株式会社マイナビ(以下、マイナビ)は2022年2月14日、正社員男女800名を対象に実施した「週休3日制の意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月24日〜27日で、20代〜50代の各年代200名ずつ、計800名の正規雇用者から回答を得た。これにより、週休3日制の利用意向や、「休み」と「仕事の満足度」の関係などが明らかとなった。
週休3日制の利用意向には“収入面の懸念”が大きく影響か。「週休の日数」と「エンゲージメント」の関係性も探る

週休3日制の利用意向には「収入面の懸念」が影響か

すでに一部の企業で導入が見られる「週休3日制」について、ビジネスパーソンはどのように感じているのだろうか。

はじめにマイナビは、3つの条件に分けて、「週休3日制の利用意向」について尋ねた。まずは、「勤務日数の減少に合わせ収入も減少する場合」の利用意向を聞くと、「利用したくない」が47.6%、「どちらかといえば利用したくない」が30.9%で、合計78.5%となった。8割近くが、収入減となる場合は週休3日制の利用を望まないことがわかった。
「勤務日数の減少に合わせ収入も減少する場合」の週休3日制の利用意向
次に、「収入は変わらず1日当たりの労働時間が増える場合」の利用意向を尋ねると、「利用したい」が16.1%、「どちらかといえば利用したい」が30%で、合計46.1%となった。「1日当たりの勤務時間が増えたとしても、収入が変わらないのであれば利用したい」との意向を持つ人が4割を超え、「収入減」の場合の合計値である21.5%を、約25ポイント上回った。
「1日の労働時間が増えて収入は変わらない場合」の週休3日制の利用意向
最後に、「1日の労働時間も収入も変わらない場合」の利用意向を尋ねると、「利用したい」が48%、「どちらかといえば利用したい」が29.9%で、合計77.9%となった。8割近くが、「労働時間と収入が変わらないのであれば、週休3日制を利用したい」と考えていることがわかった。

ここまでの“3つの条件”の回答結果から、週休3日制の利用意向には、「収入面での懸念」が大きく影響すると推測できる。
「勤務日数が減少しても収入が変わらない場合」の週休3日制の利用意向

「仕事への好影響」よりも「収入源への不安感」が目立つ結果に

次に同社が、「週休3日制に限らず、現在より休みが増えたときに想定される仕事への影響」について複数回答で尋ねると、「収入が減りそう」が35%で最も多かった。以下、「効率的に仕事を進めるよう努力しそう」が26.5%、「長く働き続けられそう」が25.3%と続いた。

この結果に対して、同社は「休みが増えることに対しては、仕事への好影響よりも収入減への不安感が大きいのではないか」と推察している。
休みが増えた場合の仕事への影響

週休3日制導入を「可能」と捉えているのは若手と高年収層に多い傾向

続いて、同社は「現在勤務中の職場で週休3日制の導入は可能か」を質問した。すると、「不可能」(「不可能」と「どちらかといえば不可能」の合計)が60.1%となり、「可能」(「可能」と「どちらかといえば可能」の合計)の39.9%を約20ポイント上回った。

回答を年代別に見ると、「可能」としたのは20代が最も多く、47.5%だった。また、年収別に見ると、「800万円以上」が49.5%と最も多かった。「若い年代」や「年収が高い層」に、週休3日制を「可能」と考えている人が比較的多くいることが見てとれる。

一方で、「不可能」とした回答者に「その理由」を自由回答で聞くと、「仕事量が多いから」や「人手不足だから」、「属人的業務があるため」など、仕事量や業務内容による理由が見られた。
現在の職場で週休3日制は可能か

「休みの多さ」と「仕事への満足度」は比例関係に

次に、同社は「仕事の満足度と週休の関連性」について調べるため、週休数別に「今の仕事の満足度」を尋ねている。すると、全体では「満足」が8.4%だったのに対し、「週休3日以上」で「満足」と回答した人は29.2%と、約21ポイント高かった。以下、「土日祝が休み」が11.3%、「週休2日」が5.4%と続いている。週休が多い人ほど、仕事の満足度が高くなる傾向にあることがわかった。
今の仕事の満足度と週休の関連性
また、「給料は高いが休みが少ない(給与重視)」と「給料は少ないが休みが多い(休み重視)」のどちらがよいか聞くと、全体では「給与重視」が50.1%、「休み重視」が49.9%で拮抗する結果となった。

一方で、回答を年代別に見ると、20〜30代では「休み重視」、40〜50代では「給与重視」の割合がそれぞれ高かった。若年層ほど休みを重視していることから、同社は「若手社員のエンゲージメント向上において『休み』は大切な要素である」と推察している。
給与と休み、どちらを重視するか
調査の結果から、週休3日制の利用意向には「収入面への懸念」が影響することがわかった。しかし、「休日の多さ」と「仕事の満足度」が関連していることから、週休3日制は“社員のエンゲージメント”につながる施策であるとも考えられる。制度の導入については、自社の状況や社員のニーズを適切に捉えながら検討したい。