オンライン面接の有無は転職希望者の応募意向に影響するのか。関心は企業の柔軟性やスピード感のある対応

「オンライン面接の実施」など、企業の柔軟性が応募意向に影響

新型コロナウイルスの影響で企業の採用活動はオンライン化が進んでいるが、転職希望者はオンラインで転職活動することをどのように捉えているのだろうか。

はじめに、「企業がオンライン面接を行っているかどうかが応募の意向に影響するか」と聞いた。すると、全体では43％が「影響する」（「とても影響する」16％、「やや影響する」27％）と回答した。また、外資系企業と日系企業別に社員の回答を見ると、外資系企業社員では42％が、日系企業社員では45％がそれぞれ「影響する」と回答しており、どちらも同程度の割合であることがわかった。

上の設問に対し、「とても影響する」、「やや影響する」と回答した人にその理由を聞いた。その結果、全体／外資系企業／日系企業とも、最多回答は「時代の変化にスピーディに対応できる企業かどうかがわかる」で、8割以上が選択した。次いで「有事の際に柔軟な対応ができる企業かどうかがわかる」、「応募者や面接官の安全に配慮している企業かどうかがわかる」が、それぞれ7割以上という結果だった。

「とても影響する」または「影響する」とした回答者からは次のような意見があがった。

＜外資系企業社員＞
・時代に適応した企業でないと入社後に成果を上げるのが難しい（30代）
・オンライン面接の導入企業は、時代のニーズを掴み柔軟に対応できる印象（30代）
・企業のITリテラシーの判断基準になる（40代）
・面接にオンラインを上手く取り入れている企業には好印象を持つ（40代）
・社員のことを考えているかの目安になる（50代）

＜日系企業社員＞
・ITへの投資意欲と、管理職のIT及び時代変化への適応性がはかれる（20代）
・経営陣のDXへの柔軟度を表す指標となる（30代）
・時代の変化に対応するしないの意思表示ともとれる（40代）
・面接時の企業側の姿勢は、入社後の働き方をイメージできる大きな要素（50代）

希望する面接方法は「最終面接のみ対面」が最多

次に、転職活動において「理想的な面接方法」を聞くと、全体では「最終面接以外はオンライン、最終面接のみ対面」との回答が最多で35％となった。外資系／日系とも同様の傾向が見られ、外資系企業社員では34％、日系企業社員では35％だった。

オンライン面接経験者は約6割。半数は最終面接もオンラインで経験

続いて、「オンライン面接経験の有無」を聞くと、全体では64％が「ある」と回答。外資系／日系企業別に見ると、外資系企業社員は69％、日系企業社員は59％と、10％の差が見られた。

外資系企業では、「海外在住の上司がいる」または「本社の人事やマネジメントと面接を行う場合などがある」ことから、日系企業と比較し、新型コロナウイルス感染症の流行以前からオンライン面接を受ける割合が多かったことが推測される。

また最終面接まで選考が進んだ人に「最終面接のオンライン実施経験」を聞くと、全体、外資系、日系それぞれで約半数が「ある」と回答した。

8割が企業のオンライン面接に賛成

次に、「企業がオンライン面接を行うことをどう思うか」を聞いた。その結果、「賛成」（「とても賛成」50％、「やや賛成」31％）が全体で81％、外資系企業社員が83％、日系企業社員が80％となり、いずれも8割以上がオンライン面接に賛成していることが判明した。

さらに、オンライン面接を「賛成」とした割合は、オンライン面接経験ありの場合では84％、オンライン面接の経験なしの場合では76％と、オンライン面接を経験しているほうが、より肯定的に捉える人が多いようだ。

転職希望者は、面接のオンライン化を、ニューノーマル時代における「企業の姿勢」や「入社後の仕事のしやすさ」などをはかる一つの指標としているようだ。より優秀な人材を確保するためには、今後採用活動のオンライン化は必須となるだろう。