22年卒理系学生の就職活動の実態とは。コロナ禍で「活動時間は増加」するも「情報収集の難しさ」に悩む

paiza株式会社は2021年1月19日、2022年卒業予定の理系学生を対象に実施した「新型コロナウイルスによる学業・就職活動への影響調査」の結果を発表した。同社が運営するITエンジニア向け転職・就職・学習プラットフォーム「paiza」の利用者105名から回答を得た（調査期間：2020年12月3日～16日）。これにより、新型コロナウイルスの影響を受けた22年卒生の就職活動の状況や、志望企業に対する意識の変化などが明らかとなった。

「Japan Referral Recruiting Award 2021」開催　リファラル採用のロールモデルとなる企業と社員15組を表彰

リファラル採用サービス「MyRefer（マイリファー）」を運営する株式会社MyRefer（本社：東京都中央区、代表取締役社長 CEO：鈴木貴史）は、2021年3月18日に日本全国でリファラル採用に取り組み、自社の採用に変革を起こした企業12社と、友人と企業の成長に最も寄与したリクルーター3名を表彰する「Japan Referral Recruiting Award 2021」を初開催しました。（受賞企業発表：https://myrefer.co.jp/service/referralaward2021/rolemodel2021/） ■「Japan Referral Recruiting Award」とは 　コロナ禍で企業と個人の関係や人と人とのつながりが希薄になる中、従業員のつながりで知人や友人を紹介・推薦してもらう「リファラル採用」に注目が高まっています。MyRefer開発当初の2015年は、リファラル採用に取り組む企業は約10％でしたが、2020年には約63％の企業にまで広がってきました。一方で、いまだに日本では新しい概念であり、モデルケースが生まれ始めている段階です。 　本アワードでは、リファラル採用のロールモデルとなる企業と個人の15組を表彰します。数あるエントリー企業の中からリファラル採用の5つの価値を基準に審査し、日本全国でリファラル採用を導入して自社の採用に変革を起こした企業12社と、友人と企業の成長に最も寄与したリクルーター3名の受賞が決まりました。 ■表彰企業／表彰者一覧 ＜企業賞＞ ・大賞：富士通株式会社 　リファラル採用を導入し、最も自社の採用戦略に変革を起こした会社 ・Best Matching賞：Ｓｋｙ株式会社 　従業員のつながりで、自社にマッチした人材の応募を最も戦略的に創出できた会社 ・Special Talent賞：株式会社ＮＴＴデータ 　従業員のつながりを活かし、転職市場では出会えない人材を最も有効に採用できた会社 ・Engagement賞：株式会社入船 　リファラル採用を促進しながら社内のファンを増やし、最もおすすめしたい文化づくりをした会社 ・Branding賞：株式会社日比谷花壇 　従業員の口コミにより、最も企業認知度が向上した会社 ・Best Performance賞：株式会社ジャパネットホールディングス 　自社採用力を高めて、最もパフォーマンスの高い採用を実現した会社 ・新卒部門賞：大日本住友製薬株式会社 　新卒採用でリファラル採用を促進し、最も内定者におすすめされた会社 ・アルバイト・パート部門賞：株式会社モスストアカンパニー 　アルバイト・パート採用でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・ハイレイヤー部門賞：PwCコンサルティング合同会社 　ハイレイヤー層の採用でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・地方賞：名鉄バス株式会社 　地方企業でリファラル採用を促進し、最もおすすめされた会社 ・ルーキー賞：株式会社四国銀行 　リファラル採用を導入して1年未満で、最もおすすめされた会社 ・特別賞：LINE株式会社 　リファラル採用を促進し、先進的な事例を生み出した会社 ＜リクルーター賞＞ ・トップリクルーター賞：ベース株式会社　馬場兄太 様 　最も多くの友人に自社をおすすめして最適配置に貢献したリクルーター ・ユニークリクルーター賞：GMOペパボ株式会社 坂入隼人 様 　リファラル採用ならではのユニークな採用に貢献したリクルーター ・新卒リクルーター賞：USEN-NEXT GROUP 大久保直輝 様 　最も多くの後輩・友人に会社をおすすめして最適配置に貢献したリクルーター ■リファラル採用とは 　リファラル採用とは、従業員のつながりで知人や友人を紹介・推薦してもらう採用手法です。「マッチング率の向上」、「転職潜在層の採用」、「従業員エンゲージメントの向上」、「ブランディング促進」、「自社採用力の向上」の5つの価値があります。 　エントリー企業の中からこれらの価値を基準に審査し、12の企業賞と3つのリクルーター賞を贈りました。

パナソニック システムソリューションズ ジャパン株式会社へのデジタル面接HireVue導入のお知らせ

21卒採用選考で30万人以上の学生が利用し、就活人気ランキング（ワンキャリア調べ）上位50社の46%が利用するデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、以下タレンタhttps://www.talenta.co.jp/）は、パナソニック システムソリューションズ ジャパン株式会社（代表取締役社長片倉 達夫、以下パナソニック システムソリューションズ ジャパンhttps://www.panasonic.com/jp/company/pssj）にデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」が導入されたことを発表します。 【導入の背景】 「A Better Life, A Better World」をブランドスローガンとして掲げるパナソニックグループの中でもパナソニック システムソリューションズ ジャパンはBtoBソリューションに特化し、現場プロセスイノベーションの実践を通して、より良い社会の実現をめざしています。同社では、コロナ化における安全な選考を実施しながら、業務の効率化、母集団を拡大できるITソリューションを模索した結果、国内外で候補者体験の満足度が高く、多くの大企業の採用で最も実績のあるHireVueを導入いたしました。 【HireVue導入効果】 ・業務の効率化 従来対面で行っていたグループ面接を約15分のオンデマンド（録画）面接に置き換えました。深堀り質問を設定し、学生に具体的に回答してもらうことで、今まで日程調整や会議室の調整にかかっていた負荷が大幅に軽減され、業務の効率化につながりました。 ・地方の優秀学生の獲得 完全オンラインの選考を実施することにより、地方の学生に対しても移動に伴う、経済的・身体的負荷を強いることなく、選考機会の提供が可能になりました。その結果、十分な母集団を形成し、地方の優秀学生も数多く採用することができました。パナソニック システムソリューションズ ジャパンの事業所は日本各地に渡っており、地方勤務を希望する優秀学生を獲得することは、事業の根幹ともいえます。 ・安全を確保した選考の実施 コロナウイルスの影響で人の移動が制限される中、HireVueのオンデマンド面接とライブ面接の活用によって採用活動を止めることなく進めることができました。また、学生にも面接官にも安心・安全かつ公平な就職活動の機会を提供できました。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。30ヶ国語以上に対応しており、IBM、Apple、amazonなどのグローバル企業800社以上で導入され、日本国内でも伊藤忠商事、東京海上日動、日本航空、ヤフー、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は2004年に設立された、ビデオインタビュー分野における世界トップクラスのクラウドサービスプロバイダです。詳しくは https://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

キリンが2022年新卒採用において、エントリー動画選考にAIを活用する実証実験を導入

キリンホールディングス株式会社（以下、キリングループ）は2021年3月5日、2022年卒の新卒採用の選考において、「エントリー動画選考でのAI活用の実証実験」を実施すると発表した。本実証実験では、HRテクノロジーのスタートアップである株式会社ZENKIGEN（以下、ZENKIGEN）が開発した採用DXサービスを活用し、AIが応募者のエントリー動画を解析。これにより評価のブレを減らし、動画選考の時間短縮を目指すという。なお、2022年卒新卒採用での選考過程において、本実証実験の解析結果を合否判定に利用することはないという。

SIGNATE、4月より転職スカウトサービス『SIGNATE Delta』が、副業スカウトも可能に

AI開発・運用、AI人材の育成・採用支援サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀）は、AI/データ分析関連業務に特化した転職スカウトサービス『SIGNATE Delta』に副業マッチング機能を実装することをご報告いたします。副業に興味があるユーザは先行登録しておくことで、4月上旬以降に掲載される副業での業務委託求人の案内を優先的に受け取ることができます。 ■SIGNATE Delta（https://delta.signate.jp/about） 企業の最重要課題はデジタル時代における競争力の強化であり、その解決手段として生産性の向上やデータ資産を活用した新規事業創出など「企業のDX」に注目が集まっています。一方で、その重要な役割を担うAI/データ分析などのデータサイエンス系人材は、今後も大きく不足することが予想されており、企業における人材獲得競争はより厳しい状況が続くと思われます。 そうした流れを受け、当社は2020年11月にAI/データ分析関連業務に特化した転職スカウトサービス『SIGNATE Delta』をリリース。さらに今回は、テレワークや副業の解禁など大きな社会変化をきっかけに、データサイエンス分野の副業求人を実装することで、より多くの企業にとって高度先端技術者へのアクセスが可能になると考えています。4月上旬以降、副業による業務委託求人を掲載する企業を検索できるようになるほか、それまでに先行して副業を目的に『SIGNATE Delta』へご登録いただいたユーザは、いち早く求人案内を受け取ることができます。 SIGNATEが考える「能力もシェアする時代」がまさに本格的に始まっています。今夏には新しくデータサイエンス分野の副業マッチングサービスの開始も予定しており、より多くの企業と個人が新しい関係でより高い価値を創造するためのサービス開発に努めて参ります。 ■SIGNATE（https://signate.jp/）について SIGNATEは、国内最大42,000名（2021年3月1日時点）のAI/データ分析人材が登録するデータサイエンスプラットフォームです。登録ユーザの73％が社会人、27％が学生で、出身・在籍大学も東京大学を筆頭に約半数が修士以上卒と、高度な知識・スキルと有した方々のコミュニティとなっています。 機能は主に、実社会のAI/データ分析課題に挑戦する『SIGNATE Competition』、スキルアップのためのオンライン講座プログラム『SIGNATE Quest』、キャリアアップ転職サービス『SIGNATE Delta』で、登録ユーザに対してそれぞれの側面から企業（や行政機関）とのマッチング機会を提供しています。

HireVueのAI選考ソリューション、販売件数10,000ユーザーを突破！

21卒採用選考で30万人以上の学生が利用し、就活人気ランキング（ワンキャリア調べ）上位50社の46%（23社）が利用するデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、https://www.talenta.co.jp/）は、オンデマンド（録画）型の面接データを分析して社会人基礎力を測定するHireVue AIアセスメントの販売件数が、2020年12月15日のリリース以降、2か月間で10,000ユーザーを突破したことをお知らせします。 【お客様の声】 ・面接官ごとの評価のバラつきに課題を感じている。評価のぶれが起きにくいAIの判定により、より公平性の高い選考を学生に提供したい。 ・経済情勢への不安から学生1人あたりが応募する企業数は増加すると想定している。AIによって選考初期工程をスピードアップすることで、優秀な学生を次工程へ早く案内し、惹きつけに多くの時間を使いたい。 ・受験終了後すぐに学生へフィードバックレポートを送付することができる。今まで録画面接では難しかったフィードバックが可能になり、選考を通して学生に気づきを与えたい。 ・導入初期は人事担当者も評価を実施する予定。AIアセスメントとハイブリットな評価を実施しながら、来年度に向けて効果的な選考プロセスを設計していきたい。 　世界的に人事や採用分野でもDX（デジタルトランスフォメーション）が加速する中、タレンタではHireVueの高い技術力と蓄積されたナレッジ、高い倫理性を持つAIアセスメントの提供を通して、社会に新しい価値を創造していきたいと考えています。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。30ヶ国語以上に対応しており、IBM、Apple、amazonなどのグローバル企業800社以上で導入され、日本国内でも日立製作所、東京海上日動、日本航空、ヤフー、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は2004年に設立された、ビデオインタビュー分野における世界トップクラスのクラウドサービスプロバイダです。詳しくは https://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

コロナ禍が考える機会を与えてくれた「これからの働き方」と「人とのつながりの大切さ」

2020年はコロナ禍と、それにともなう緊急事態宣言によって「テレワーク」が一般化した。慣れないうちは戸惑いつつも、「案ずるより産むがやすし」という考えで導入してみたところ、「意外といけるじゃないか」と多くの働き手、経営者が感じたのではないだろうか。では、「テレワーク」という勤務態勢が広まった今、「今後の働き方」はどのように変わっていくのかを考えてみよう。

管理職層は「AI（人工知能）」についてどう捉えているのか。課題はAI人財の不足にあり

アデコ株式会社は2021年2月4日、「AI（人工知能）導入に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2020年12月5日～7日、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県に本社がある上場企業の管理職（部長職・課長職）800名から回答を得た。これにより、管理職のAI導入に関する意識や、今後の予測が明らかとなった。

コロナ禍の今こそ「経営改革」のチャンス！

VUCA時代の人財・経営戦略論

コロナ禍の終わりが見えない現在、「DX」の必要性が盛んに叫ばれています。DXはITを活用した業務の効率化だけではなく、全社的な経営改革を促すものであって、日本企業が欧米に劣後している領域に変革を起こす可能性を秘めたものです。「経営改革」を実行するには「経営人財の確保・育成」が欠かせません。従来型の減点主義マラソンレースではない、新たな育成方法が望まれているのです。

DXの具体的な運用方法――研修企画・開発への道（第7回）

DXでイノベーションをもたらす人と組織【連載】

最近テレビCMでも「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉が普通に登場するようになった。これは、ついに「DX」という言葉が一般用語にまでグレードアップしたということであろう。まだまだ「IT」ほど一般常識となったとはいえないまでも、世間に根付きそうな感はある。日本で「IT基本法」が設立されたのが2001年だから、ITという言葉はかれこれ20年の歴史である。これと比較すればその差は歴然だが、今でも「IT」という呼称については、総務省は「ICT」、経産省が「IT」といった、若干の表記の混乱が残っており、「DX」についてもさまざまな「ずらし表現」や派生語が出始めているため、混乱のないようにしていきたい。

HR領域の新たなグローバルメガトレンド「ISO 30414」の今と未来に迫る【HRテクノロジーコンソーシアム主催シンポジウム】

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

HRテクノロジーの進化などさまざまな要因を背景に、今や世界ではHR情報開示の流れが急速に進んでおり、それと同時に、世界初のHRM国際標準「ISO 30414」も大きな注目を集めている。ISO 30414は投資家から最低限の情報開示ガイドラインとして位置付けられ、今後ガイドラインに準拠したHRレポートが国内外で増えていくことが予想されている。そうした中、2021年1月28日に国内に先駆けて「ISO 30414」に関するオンラインシンポジウムが開催された。本記事では、「ISO 30414」を制定したISO組織（Technical Committee 260）主要メンバーのザヒッド・ムバリク氏による基調講演をはじめ、三井住友銀行 人事部 上席推進役 樋口知比呂氏、慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏、HRテクノロジーコンソーシアム代表理事 香川憲昭氏によるパネル討議など、当日のシンポジウムの内容をお届けする。

失敗しない「OJT」のやり方のコツ、育成対象者の放置を防ぐ計画的な進め方のポイントとは？

HRの注目ワード徹底解説

業務時間内の実務を通して社員育成を行う「OJT」は、新卒や中途入社者、部門異動者に対する教育手法として多くの企業で積極的に取り入れられている。本記事では、企業や人事担当者から現場の「OJT」をマネジメントする際に知っておきたい基本的な「OJT」の手順に加え、効果を高めるための計画的な進め方や成功のポイント、さらには現場の指導者が心得ておくべき実践的なノウハウなどを紹介する。

採用管理システム「SONAR ATS」への乗り換えキャンペーンを開始

Thinkings株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇、以下：当社）は、採用管理システム「SONAR ATS」への乗り換えキャンペーンを開始します。他社の採用管理システムからの乗り換えを検討中でキャンペーンサイトからお申込みいただいた先着30社にAmazonギフト券3,000円分を贈呈します。 キャンペーンサイト：https://sonar-ats.jp/campaign_swich/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224 ■キャンペーン概要 他社の有料採用管理システムからの乗り換えを検討中で、SONAR ATSのオンライン商談を希望された方、先着30社にAmazonギフト券3,000円分を贈呈します。 キャンペーン期間：2021年2月15日（月）～2021年3月31日（水） お申込み手順　　： １）資料請求フォームよりお申込み ２）記載されたお電話番号に、弊社担当よりご連絡 ３）オンライン商談を設定 資料請求フォームURL：https://sonar-ats.jp/campaign_swich/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224 ※資料請求から5営業日以内にご連絡がつき、お乗り換え検討の意思があると判断させていただいた方を対象といたします。 ※本キャンペーンの適用は1社1名様限りとさせていただきます。 ※提出された情報に虚偽があった場合はお断りする場合があります。 ■採用市場の変化に柔軟に対応する「SONAR ATS」 現在、採用市場は変化が大きく、募集チャネルの多様化、採用のオンライン化、ジョブ型採用や通年採用、ダイレクトリクルーティングなど、採用担当者が取り組むべきテーマは多岐にわたり、より複雑化しています。変化に合わせて自社の採用手法をアップデートしたいと考える時に、採用管理システム自体の柔軟性や、活用したいシステムとの連携機能などが無ければ、理想の採用を実現することができません。私たちは、適切なATSを使えば採用を変えられると信じて、自社の採用を変えていこうとする採用担当者をSONAR ATSで支援していきます。 ■採用管理システム「SONAR ATS」について 採用管理システム「SONAR ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど800社以上※に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者が応募者一人ひとりに向き合うためのツールとして改善を続けています。※2021年1月時点 （採用管理システム「SONAR ATS」サービスサイト：https://www.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=sonarcampaign_20210224） 「採用の解像度を上げる」とは：https://note.com/thinkings/n/n9695f6f98f67 ■Thinkings株式会社について 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム、適性検査などのHRTech事業、HRサービスのマーケットプレイス事業

法人向けSIGNATE Questに、Excelを使ったデータ分析の入門講座を公開

■ノーコード教材とは ノーコード教材は、Excelなど、プログラミング無しに利用可能なツールを用いてデータ分析やAI開発などの「データリテラシー」を学ぶことができるオンライン講座です。この度の第一弾では、Excelを使ったデータ分析と需要予測AI開発の入門講座を法人向けオンラインAI研修プログラム「SIGNATE Quest（https://biz.quest.signate.jp/）」の教材としてラインナップされており、法人契約されている対象者であればどなたでも受講することができます。 【第一弾で公開した教材】 1 Excel入門（https://biz.quest.signate.jp/quests/10084） データ分析において必要になるExcel基本関数について学ぶ講座で、検索や集計といったデータ分析時の基本操作を学びます。 2 Excelデータ分析入門（https://biz.quest.signate.jp/quests/10085） 実際に基本統計量やデータ集計などの操作を行いながら基本的なデータ分析工程を擬似体験し、そのスキルを身につけます。 3 Excel食品ロスの削減（https://biz.quest.signate.jp/quests/10086） 食品ロスの削減をテーマに「予測モデルを作成することで課題解決を目指す」シナリオを擬似体験し、そのスキルの習得を目指します。本講座はプログラミングを活用したバージョンの講座も用意されており、学びを深めていく過程でプログラミング有無による違いを確認していただくこともできます。 ■ノーコード教材開発の背景 企業のDX推進が急務とされている現在においては、社内の”非IT人材”のデータリテラシー（自分の主張をデータで正しく説明できる力や取得データを正しく解釈して打ち手を導き出せる力）が競争力の源泉となります。 しかしこれまでは、非IT人材のデータリテラシー醸成を目指す際に、プログラミングが学びの敷居を高くしており、結果として社員教育が進まないという状況がありました。 そこで当社は、プログラミング無しに利用可能なツールを用いて、データ分析を学ぶノーコード教材を開発し、オンラインAI研修プログラム「SIGNATE Quest」に公開いたしました。これにより、非IT人材であっても無理なくデータリテラシーを身につけることが可能となり、より広範囲の方を対象としたデータリテラシー研修をお探しの企業にとってもご検討いただけるサービスとなりました。 ■今後の展望 今回のExcel関連講座３種に続き、今後も非IT人材がデータ分析やAI開発の基礎スキルを学ぶことが可能な教材を拡充していく予定です。特に、リアルな業務課題を題材に、課題解決の擬似体験ができる講座を数多く用意し、より実務に活きる学びを作っていきたいと考えています。 ●法人向けSIGNATE Quest（https://biz.quest.signate.jp/）とは 法人向けSIGNATE Questは、AI・データ分析の基礎知識やノーコードによる分析・開発の基礎スキル、更にAIモデリングまで、レベルに合わせて受講可能なオンラインAI研修プログラムです。一般的な技術毎の単元積み上げ履修ではなく、リアルなAI/データ分析課題の解決ステップを疑似体験する超実践的なプログラムとなっています。 また、演習問題や学びの総まとめであるチャレンジ問題には、それぞれ「ディスカッション」の場が用意されており、受講社員同士で質問やノウハウを共有することができます。社内に自然と学びのコミュニティが形成され、学習継続のモチベーションへとつながっていく仕組みです。 2019年10月のサービス提供開始以来、すでに１万人以上の方にご受講いただいているほか、企業での導入のみならず、国や地方自治体などの人材育成事業においても利用されています。 導入事例： 関西電力送配電株式会社　全社員約9千人を対象に https://signate.co.jp/news/2020/202009161100.html

そもそも「生産性向上」の目的とは？　課題やメリット、人事施策につながる取り組み方法も解説

HRの注目ワード徹底解説

労働力人口の減少が進み、どの企業も人手不足に悩まされている。またビジネスのグローバル化によって海外から安価で高品質な製品・サービスが流入し、競争力を持たない日本企業は苦境に立たされている。こうした事態から脱却するために必要なのは、限られたリソースを最大限に活用し、大きな成果を生み出す取り組み、すなわち「生産性向上」である。ここでは「生産性向上」の意味や人事施策につながる取り組みの進め方について解説する。

HR総研：シニア活躍支援に関するアンケート　HR総研上席コンサルタント・藤岡長道氏による寄稿レポート

～現実を直視して早期の課題発見、早期の改善着手が必要～

昨年12月にHR総研にて実施した「シニア活躍支援に関するアンケート」の結果について、シニア活躍に関する専門家であるHR総研上席コンサルタント・藤岡 長道氏による寄稿レポートを紹介する。

仙台市と東北大学、官民連携事業「スーパーシティ構想」への参画事業者を募集

宮城県仙台市と東北大学は2021年1月21日、青葉山キャンパスを中心としたエリアを、「スーパーシティ型国家戦略特区」として指定を受けるべく、参画事業者の募集を開始したと発表した。スーパーシティ構想とは、地域と事業者と国が一体となって「まるごと未来都市」の実現を目指す地方創生の取り組み。AIやビッグデータなどの先端技術を、大胆な規制改革と併せて活用し、未来の生活を先行実現することを目指す。参画企業にとっては、先端テクノロジーを用いたアイディアを、官民連携により実現する機会となる。

セプテーニグループ人的資産研究所が新入社員のオンボーディングを支援するDXサービスの提供を開始

株式会社セプテーニ・ホールディングス（本社:東京都新宿区、代表取締役:佐藤 光紀、証券 コード:4293）の連結子会社で、HRテクノロジー事業を手掛ける株式会社人的資産研究所（本社 :東京都新宿区、代表取締役:進藤 竜也）は、この度、株式会社ヒューマンロジック研究所開発協力のもと、新入社員の早期戦力化を支援するオンボーディングサービス「HaKaSe Onboard」の提供を開始いたしました。 昨今、働き方や価値観の多様化、また新型コロナウィルス感染拡大に伴うテレワークの普及によって、組織適応の難易度が高まり、人事領域ではその課題解決を目的とした「オンボーディン グ」に注目が集まっています。 この度提供を開始する「HaKaSe Onboard」には、株式会社ヒューマンロジック研究所（本社 :東京都港区、代表取締役:古野俊幸)が提供するFFS理論(開発者:小林惠智博士）による「相性の可視化」及び、特許出願中のピアレビューによる「評判の可視化」を行う独自技術を搭載しております。これらの定量的データを活用したオンボーディングプログラムにより、再現性の高い組織適応をサポートいたします。 人的資産研究所では、今後もテクノロジーの力で人的資産の最大化を実現するDX（デジタルト ランスフォーメーション）サービスを提供し、企業の人事活動（採用・適応・育成）を支援してまいります。

従業員の能力向上にもつながる社内起業を、企業はどう支援していくべきか（ベネッセ社内有志組織「One Benesse」主催オンラインイベントレポート）

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2015年にベネッセグループの社内有志組織として発足した「One Benesse」は「つながる」「まなぶ」「とがる」をキーワードに活動を展開し、「多様なイントラプレナー集団」になることを一つの目標としている。その「One Benesse」は2020年10月2日にオンラインイベント「大企業内イントラプレナーから学ぶ 明日から使えるシゴトとキャリアのつくり方」を開催した。イントラプレナーとして第一線で活躍する登壇者が、自らの経験や信念を語り、志を持つオーディエンスに熱いメッセージを送った。熱気と示唆に富むイベントの模様をお届けする。 登壇者濱松 誠 氏 ONE JAPAN共同発起人・共同代表1982年京都生まれ。2006年パナソニックに入社。マーケティング、人事、ベンチャー出向などを経て、2018年12月にパナソニックを退職。本業の傍ら、2012年に組織活性化とオープンイノベーションをねらいとした有志の会「One Panasonic」を立ち上げる。2016年、NTTグループやトヨタなど、大企業の同世代で同じ課題意識を持つ者たちを集め「ONE JAPAN」を設立、代表に就任。現時点で約50社・2000名の有志が参画。企業間の共創や社内起業家育成、働き方意識調査など、挑戦の文化をつくる活動をしている。日経ビジネス「2017年 次代を創る100人」に選出。ONE JAPANとして「仕事はもっと楽しくできる 大企業若手50社1200人 会社変革ドキュメンタリー」を上梓。内閣府主催「第1回日本オープンイノベーション大賞」、日本の人事部「HRアワード特別賞」等を受賞。2019年6月から夫婦で約1年間世界一周。5大陸52ヵ国116都市をまわり、現在は大企業やベンチャーのコミュニティ支援をしている。 村上 悠 氏 JR東日本 事業創造本部2005年ＪＲ東日本に入社。渋谷スクランブルスクエアなど、主に駅周辺の商業施設、オフィス、ホテルの不動産開発を行う。現在は、シンガポールのエキナカ開発を手掛ける。また、「未知の事業領域を発掘し、マイクロカンパニーを連続的に生み出し続ける」をテーマにしたJR東日本グループの新事業創造プログラム「ON1000（オンセン）」をリード。本業の傍ら「遊ぶように働き、働くように遊ぶ」をコンセプトに、JR東日本グループ有志のプロジェクト提案集団「team Fantasy-sta.（チームファンタジスタ）」を主宰し、アーティストの活動を応援するホテルプロジェクト「ART HOTEL」や、共創・対話をテーマした埼京線沿線まちづくり「SAI-KYO DIALOGUE LINE」など、組織を越境しながら様々なプロジェクトを仕掛ける。株式会社WE Co-Founder、表現法人エンデマン Founder、川とサウナ Partner。 須田 亮 氏ベネッセコーポレーション 中国事業部大学時代に応用生命工学でウィルス研究を究めるも、6年続けた塾講師の仕事でデジタル×教育の可能性に目覚め2008年ベネッセ入社。ネットマーケティング、任天堂DS学習ソフトの販売、ブランド戦略部などを経て2019年よりかねてからの希望であった中国赴任。現在は中国の500人を超す現地メンバーに揉まれながら中国語と世界でも最新のオンライン教育を研究、開発中。業務外の活動としてOne BenesseでのBenesse Universityの立ち上げ、Teach for Japan、教育系ベンチャーのサポートなど。ドラマー。

「履歴書不要」「PR動画の投稿でエントリー」「面接官を選択できる」など、USEN-NEXT GROUPが常識にとらわれない新卒採用を実施

株式会社USEN-NEXT HOLDINGSは2021年1月20日、グループ企業における新卒採用方法を大幅に刷新すると発表した。新コンセプト「就活維新 -RecruiTech for U.-」を始動、DXを活用した採用手法を積極的に取り入れ、日本における就職活動のあり方を根本的に見直すという。これにより、学生が「より自由に、それぞれに合ったスタイルで、昨今のコロナ禍でも安心・安全に就職活動が行える」ことを“新常識”として実現したい構えだ。