕著に高くなっていることが分かる。また、「浸透している群」において最も活用度の高い施策は「社内コミュニケーション自由度の向上」で活用度平均値が4.22となっている（図表5-1）。このようにウェルビーイング推進の社内浸透に関係があると推測されるAI等の活用は、どのように影響を与えるのだろうか。【図表5-1】ウェルビーイング浸透状況別 テーマ別施策へのAI・HRテック活用レベルの違いAI等の活用はウェルビーイング推進の社内浸透に対してどの程度の影響があるのか（もしくは、影響がないのか）を、「事業推進へのAI等活用」と「人事分野へのAI等活用」という2項目について検討してみる。「AIによるタスク最適化」と「AI活用における安全性確保」の２項目の媒介を考慮して媒介分析で確認する。まず、「事業推進へのAI等活用」がウェルビーイング推進の社内浸透に対してどのように影響しているかを見てみる（図表5-2）。「事業推進へのAI等活用」は、直接的に影響を及ぼす度合いを表す「直接効果」は0.265、「AIによるタスク最適化」を媒介した間接効果は0.092、「AI活用における安全性確保」を媒介した間接効果は見られていない。したがって、事業推進にAI等を活用することによって、主に直接的にウェルビーイング推進を社内浸透にプラスの影響を与えるとともに、一部（約4分の1）はAIを活用して業務タスクが最適化されることを経て、事業推進へのAI等の活用が間接的に社内浸透に繋がるという傾向が見られている。次に、「人事分野へのAI等活用」がウェルビーイング推進の社内浸透に対してどのように影響しているかを見てみる（図表5-3）。「人事分野へのAI等活用」による直接効果は0.298、「AIによるタスク最適化」を媒介した間接効果は0.106、「AI活用における安全性確保」を媒介した間接効果は見られていない。したがって、人事分野にAI等を活用することによって、主に直接的にウェルビーイング推進を社内浸透にプラスの影響を与えるとともに、一部（約4分の1）はAIを活用して業務タスクが最適化されることを経て、人事分野へのAI等の活用が間接的に社内浸透に繋がるという傾向が見られている。これら2つの結果から、AIを活用して何らかの形でタスクが最適化されることが、ウェルビーイング推進の社内浸透にAI導入を寄与させる上で無視できない役割を担っていることがうかがえる。【図表5-2】「事業推進への活用」によるウェルビーイング浸透への影響に関する分析結果【図表5-3】「人事分野への活用」によるウェルビーイング浸透への影響に関する分析結果それでは、具体的にどのような「AIによるタスク最適化」が有効なのだろうか。AIによるタスク最適化の種類を3つに分けて、「ウェルビーイング社内浸透」への影響の有無を確認する（図表5-4）。「AIによるタスク最適化」について、「ルーティンワークからの解放」「ビッグデータからの示唆の抽出」「より迅速かつ適切な意思決定の実現」の３種類の項目が、それぞれどれだけウェルビーイング推進の社内浸透に影響しているかを見てみると、有意な影響が見られるのは「ビッグデータからの示唆の抽出」（β=0.252）のみで、その他２項目は有意な影響は見られないことが分かる。したがって、AIによるタスク最適化の中でも特に、ビッグデータの分析によりビジネスや人事施策を実行する上で有益な示唆が抽出されることが、ウェルビーイング推進の社内浸透の促進に重要な役割を果たしていることがうかがえる。【図表5-4】「ウェルビーイング社内浸透」に影響があるAIによるタスク最適化の種類さらに、「人事分野へのAI等活用」について、３つの施策テーマに分けてウェルビーイング推進の社内浸透への影響を確認する（図表6-1）。まず、「キャリア開発支援へのAI等活用」による影響については、直接効果が0.243、AIによるタスク最適化を媒介した間接効果が0.082となっている。前述のとおり、AIによるタスク最適化の中でも特に「ビッグデータからの示唆の抽出」の影響が強いことを踏まえると、AI活用によりパーソナライズ化されたeラーニングやリスキリングの提案を受け、より社員個人に最適なタイミングや内容の研修等の受講ができるなどのタスク最適化により、社員のキャリアのウェルビーイング向上にも繋げられていることが推測される。【図表6-1】「キャリア開発支援へのAI等活用」によるウェルビーイング浸透への影響に関する分析結果次に、「働き方の自由度向上へのAI等活用」による影響については、直接効果は見られず、AIによるタスク最適化を媒介した間接効果が0.085で、影響は大きくはないが完全媒介（※）となっている（図表6-2）。したがって、働き方の自由度向上を目的としたAI活用は、それ自体が直接ウェルビーイング浸透を高めるのではなく、AIによるビッグデータからの示唆抽出を通じて間接的に影響することが示された。働き方の自由度向上にAI等を活用する中で、AIやデジタルツールを活用することで、たとえばいつでもどこからでも業務に必要な情報を取得できるなど、タスク最適化を経てウェルビーイング浸透が促進されていることが推測される。（※）完全媒介：統計分析において、原因（独立変数）から結果（従属変数）への直接的な影響は存在せず、必ず媒介変数を経由してのみ効果が生じること【図表6-2】「働き方の自由度向上へのAI等活用」によるウェルビーイング浸透への影響に関する分析結果最後に、「社内コミュニケーション自由度向上へのAI活用」による影響については、直接効果が0.213、AIによるタスク最適化を媒介した間接効果が0.062となっている（図表6-3）。リモートワークが浸透した今、チャットツールやオンライン会議などのオンラインコミュニケーションも一般的となり、さらに生成AIにより議事録作成も効率化されるなど、AIやHRテックの導入により社内コミュニケーションの取り方は少なからず自由度が向上している企業が多いだろう。それらによって、ウェルビーイング推進の浸透しやすさにも繋がっていることが推測される。【図表6-3】「社内コミュニケーション自由度向上へのAI活用」によるウェルビーイング浸透への影響に関する分析結果「ウェルビーイング」や「これからの時代の働き方」に関する意見について、フリーコメントで得られた主なものを以下に紹介する（図表7）。【図表7】「ウェルビーイング」や「これからの時代の働き方」に関する自由意見（一部抜粋）
| 「ウェルビーイング」や「これからの時代の働き方」に関する自由意見 | 従業員規模 | 業種 | | 会社が働きやすい環境を整える事では一定の成果が上がっているが、社員の働きがいに関してはまだ改善の余地が大きいと思う | 1,001名以上 | サービス |
| 個人の尊重と組織としての統制のバランスが重要と考える | 1,001名以上 | 情報・通信 |
| AIに使われるのではなく、使いこなせる人材育成が必要 | 1,001名以上 | メーカー |
| AIを使いこなして当たり前の時代がもうそこまできている。早く取り組むべき | 1,001名以上 | サービス |
| 従業員定着率向上に重要な要素 | 1,001名以上 | サービス |
| リモートワークは通勤の負担を軽減し、働き方のフレキシビリティを上げるために大変役立っている | 1,001名以上 | メーカー |
| 社としての導入の意志が感じられず、時代に取り残されそうで大変不安 | 1,001名以上 | メーカー |
| リクルートや社員のエンゲージメント向上に必須 | 301～1,000名 | メーカー |
| 働き方は変わっていかざるをえない。その状況で過去の成功体験を持つマネジャー職以上の意識を変えることが困難である | 301～1,000名 | 商社・流通 |
| 接客業の業務効率、生産性向上 | 301～1,000名 | 商社・流通 |
| 離職予防、他社との差別化を図る上で欠かせないと思う | 301～1,000名 | サービス |
| ウェルビーイングに関する取り組みは必要だと思っているが経営者の理解を得られなければ実現は難しい | 300名以下 | メーカー |
| 時代の変化に合わせて変化させていきたい | 300名以下 | サービス |
| 社の全員の意識改革があり、共通認識があった上でウェルビーイングが決まる | 300名以下 | サービス |
| 社員を個々として見たときに、会社としてのベストなサポート方法って何だろう？と試行錯誤しながら対応している部分があるので、もっと目に見える形で効果を見られるようにしたい | 300名以下 | 情報・通信 |
| 会社主導と個人主導のバランスが難しいと考える | 300名以下 | 情報・通信 |
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