HRプロとは家事・育児が仕事のモチベーションに。育児休暇希望は4割超え
家事・育児を行いながらも「仕事の時間」に影響はないようだが、「仕事の成果」についてはどうだろう。「家事・育児を行うことによって、働き方や仕事の成果に変化があったか」の質問では、「仕事のモチベーションが上がった」が27.4％。子どもの誕生によって家事・育児の時間が増えた父親に限ると37.0％と、子どもの存在が仕事への活力となっているようだ。
また、「勤務先に男性もとれる育児休暇制度があったら、取得したいか」の質問に対し「取得したい」と答えた父親は40.5%、子どもの誕生で育児・家事の時間が増えた父親に絞ると49.6%が育児休暇を希望することが分かった。
調査を実施したリクルートコミュニケーションズでは、社長自らが育児休暇を取得し、育児・家事の喜びや負担を実感したことから、男性の休暇取得制度の拡充を考え、一定数日の取得を必須化するという大胆な制度策定に至った。制度の概要としては、制度対象者は社員、専門社員、契約社員で、子どもが満1歳になる月の末日まで1日単位で取得が可能。従来2日だった、子どもの出生時の特別休暇を最大20日に拡充し、そのうち5日の取得を必須化している。
今後、男性の育児休暇への要望が高まっていくことだろう。こうした事例が世の中に広がっていくことで、長年日本が踏襲してきた家庭内の役割分担が大きく変化していくのかもしれない。
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