HR総研とPwCコンサルティング合同会社は、2021年11月〜2022年1月に「COVID-19に伴うワークスタイル変化に関する調査2022」を実施した。その結果の概要について、以下に報告する。

本調査の実施概要

本調査(COVID-19に伴うワークスタイル変化に関する調査2022)の実施概要は下記の通りである。

【図表1-1】本調査の概要
本調査報告書では、調査結果の整理にあたり、企業規模・業種に関して以下の分類を用いている。

【図表1-2】分類

本調査結果サマリー

全体としてリモートワークの浸透が進んでいる一方で、施策を組織分断(サイロ)的に検討・実施していることが阻害要因となって解決に至っていないと想定される課題も生じている。

【図表2-1】A. リモートワークの現状およびメリットと課題
今後も大多数がリモートワークと出社を掛け合わせるハイブリッドワークを目指そうとしており、働き方の柔軟性の重要度が増していると考えられる。

【図表2-2】B.今後の展望
ハイブリッドワークスタイルの確立においては、エンゲージメント、生産性と効率性およびイノベーションがキーワードとなる。

【図表2-3】C.PwCの示唆
本調査結果の詳細につきましては、以下URLへアクセスの上、お問合せください。
ワークスタイル変革:今、日本企業に求められている新たな働き方とは