「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策 アンケート調査結果 2022」を発行

チームアップでは『人の可能性を引き出す組織文化をつくる』をミッションに、 「対話とフィードバック」を軸にした組織づくりに向け、現在は1on1ミーティングを中心にサービスを展開しております。 同社では、Withコロナ時代において企業はいま何に課題を感じ、どのような施策を行っているのか調査するために 2022年2月に『「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策」に関するアンケート』を実施いたしました。 本稿では、アンケート結果をもとに「社員のエンゲージメント向上」や、エンゲージメント向上・成長支援を見据えて上司・部下間での対話を促すために導入されることの多い「1on1ミーティング」に焦点を当てた分析結果がまとめられています。エンゲージメント向上や1on1導入にご興味をお持ちの方はぜひご活用ください。 ■調査概要 調査名：「エンゲージメント向上等に向けた課題と施策」に関するアンケート 期間：:2022年2月4日(金)～2022年2月21日(金) 方法：人事ポータルサイト HRプロ 回答者数：235名 ■調査結果サマリ Withコロナ時代の働き方が見えてきたいま、今後どのように「社員のパフォーマンス向上・エンゲージメント低下防止」していくかが組織課題。 この改善には「上司・部下間」のコミュニケーションに目を向けることが重要といえる。 改善へ向け「マネージャー向け研修・育成」や「1on1ミーティング」を導入する企業が多数。 特に「1on1ミーティング」は約7割が何らかの形で導入済み。 「心理的安全性の向上」「キャリア開発」「組織の方向性共有」などに効果がでており、多くの企業ではすでに1年以上の実績あり。 導入していない企業の理由は「現場におけるスキル不足・負担増」。1on1ミーティングに何を期待し、 どんなことを話すのか、未経験の上司でも実施しやすい仕組みづくりが重要といえる。

職場のウェルビーイング（4）人を惹きつける組織であるために――ウェルビーイング経営はどうすれば実現できるか？【75】

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ここまで3回に渡り、Well-beingの概念と、ウェルビーイング経営とは何かをお話ししてきました。ポジティブ心理学の研究分野の知見では、Well-beingは一人ひとりのポジティブな感情や幸福感を高めればよいとなります。ですが、日本企業の経営や人事現場からは「興味はあっても、実現は難しい」という声が漏れ聞こえてきます。最終回は、ウェルビーイング経営を経営層と連携して推進するには、具体的にどうすればよいのかという観点で考えたいと思います。 【シリーズを最初から読む】職場のウェルビーイング（1）へ

【PwCコンサルティング合同会社×HR総研】COVID-19に伴うワークスタイル変化に関する調査2022調査報告書

HR総研とPwCコンサルティング合同会社は、2021年11月～2022年1月に「COVID-19に伴うワークスタイル変化に関する調査2022」を実施した。その結果の概要について、以下に報告する。

PwCコンサルティング×HR総研：エンプロイーエクスペリエンスサーベイ2021速報版

従業員エンゲージメントを高めるための鍵となる従業員体験（エンプロイーエクスペリエンス）

PwCコンサルティングは日本企業207社を対象にエンプロイーエクスペリエンス（EX）*の認知度や重要度、各社の取り組みの現状などについてHR総研（ProFuture株式会社） と共同調査を行い、その結果を取りまとめました。 *EX=Employee Experience（従業員体験）：従業員が企業組織との間で体験・経験することの内容や価値を指す概念 本調査は2018年から継続して実施しており、今回で4回目の実施となります。調査結果の速報版を、以下に報告します。

5/11カオナビ様主催、事例から学ぶ！360度評価の実施と活用のポイントとは？にFMHR山田が登壇

事業環境の変化に伴い、コスト削減のための管理職削減や、社内コミュニケーションのクラウド化が進んでいます。以前と比べると、上司と部下が直接コミュニケーションをとる時間も減少したのではないでしょうか そこで注目を浴びているのが「360度評価」（多面評価）です。 360度評価は、上司だけでなく同僚や部下、他部署の社員などの意見を評価に反映できるため、より現実に即した評価になりやすく、評価の納得度を高められる施策です。さらにはモチベーションやエンゲージメントの向上といった効果も期待できます。 しかし一方で仕組みの構築や運用が複雑であったり、導入しても目的に応じた活用が不十分であるという課題も聞かれます。 本セミナーでは、360度評価の対象者選定や評価項目など具体的な実施方法に加え、評価後の活用方法についても、いくつかの事例とともに解説します。また、「カオナビ」を使って、スムーズかつ効果的に360度評価制度を運用していくポイントもお伝えします。 【参加特典】　本セミナーの講演資料を進呈します。 ※本セミナーは2021年4月22日に開催したセミナーの録画配信となります。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当の方】 ・360度評価の導入を検討したい ・360度評価について正しく理解したい ・現在の評価制度と運用を改めて見直したい ・人事評価の運用をシステム化したい

週休3日制の利用意向には“収入面の懸念”が大きく影響か。「週休の日数」と「エンゲージメント」の関係性も探る

株式会社マイナビ（以下、マイナビ）は2022年2月14日、正社員男女800名を対象に実施した「週休3日制の意識調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月24日～27日で、20代～50代の各年代200名ずつ、計800名の正規雇用者から回答を得た。これにより、週休3日制の利用意向や、「休み」と「仕事の満足度」の関係などが明らかとなった。

【2022年3月】HR総研 調査報告集：「社内コミュニケーションに関するアンケート2022」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 3月」を公開いたしました。 3月発行の本資料では、HR総研で実施した「社内コミュニケーション」に関する調査を2つのレポートにまとめまています。 各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。 【収録内容】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆HR総研：「社内コミュニケーションに関するアンケート2022」　結果報告1 ～社内コミュニケーションは「改善」傾向、「目指す方向への認識の統一」に課題感～ ◆HR総研：「社内コミュニケーションに関するアンケート2022」　結果報告2 ～テレワーク社員がいる企業8割、テレワーク社員とのコミュニケーションが円滑な企業の特徴は？～ ◆寄稿：レガシーの壁を超える人事の取り組み　第21回 「1on1の指導」の壁をぶっ壊す HRストラテジー 代表　松本 利明 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

「心理的安全性」や「社員の幸福度」を重視した施策が必要か。コロナ禍で約半数の経営者が“組織改革の必要性”を実感

株式会社カルチャリア（以下、カルチャリア）は2022年3月4日、経営者に対して行った「組織改革」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年2月24日～26日で、従業員100名以上300名未満の企業の経営者・役員102名から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大下において、経営者が「組織改革」の必要性をどのように捉えているのか、またその理由などが明らかになった。

約5割の企業がコロナ禍における「会議の質の低下」が「生産性の低下」を招くと実感。コミュニケーション不足などが要因か

株式会社客家（以下、客家）は2022年2月18日、「会議の質」に関する実態調査の結果を発表した。調査期間は2022年1月25日～27日で、ベンチャー企業経営者316名から回答を得た。これにより、企業における「会議の質」と「生産性」との関連性が明らかとなった。

VUCA時代における持続的な 企業成長のための人材戦略

HRエグゼクティブフォーラム2022 ONLINE

先の見えないVUCA 時代を企業が生き抜いていくためには、人材戦略を重視した持続的な成長が不可欠である。そうした中、近年注目されているのが人的資本経営だ。これからの経営は、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、企業価値の創造に繋げていかなくてはならない。そこで今回は、『KDDI 版ジョブ型人事制度』導入など独自の取り組みを展開し注目を集めるKDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長 白岩 徹氏 と、『人材版伊藤レポート』で人的資本経営による持続的な企業価値向上の方向性を示した、一橋大学CFO教育研究センター長の伊藤 邦雄氏のお二人による対談をお届けする。 講師白岩 徹 氏KDDI株式会社 執行役員 コーポレート統括本部 人事本部長1991年に第二電電株式会社（DDI,現KDDI）に入社。 支社、支店での直販営業、代理店営業、本社営業企画部、営業推進部、カスタマーサービス企画部長など営業/CS部門の経験を経て、2013年人事部長 2016年総務・人事本部 副本部長 2019年4月より現職

社労士監修 労務コラム集：「パワハラ防止法」が中小企業にも適用拡大。“叱り方”のポイントなどを解説

2022年4月より、いよいよ「労働施策総合推進法」（通称：パワハラ防止法）が改正され、 それまでは大企業が対象だった本法が、中小企業にも適用拡大となりました。 一口に“「パワハラ防止法」に対応しないといけない”と言っても どうしていいか悩んでいる人事担当者の方も多いのではないでしょうか。 HRプロでは、社会保険労務士（社労士）および産業医が監修するコラム 『社労士が解説する人事と労務』を連載しています。 その中から、パワハラ対策にまつわる5本の記事を、ひとつの資料としてまとめました。 ----------------------------------------- 【収録内容】 1）ハラスメント対策に“今”取り組む理由～職場の「パワハラ」はなぜなくならないのか～ まずは、どのような行為が「パワハラ」と呼ばれるのかを整理しましょう。 パワハラ研修の際に何を伝えたらいいのかも解説します。 2）ハラスメント行為者へのヒヤリングのポイント パワハラが発覚したら、人事担当者は行為者にヒヤリングをしなくてはなりません。 「フラットな姿勢」や「被害を相談した人へ報復防止」など、 “聞き取りで気を付けなければいけない事柄”を見ていきましょう。 3）パワハラ行為者の「言い訳」に巻き込まれないために ヒヤリングの際、行為者が示し合わせたかのように話す「言い訳」があるといいます。 言い訳の内容を事前に知り、シミュレーションを行っておくことが大切です。 4）パワハラ防止措置が義務化！ 確認しておきたい「パワハラにならない叱り方」 「指導」と「パワハラ」の境目がわからず、苦悩している管理職も多いのではないでしょうか。 上司と部下が良好なコミュニケーションを築いていけるよう、 「パワハラにならない指導のポイント」を理解しましょう。 5）2022年4月より中小企業適用拡大となる「パワハラ防止法（改正労働施策総合推進法）」。企業が対策すべきことは？ パワハラ防止法で、事業主に課せられる義務はどのようなものでしょうか。 “企業名の公表”により企業イメージを損ねないよう、 罰則の有無、法令措置などについて学び、しっかりと対策を行う必要があります。 ----------------------------------------- パワハラ対策を実施するに際して、本資料を参考にしていただければ幸いです。 気になる方は、ぜひ下記よりダウンロードしてください。

コロナ禍で「理想の働き方」が変化。1,000名に聞いたワークスタイル意識調査の結果は

株式会社ジーンは2022年2月9日、「コロナ禍での働き方に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月8日～18日で、20歳から75歳までの社会人1,010名から回答を得た。これにより、ビジネスパーソンの働き方に対する考え方がどのように変化しているのかが明らかとなった。

「チームワーク」の意味とは？ 高めるうえで大切なこと、コミュニケーションや仕事に影響する課題なども解説

HRの注目ワード徹底解説

新型コロナウイルスの感染拡大により、一気に定着したテレワーク。クラスターの発生を防ぐとともに、移動時間も削減できるなど従業員にはおおむね好評だ。その一方では、社員同士が顔を会わせてコミュニケーションする機会がなくなったことで、チームとしての結束力・一体感の低下も懸念されている。そこで、今回は「チームワーク」にフォーカスし、その意味やもたらすメリット、高めるうえでのポイントなどを解説していきたい。

【ヒューマネージ】ストレスチェック『Co-Labo』 導入企業59社が 「健康経営優良法人2022」に認定

「健康経営優良法人認定制度」とは、経済産業省と日本健康会議が共同で実施し、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。企業の健康経営の高まりとともに、大規模法人部門の申請数（健康経営度調査の回答数）は、初年度（2014年度）:493件→2021年度:2,869件、中小規模法人部門の申請数は、初年度（2016年度）:397件→2021年度:12,849件と大幅に増加しています。 このたび、ヒューマネージが開発・提供するストレスチェック『Co-Labo』ご利用企業様のうち、59社が「健康経営優良法人2022」に認定され、大規模法人部門の上位法人「ホワイト500」に11社、中小規模法人部門の上位法人「ブライト500」に14社が認定されました。さらに、東京証券取引所の上場会社のなかから特に優れた健康経営を実践している企業として紹介される「健康経営銘柄」に1社が選定されています。 ストレスチェック『Co-Labo』は、健康経営優良法人認定制度の「従業員の健康に関する取り組みについての調査」（いわゆる“健康経営度調査”）に完全対応。受検率は全国平均（厚生労働省調査結果）を大きく超え、例年90%以上を維持しています。また、ご利用企業の多くが、職業性ストレス簡易調査票（57項目）だけでなく、コーピング尺度を加えた『Co-Labo57+』を実施されるなど、健康経営に積極的に取り組まれています。今回、多数の企業様が認定されたことにより、ストレスチェック『Co-Labo』ご利用企業様＝健康経営に対する意識が高いことが、再認識されました。 ＼健康経営優良法人（健康経営度調査）対応／ コーピング、レジリエンス プレゼンティーズム、アブセンティーズムが把握できるストレスチェック 『Co-Labo』は、年間55万人の受検実績を誇るストレスチェック。人材開発、健康経営に役立つ独自の視点が評価され、大手生命保険会社、メガバンクをはじめ多くの企業に導入されています。 利用企業様の平均受検率は、全国平均（厚生労働省調査結果）を大きく超え、9割以上。“やりっぱなし”で終わらず、その後の施策まで支援し、形骸化を防ぎます。多彩なレポートや「実施後に属性を変えることができる」システムの柔軟性も好評です。 健康経営度調査にも完全対応しており、コーピング（ストレスへの原因への対処方略）、レジリエンス（ストレスからの回復力）、プレゼンティーズム（出社しているが生産性が低下している状態）、アブセンティーズム（不調により休んでいる状態）を一度に、しかも追加のコストなく把握可能。連動するエンゲージメント・サーベイもあり、“これから”の組織に必要な健康経営の実践を支援します。 https://co-labo.humanage.co.jp/

職場のウェルビーイング（3）ポジティブ感情とWell-being【74】

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ウェルビーイング（Well-being）は、測定可能な「PERMA」という5つの要素を含んでいることを説明しました。その中で、今回はP：ポジティブ感情を掘り下げていきます。そもそも、ポジティブであるとはどういうことでしょうか。ポジティブ感情を高めることがウェルビーイングにとって重要な要素の一つだとすれば、実際のウェルビーイング経営や人事の実務の現場ではどのように取り組めばよいのでしょうか。

「デジタルワークプレイス」の意味とは？ 企業事例のほか、働き方改革やDXの推進に関わるポイントも解説

HRの注目ワード徹底解説

「デジタルワークプレイス」とは、インターネットに接続さえすればどこにいても会社内と同様に仕事ができるよう、業務に必要な情報、コミュニケーションツール、会議の場等を「デジタル空間」に集約した仕事環境のことである。働き方改革で個々の事情に合わせた柔軟な働き方が推進されている点、コロナ禍等の影響でテレワークの普及が拡大している点などから、これまで以上にDX戦略が必要とされる状況の中、重要性が高まっている「デジタルワークプレイス」について解説していく。

コロナ禍で3割以上が“会社や同僚との結びつき”や“仕事への熱意”が「弱くなった」と回答。エンゲージメント低下の恐れも

アデコグループの日本法人であるアデコ株式会社（以下、アデコ）は2021年12月22日、「ビジネスパーソンと、勤務先企業や勤務先の上司・同僚との結びつき」を調べるべく実施した、「エンゲージメントに関する調査」の結果を発表した。調査期間は2021年8月17日〜18日で、日本全国のビジネスパーソン2,000人（男性1,185人、女性815人）から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス流行下における、ビジネスパーソンのエンゲージメントの変化などが明らかとなった。

職場のウェルビーイング（2）「ウェルビーイング経営」は「健康経営」と何がどう違う？【73】

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ウェルビーイング（Well-being）が注目される中で、現場の担当者の「健康経営とはどう違うの？」という声を耳にすることがあります。たしかに、概念としてはどちらも近いような気がしなくもないけれど……。そんな風に感じている方も多いのではないでしょうか。こうしたトレンドや横文字の定義を曖昧にしてしまうのが私たちの悪い癖だったりします。それぞれの概念をきちんと理解すれば、違いが見えてくるはずです。そこで、今回は「健康経営」と「ウェルビーイング経営」の違いを考えていきます。

幸福感を得られる収入以外の「報酬」は何か？ 他人と比べず、自分らしく仕事に取り組もう

社労士が解説する人事と労務

以前の記事「『ジョブ・クラフティング』を活用し、仕事の『主人公』になろう！」でも紹介したが、経営学者ピーター・F・ドラッカーの言葉に「知識社会では仕事そのものが報酬だ」というものがある。仕事そのものを報酬と考えるには、金銭収入だけに囚われず、精神的な満足感を得ることが重要だ。本稿でも引き続き、「仕事の意義」について考えたい。

コロナ禍で「オフィス需要」が増加か。新規賃借予定は前年比で増加、「オフィス面積」も拡大傾向に

森ビル株式会社（以下、森ビル）は2021年12月23日、オフィスマーケットの需要動向把握を目的に2003年より継続的に実施している「東京23区オフィスニーズ調査」の、2021年調査の結果を発表した。調査期間は2021年10月6日～29日で、主に東京23区に本社が立地する企業1,611社から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス感染症がオフィス需要に与える影響などが明らかとなった。